医療機器ニュース

富士フイルムは、3D画像解析システムの最新版「SYNAPSE VINCENT Ver7.0」を発売した。3D画像の視認性が向上したほか、術前シミュレーションの機能を強化し、新しい画像観察方法を提供する。

GEヘルスケア・ジャパンは、ラップトップ型汎用超音波画像診断装置「LOGIQ e Smart」の国内販売を開始した。従来機の特徴を継続しつつ、軽量化や機能強化を図ったハイエンドモデルだ。

富士フイルムは、医療機関や研究機関における画像診断支援AI技術の開発を支援するクラウド型サービス「SYNAPSE Creative Space」の提供を開始する。一連のAI開発プロセスをワンストップで実施できる。

日立製作所は、医薬品、医療機器製造業向けに、製造および品質管理システム「HITPHAMS」のサブスクリプション型サービス「SaaS版HITPHAMS」の提供を開始した。クラウド上に顧客ごとの利用環境を構築する。

日本電信電話とオリンパスは、「IOWN APN」技術を活用し、クラウド上でリアルタイムに内視鏡の映像を処理するクラウド内視鏡システムの実証実験を開始した。内視鏡とGPUサーバをIOWN APNで接続した実験環境を構築し、3つの検証を実施する。

NECと東京医科歯科大学は、スマートフォンやタブレットで撮影した映像や問診データをAIで解析し、慢性腰痛のセルフケアを支援する技術を開発した。

NVIDIAは、世界中のヘルスケア企業が、どのクラウド上でも最新の生成AIを活用できるようにする20種以上のマイクロサービスの提供を開始した。

オムロン ヘルスケアは、カフに腕を入れるだけで正しい測定姿勢がとりやすく、簡単に測定できる「オムロン 上腕式血圧計 HCR-1801」を発売した。

富士フイルムは、MRI画像から、くも膜下腔の不均衡分布に関係する脳脊髄液腔の各領域を抽出するAI技術を開発した。早期発見と早期治療が重要となる、ハキム病の診断精度向上が期待される。

富士レビオグループのFujirebio Diagnostics ABは、Beckman Coulterとの神経疾患領域における提携を拡大した。Beckman Coulterの高感度全自動化学発光酵素免疫測定装置「DxI 9000 Access Immunoassay Analyzer」向けに、検査試薬を開発する。

デクスコムジャパンは、自社のMRによる情報提供を2024年4月1日より開始する。これまで販売代理店を通じて展開していたDexcomのリアルタイムCGM「Dexcom G6」を、医療機関へ直接提供していく。

武田薬品工業は、山口県の光工場に炎症性腸疾患治療薬「Entyvio」の新製造ラインを増設し、商用稼働を開始した。投資額は約70億円。同工場のEntyvio製造能力はこれまでの3倍以上になる見込みだ。

Analog Devicesの心肺機能測定値を取得する遠隔管理システム「Sensinel by Analog Devices」が、同社製品としては初めて米国食品医薬品局への510（k）申請が承認され、販売が開始された。

矢野経済研究所は、国内の医薬品、医療器材物流アウトソーシング市場に関する調査結果を発表した。同市場は堅調に推移しており、2022年度の市場規模は前年度比6.8％増の1250億円だった。

富士フイルムと国立がん研究センターは、MRI画像から神経膠腫の疑いのある領域を精密に抽出するAI技術を開発した。神経膠腫の治療前画像を高精度に評価できるようになるため、早期発見や診断精度の向上に役立つ。

埼玉医科大学は、直径0.1mmの光ファイバー1本からなる、レンズのいらない内視鏡を開発した。これを用いて、臨床で最も重要となる、光ファイバー先端から数〜数十mmの空間領域のイメージングに成功した。

マクニカとココロミルは、次世代機器のサービスソリューションの共同開発と現行製品の販売を目的とした資本業務提携を締結した。マクニカは、ココロミルのウェアラブル心電計および解析サービスの販売を開始する。

オリンパスは、NBIモードで撮影した大腸内視鏡画像を、AIが検査中にリアルタイムで解析する内視鏡画像診断支援ソフトウェア「EndoBRAIN-X」を発売した。同社製の大腸汎用スコープで使用できる。

パナソニックと麻布大学は、帯電微粒子水「ナノイー」で抗原性が抑制された花粉では、アレルギー反応が抑えられることを細胞レベルで明らかにした。

テルモは、血管内治療用の止血デバイス「アンジオシール」の生産能力向上を目的に、プエルトリコ工場に新棟を建設する。新棟建設と生産設備導入に関する投資額は約3000万ドルだ。

シスメックスと日立ハイテクは、キャピラリー電気泳動シーケンサーを基盤とした新たな遺伝子検査システムの共同開発に向けて合意した。

シーメンスヘルスケアは、脳神経領域の研究用MRI装置「MAGNETOM Cima.X」を発売した。新開発の傾斜磁場コイル「Gemini Gradients」により、最大傾斜磁気強度が従来機の2.5倍に向上している。

日本光電は、胸骨圧迫をサポートする自動心臓マッサージ装置「RMUシリーズ cardiolife ARM」を発売した。救命現場において、用手胸骨圧迫に替わり自動で胸骨圧迫する。

矢野経済研究所は、国内のDTx市場に関する調査結果を発表した。2023年11月時点で研究、開発が開始されている国産DTx製品数は推計76で、2020年代後半には数十まで拡大すると予測する。

TOTOと富士通は、ミリ波センサーを用いて、カメラを使わずに公共のバリアフリートイレ内を見守る技術の実証実験を開始した。検証後、同技術の改善を進め、プライバシーに配慮した見守り技術をサービス化する。

ZOZOとがん研究会 有明病院は、3D計測用ボディースーツ「ZOZOSUIT」とスマートフォンアプリを用いた四肢周径測定法について、リンパ浮腫の評価システムとして有用である可能性が示されたと発表した。

東洋製罐グループホールディングス、おいしい健康、シャープは、食塩などの使用量を見える化する調味料IoTサービス「ソルとも」を開発した。顆粒調味料と液体調味料にそれぞれ対応する2種類を用意した。

キヤノンメディカルシステムズとオリンパスは、超音波システムにおいて協業することに合意した。超音波内視鏡検査で使用する超音波診断装置について、キヤノンメディカルが開発、生産し、オリンパスが販売する。

オリンパスは、医療機器の主要製造拠点である長野事業場に新棟を建設した。新棟は3階建てで、延べ床面積は1万6368m2。医療用内視鏡の小型電子部品を生産する。

NTTコミュニケーションズらは、「視て触れる」新しい医療通信システムを開発し、北海道内の中核病院3拠点を結んだ遠隔視触診の実験に成功した。視覚情報と診察動画を統合、伝送し、遠隔で触覚を再現できる。

東京大学 生産技術研究所は、特定の文字や数字パターンを施したマイクロニードルパッチの新しい製法と、同パッチを用いて動物の個体を識別する新しい標識法を開発した。

エーザイと大分大学は、リストバンド型生体センサーから取得した生体データを活用し、アルツハイマー病の病理である脳内アミロイドベータの蓄積を予測する機械学習モデルを開発した。

アラヤは、MRIを用いた試験や研究支援サービスを提供するため、日本精神神経画像センターと業務提携を開始した。検証希望者に対し、MRIを活用した試験に必要な試験設計からレポート作成までサポートする。

堀場製作所は、3種の試薬で白血球5分類測定ができる自動血球計数装置「Yumizen H500」シリーズを国内販売する。クリニックなどでも導入しやすいよう、コンパクトで操作しやすい設計となっている。

ユニ電子は、二酸化炭素（CO2）濃度や温度、湿度などの個室の室内環境を室外から確認できるワイヤレスセンサー「Canary+」を一般向けに発売する。部屋の換気する際の明確な指標として利用できる。

GEヘルスケア・ジャパンは、医師を対象とした「ポケットエコー利用実態調査」の結果を公表した。ポケットエコーについて、臨床現場における有用性の他、医療経済への貢献を示唆する結果も得られている。

藤田医科大学、川崎重工業、SEQSENSEは、医療従事者の負担軽減および業務効率化を目指す取り組みとして、サービスロボット「FORRO」の新型機種を、藤田医科大学東京 先端医療センターに導入した。

情報学研究所と日本眼科学会は、眼底画像から個人の性別を判定するAIを開発し、無償公開を開始した。同AIは、性別によって発症の頻度に差がある疾患の病態研究に役立つ可能性がある。

東京理科大学は、反応性姿勢制御を改善する軽量かつ小型の柔軟なウェアラブルデバイスを開発した。予期しない外的摂動を与えるバランストレーニング用のデバイスで、短時間の使用で反応性姿勢制御が改善する。

PFDeNAは、健康寿命の延伸と医療分野における社会課題解決を目指し、医療およびヘルスケア領域において、マルチモーダル基盤モデルを活用した新事業を開始した。医療、ヘルスケアのデータで訓練した基盤モデルを開発する。

ロシュ・ダイアグノスティックスは、リアルタイムPCR技術を基に、操作性と機能性を向上させた遺伝子解析装置「LightCycler PRO システム」を発売した。リアルタイムPCR法を原理とし、核酸の増幅、検出、結果解析を自動で実施する。

シーメンスヘルスケアは、Siemens Healthineers製医療機器の日常点検を電子化する無償サービス「Daily Check Sheet」を導入した。日常点検を電子化することで、データの入力や共有、管理を効率化する。

三洋は、国立がん研究センター東病院と共同開発した医療機器「陰圧式体位固定具（仰臥位用）」を発売した。長時間、仰臥位で手術する際に用いる体位固定マットで、患者の姿勢に合わせて手術時の体位を整えることができる。

タカラバイオとウシオ電機は、医療、ライフサイエンス分野における試薬および機器の開発、販売に関わる業務提携基本契約を締結した。最初の開発品として、感染症分野での遺伝子検査システムを想定している。

NTTは、四肢など肢体が重度に不自由な人のわずかな筋の動作をメタバースへの操作命令につなげる入力インタフェースを開発した。自分の意思を伝えるための身体拡張技術として、表面筋電信号入力を利用できるようになる。

富士フイルムビジネスイノベーションは、医療機関向けに「IT Expert Services IoMTデバイスマネジメントサービス」の提供を開始した。医療機関内のIT機器を可視化し、セキュリティリスクを一元管理する。

富士フイルムと神戸大学は、AI技術を活用して、非造影CT画像から膵臓がんが疑われる所見の検出を支援する技術を開発した。人間ドックなどでの活用により、膵臓がんの早期発見につながることが期待される。

NTTテクノクロスは、第二種医療機器製造販売業許可を取得し、医療機器製造業登録を実施した。医療機器のうちクラスIIに分類される医療機器プログラムの設計、開発、販売が可能となる。

オリンパスとテルモは、2005年に締結した「医療機器開発に関する包括的業務提携契約」を終了し、個別取引契約に移行することに合意した。今後は個別の取引契約のもと、製品開発と販売において協力体制を継続する。

テサテープは、体外診断用デバイス向けの親水性フィルム「tesa 62589」を発売した。従来品に比べ、濡れ性と親水性が向上したことで検体の流動性も向上し、検体がフィルム表面に接触すると瞬時に濡れ広がる。

横浜市立大学は、迅速病理診断と迅速分子診断を統合した、術中統合診断システム「i-ID」を開発した。中枢神経系悪性腫瘍の検体採取から、90分で正確に診断できる。

島津製作所は、ナースステーションから患者の排尿量情報を一括管理できる排尿量測定システム「Urina」一括管理型を発売した。排尿前後の体重差から排尿量を精密に測定し、自動的に記録、集計する。

オンキヨー、金沢医科大学、高知県公立大学法人が共同で特許出願した「聴診器および聴診システム」に関する2件の発明が公開された。オンライン診療に適したデジタル聴診器に関わる発明となる。

オリンパスは、2024年4月1日付で、現在新宿モノリスにある本社機能を、中核製品である内視鏡の製品や技術の開発を行っている八王子事業場 技術開発センター 石川に移転すると発表した。

日本シグマックスは、能作から製造販売業務を引き継いだ、スズ製の手指用副木「ヘバーデンリング」の販売を開始した。スズは柔らかく曲げられるため、同リングは手指の太さや変形に合わせて調整できる。

ソニーは、細胞分析装置の新商品として、44色以上の多色解析と分取ができるスペクトル型セルソーター「FP7000」を発表した。重複する蛍光色素のスペクトル情報をリアルタイムで高精度に分離する。

日立製作所は、同社のヘルスケア事業を会社分割し、100％子会社の日立ハイテクに継承することを決定した。日立グループにおけるヘルスケア事業の強化を目的としている。

クォンタムフラワーズ＆フーズは、最短1カ月で微生物の新系統を作れる「中性子線突然変異育種サービス」を開始した。中性子線照射により微生物に突然変異を誘発させ、効率的に新系統を開発する。

浜松ホトニクスは、小型と高感度を両立したレンズ付きフォトンカウンティングヘッド「H10682-110W」を2023年11月1日に発売する。同社の従来製品と同等のサイズを維持した上で、感度を5倍向上させた。

OKIクロステックは、医療機器の修理や点検業務の受託サービス体制を強化した。修理、点検ができる拠点を46拠点に拡大し、医療機器修理責任技術者を20人増員して300人体制とした。

オムロン ヘルスケアは、筒状のカフに腕を入れるだけで血圧を測定できる「オムロン 上腕式血圧計 HCR-1901T2」を発売した。通信機能を備え、測定データをアプリに転送して値の変化を表やグラフで確認できる。

パナソニック プロダクションエンジニアリングは、病院内で薬剤や検体を自動搬送し、カートを到着場所で切り離す仕組みを備えた、置き配型搬送ロボット「HOSPI Trail」を発売する。

パラマウントベッドは、睡眠データを遠隔で表示する見守り支援システム「眠りCONNECT」の提供を開始する。同時に、システムの中心となる体動検知センサー「眠りSCAN」をモデルチェンジする。

東北大学は、電気刺激がなく、制御性、柔軟性、安全性を併せ持つ細径チューブ型のハイドロゲル製ピペットを開発した。体内深部への薬剤送達やハイドロゲル電極デバイスへの搭載が可能だ。

キヤノンとキヤノンITSメディカルは、臨床現場で撮影される患部画像と患者や撮影者の情報をカメラ内でひも付けし、病院内システムと自動連携する「カメラ画像支援ソリューション」を発売した。

テルモのフルディスポーザブル硬性子宮鏡「オペラスコープ」は、既に滅菌した状態でパッケージに入っているため、一般的な硬性子宮鏡システムのような滅菌作業が不要であり、価格も5万5000円と安価に抑えられているので使用後に使い捨てる運用が可能だ。

ソニーは、におい提示装置「NOS-DX1000」のカスタムカートリッジ「NOS-CK10」を発売する。最大40種類の嗅素を、ユーザーが用途に合わせて注入可能だ。

三菱電機は、1kHz以下の低周波でヒトの脳サイズの領域の磁気粒子を高感度に撮像できる、小型電源の「磁気粒子イメージング装置」を世界で初めて開発した。

ElevationSpaceは、IDDK、高砂電気工業、ユーグレナが共同開発した宇宙空間向けの超小型細胞培養モジュールを発表した。2025年に同モジュールをElevationSpaceの無人小型衛星「ELS-R100」に搭載する。

サンスターは、AIを活用して、ハミガキや洗口液の処方情報を基に、製品の細菌類、真菌類に対する防腐効果を予測するモデルを開発した。製品開発の短期化や効率化につながることが期待される。

ZOZOと東京大学は、3D計測用ボディースーツの「ZOZOSUIT」とスマートフォンの専用アプリを用いて、中等症以上の側湾症の検知に成功した。脊椎側湾症の新たな自己検査ツールの開発につながることが期待される。

堀場製作所は、医療用機器向けの総合保守サービス支援システム「HORIBA MEDISIDE LINKAGE next」の提供を開始した。常時モニター機能に加え、帳票自動作成やリモート操作などの機能を追加した。

リバーフィールドは、触覚を有する手術支援ロボット「Saroa サージカルシステム」を用いた前立腺がんの手術を東京慈恵会医科大学附属柏病院で実施した。手術に使う鉗子にかかる力を検出し、執刀医に触覚をフィードバックする。

テルモの米国子会社Terumo BCTの血液自動製剤システム「Reveos」が、FDAの認証を取得した。全血から血小板製剤などの血液製剤を自動製造するシステムで、血小板製剤の安定供給を目指し、米国内の血液センターに拡販していく。

パナソニック エイジフリーは、歩行器市場への新規参入を発表した。「くらしサポート歩行車 スムーディ」シリーズとして、室内用歩行車「カジサポ」と買い物用歩行車「カウサポ」を発売する。

パナソニック ホールディングスは、顔映像から脳の健康状態を示すBHQを推定する計測器を開発した。モニターに映し出された喜怒哀楽の表情をまねることで、表情の変化からBHQを推定できる。

シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは、生化学分析と免疫分析を組み合わせて実行できる、生化学免疫自動分析装置「Atellica CI1900」を発売した。コンパクトながら、1時間当たり最大1120テストの処理能力を有する。

コンテックは、薬剤種類の判別にAIを活用した調剤監査システム「audit-i」を発表した。画像判定やバーコードによる薬剤確認、重量計測による錠数確認を一度に実施できる他、AIの薬剤追加学習を3秒以内に短縮し、薬剤師の業務負担を軽減する。

近畿大学、タナック、朝日ラバーは、穿刺から抜針まで注射技術を一貫してトレーニングできるパッド「レベラップ」を共同開発した。新素材の採用でリアル感と耐久性を両立しており、穿刺可能回数が従来の3倍に向上している。

キリンホールディングスは、腸内細菌を最小単位の菌株レベルまで解析できる、腸内細菌検査サービス「MicroBio Me」の本格展開を開始した。ショットガンメタゲノム解析を採用しており、菌の種や株レベルまで分析できる。

三笠は、日常生活の中で、手指の運動機能をトレーニングできる手袋「にぎるくん」を発売する。手袋のように装着すると指が外側に引き上げられ、自然に負荷がかかる。物をつかむ動作時に平常時より力が必要となるため、トレーニングになる。

日立製作所は、画像誘導型高精度X線治療装置「線形加速器システムOXRAY」を発売した。O-リング型ガントリー内に、加速管、マルチリーフコリメーターを有する照射ヘッドを動作させるジンバル機構と2対のkVイメージャ装置を内蔵する。

東京理科大学は、人の汗に含まれるさまざまなイオンの濃度をリアルタイムで測定できるウェアアラブルデバイスを開発した。小型のイオンセンサーを衣類に熱転写印刷して作製するため非侵襲的で、熱中症などの早期発見に役立つことが期待される。

ドクターズは、医療機器ビジネスへの参入を目指す企業に対して、医療機器の承認認証取得を支援するサービス「Doctors Cloud MD」を提供開始した。クラスI〜IV全てに対応し、承認や認証の準備から医療機器の市場供給までの全プロセスを代行する。

ニチバンは、処置する手元と同一視線上に画面を映し出す、ウェアラブルディスプレイ「ニチバン スマートグラス」を発売した。最小限の視線移動で、画面と手元を見ることができる。

大日本塗料は、島津製作所と共同開発した「Exorapid-qIC 細胞外小胞用イムノクロマトキット（CD9）」の国内先行販売を開始する。細胞外小胞の1種であるエクソソームをターゲットにした検査キットとなる。

EIZOは、自宅での遠隔読影に適した性能を備えた30.5型医用画像表示モニター「RadiForce MX317W」を発売する。同社の医用モニターとしては初めて、入力端子にUSB Type-Cを搭載している。

島津製作所は、ヒトの腸内環境を再現した細胞培養装置「腸内細菌共培養デバイス」のテスト販売を開始した。1つの培養容器内で、酸素が必要な腸管上皮細胞と酸素のない環境を好む腸内細菌の共培養が可能だ。

テルモは、胸部大動脈疾患の治療で使用する、人工血管とステントグラフトを組み合わせたハイブリッド型の製品であるフローズンエレファントトランク「Thoraflex Hybrid」の国内販売を開始する。

CYBERDYNEは、小柄な患者が使用できる小型の医療用HAL下肢タイプについて、日本における医療機器承認を申請した。適用疾患は、既承認の医療用HALと同様の、神経筋難病8疾患および脊髄疾患2疾患だ。

島津製作所は、Shyld AIと技術提携契約を締結した。人が立ち入った範囲を紫外線照射ロボットが効率的に除菌するシステム「UVシュート」の製品化を目指す。

NTTは、WITH ALS、Dentsu Lab Tokyoと連携して、ALS共生者の豊かなコミュニケーションに向けた取り組みを開始した。筋電センサーや筋電気刺激を利用して、非言語表現の拡張を目指す。

GEヘルスケア・ジャパンと島津製作所は、循環器領域における課題解決に向けて協業を開始する。島津製作所は血管撮影システム「Trinias」シリーズをOEMで供給し、GEヘルスケア・ジャパンが国内で販売を開始する。

NTTコミュニケーションズと帝人ヘルスケアは、在宅酸素療法の治療を受ける患者向けに、AI自動音声対応による医療用酸素ボンベの注文受付サービスを開始する。24時間365日対応可能だ。

German Bionicは、ヘルスケア分野での利用に特化したパワースーツ「Apogee+」を発売した。持ち上げ、ベッドや車いすへの移乗、歩行の際などにアシストを提供し、1回の持ち上げ動作で最大30kgの負担を軽減する。

キヤノンメディカルシステムズは、急性期医療情報統合ビュワー「Abierto Cockpit for ER」を発売した。初療室に運ばれた救急患者についての情報を画面表示や音声で通知し、初療現場での迅速な処置を支援する。

矢野経済研究所は、国内の診断、診療支援AIシステム市場に関する調査結果を公表した。医療分野におけるAIの利活用は黎明期から普及期に転換しつつあり、その市場規模について、2027年には165億円に拡大すると予測している。

日機装は、腎機能を適切に反映した創薬研究用ヒト腎細胞「3D-RPTEC」を発売する。従来の動物実験に比べ、高い精度で薬物による腎障害のリスク評価できる可能性がある。

三菱マテリアルと北陸先端科学技術大学院大学は、固体電解質薄膜トランジスタを用いた新しいバイオセンサーを開発し、実用化に向けた製品開発に着手した。

村田製作所、チェスト、アイ・エム・アイは、睡眠時無呼吸症候群のCPAP療法に関する協業を開始する。CPAP装置とクラウドサービスを連携させ、患者のデータの遠隔モニタリングに対応する。

日立チャネルソリューションズは、操作性と利便性が向上した新型の服薬支援装置「服薬支援ロボ」の販売を開始した。Wi-Fi機能を搭載可能で、リモート服薬支援などのネットワークを介したサービスの提供も予定する。

慶應義塾大学とエア・ウォーターは、GI型POF技術を応用した極細硬性内視鏡を開発した。外径0.1〜0.5mmのGI型POFレンズを内視鏡の先端に設置し、低侵襲で関節内部を観察できる。

ZOZO NEXTと金沢大学は、空気圧で駆動する人工筋肉の流体アクチュエーターを活用した、変形するスマートテキスタイルの共同研究を開始した。ライブパフォーマンスにおける演出用衣装などへの応用を目指す。

OKIとダイワコンピューテックは、検温結果を顔写真付きでラベルにカラー印刷できる「検温ラベルソリューション」を発表した。ラベルは約9秒で印刷完了し、衣類に貼り付けて入館証や参加証として利用できる。

ホンダは、医療機関向けの本格ドライビングシミュレーター「DB型Model-A」を発売した。医療機関のリハビリテーションプログラムなどでの活用を想定しており、運転復帰を目指す患者の運転能力の評価をサポートする。

WHILLと帝人は、医療機関における「WHILL自動運転サービス」の普及に向けた実証事業を開始した。患者の医療負担および医療従事者の業務負荷の軽減により、医療サービスの向上を目指す。

東芝エネルギーシステムズは、量子科学技術研究開発機構と「次世代超小型量子線がん治療装置（量子メス）実証機」の賃貸借契約を締結し、量子メス実証機向け超電導シンクロトロン加速器の製造を開始した。

東京大学とリコーは、転写因子で分化誘導されたヒトiPSC由来神経細胞を用いて、ヒトの脳神経細胞の成熟過程を再現し、迅速な機能的成熟に成功した。記憶メカニズム研究や中枢神経系疾患の治療薬開発への活用が期待される。

富士フイルムヘルスケアと千葉大学は、次世代CT装置であるフォトンカウンティングCTの臨床有用性を評価する共同研究を開始した。人体組成の画像化、定量化を検証し、組織内出血やがんの早期発見の可能性などを検証する。

オリンパスとテルモは「日本医学会総会2023東京 博覧会」に出展。内視鏡やカテーテルの体験コーナーを中心に一般来場者向けの展示を展開している。

情報通信研究機構は、1M〜100GHzの電波に対する、58種類の「生体組織の電気定数データベース」を公開した。周波数に応じた比誘電率、誘電損、電気伝導率のリストをwebサイト上で閲覧、ダウンロードできる。

Bluetooth SIGは、Bluetoothの新しいオーディオ規格「LE Audio」とBluetoothの新機能「Auracast ブロードキャスト オーディオ」が補聴器市場にもたらす影響などについて発表した。

EIZOは、医用モニターの品質管理における最新の国際規格「IEC 62563-2」に対応した医用画像表示モニター「RadiForce」と、モニター品質管理ソフトウェア「RadiCS」を海外向けに出荷する。

NVIDIAは、同社のヘルスケア向けAI技術を、Medtronicのリアルタイム大腸内視鏡検査ツール「GI Genius」に統合する。両社は協力して、医療機器向けAIプラットフォームを構築する。

ミルボンは、毛髪のミクロ構造のダメージをケアする成分を根元から噴霧し、毛髪の内部構造を整えることで、しなやかさを与える技術を開発した。

NTTコミュニケーションズは、愛知県刈谷市において、5Gを活用して救急現場の映像と患者の心電図を病院に伝送するフィールド実証と、デジタル聴診器を活用した遠隔診療のフィールド実証に成功した。

日立製作所、京都大学、リバーセルは、他家T細胞療法の普及に向けて、細胞自動培養装置を開発するための共同研究契約を締結した。細胞自動培養装置を用いて、多能性幹細胞から再生キラーT細胞を製造する技術開発の研究を開始した。

慶應義塾大学は、リアルハプティクス技術を実装した、脊椎手術用ドリルを開発した。リアルハプティクス搭載の骨ドリルを利用した場合、手術経験の浅い外科医でも正確かつ安全な手術が可能になることを実証した。

大日本印刷とHyperion Drug Discoveryは、細胞培養で足場剤として用いる、可溶性の「微小粒子（マイクロキャリア）」を開発した。従来のシャーレなどによる培養に比べ、培養スペースと使用する培養液の量を75％削減できる。

日本メドトロニックは、低侵襲の肺動脈弁専用デバイス「Harmony 経カテーテル肺動脈弁システム」を発売した。先天性心疾患の術後に起こる肺動脈弁逆流症の患者に対し、カテーテルを通じて肺動脈弁を留置する専用デバイスだ。

島津製作所、九州大学、かずさDNA研究所は、島津製作所本社の研究開発棟に、「脂質解析統合プラットフォーム」開発の拠点となる「Auto Biomolecular analysis Systematization Laboratory」を開設した。

矢野経済研究所は、国内の医用画像関連システム市場に関する調査結果を公表した。2021年度の事業者売上高ベースの市場規模は、前年度比6.9％増の600億6200万円と推計され、大幅減少となった2020年度から回復した。

EIZOは、21.3型の電子カルテ画像表示モニター「RadiForce MX217」を発売する。1800：1の高コントラスト比により、モノクロとカラーを最適な階調で同時に表示できる。

日本ストライカーは、不整脈の検査などに使用するEPカテーテル「再製造ステラブル電極カテーテル（日本ストライカー）」を発売した。同社としては、3製品目の再製造単回使用医療機器となる。

花王は、同社の「皮脂RNAモニタリング」技術を活用して、乳幼児の肌バリア状態を把握し、肌状態に合ったケア情報を受け取れる郵送検査サービス「ベビウェルチェック」を発表した。2023年3月9日から、ヘルスケアシステムズが販売する。

ソニーは、ロービジョン者に向けて網膜投影カメラキット「DSC-HX99 RNV kit」を発売する。同社のサイバーショット「DSC-HX99」と、QDレーザのレーザー網膜投影技術を応用したビューファインダー「RETISSA NEOVIEWER」を組み合わせた。

関西ペイントは、スポーツなどの声出し応援時のウイルス感染対策を考慮した、紙製メガホン「シックイホン」を発売した。声は通るが飛沫を低減する構造を採用し、内面の漆喰塗料によりウイルスの感染力を低下できる。

製品評価技術基盤機構は、高齢者の介護ベッドによる事故防止に向け、「介護ベッドの事故防止対策報告書」を公表した。介護ベッド周りのリスク低減策や、事故防止対策をまとめたものとなる。

NECは、AIを活用し、スマートフォンなどで撮影した顔映像から浮腫の度合いを推定する技術を開発した。透析患者の体重測定による計測を代替可能な精度であることを確認した。

ナチュラルブレストは、写真から乳がん患者向けの人工乳房に色付けする技術を確立した。これにより、同社の貼り付けタイプの人工乳房は、国内だけでなく海外からの直接受注にも対応できるようになった。

テルモは、留置針「サーフロー」シリーズの新モデル「サーフローZERO」を発売した。独自開発した「3D針」を採用し、穿刺時に血管を捉えやすくなるため、医療従事者と患者双方の負担を軽減する。

東北大学は、熱延伸プロセスを応用し、アクチュエーターやセンサー、流路、光路、カメラを一体化した、直径数百μm以下の多機能性カテーテルを開発した。これを用いて、微小流路の内部でも生体分子の濃度測定が可能であることを確認した。

インテュイティブサージカルは、内視鏡手術支援ロボット「ダビンチサージカルシステム」の新製品「ダビンチSPサージカルシステム」を日本で販売開始した。シングルポートシステムのため、体表の切開創を最小1つにできる。

群馬大学、NTT東日本、ユヤマ、ウルシステムズ、PHCは、群馬大学医学部附属病院にローカル5G環境を構築し、自立走行型ロボットを用いて薬剤の取り扱いにおける医療インシデント削減を目指した実証実験を実施する。

立命館大学は、触覚センサーを集積し、人の指のような動作が可能なマイクロフィンガーによる触診技術を開発したと発表した。また、マイクロフィンガーの曲げ動作によって得られる指向性の有効性を確認した。

東北大学は、汗の中に含まれるナトリウムや尿酸などを高感度かつ選択的に検出し、モニタリングできる多機能ファイバーの生地を開発した。

日機装は、各事業の技術開発機能および知的財産管理などを集約して統括する「日機装技術研究所」を設立した。また、メディカル事業の技術開発拠点として、同研究所内に「メディカル技術センター」を開設した。

近畿大学は、島津製作所が開発した頭部と乳房を切り替えて使用できる高分解能PET装置「TOF-PET装置 BresTome」のプロトタイプを頭部専用PETとして用いて、従来装置よりも高画質な画像を撮像し、診断時における有用性を示した。

富士フイルムは、新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスを同時に検査する抗原検査キット「富士ドライケム IMMUNO AG カートリッジ COVID-19/Flu」を発売する。同社の感染症検査装置「富士ドライケム IMMUNO AG」シリーズ向けとなる。

オリンパスは、消化器科、呼吸器科における内視鏡治療で使用する処置具「ディスポーザブル把持鉗子」6種類を発売した。把持する対象物や対象部位に合わせて使い分けできるように、先端形状が異なっている。

富士フイルムとCO2資源化研究所は、水素酸化細菌の量産化技術開発に関する共同研究契約を締結した。両社の技術を組み合わせて、医薬品成分などに用いられるアラニンを産生するUCDI水素菌の量産化技術を確立する。

ヤマハ発動機は、産業用ロボットの技術を応用して細胞培養工程を効率化する細胞ピッキング＆イメージングシステム「CELL HANDLER」を、産業技術総合研究所に納入した。

三菱電機と日本繊維製品品質技術センターは、電気を帯びた水粒子「ピュアミスト」を放出する「ピュアミストデバイス」が、新型コロナウイルスの残存率を3時間で99％以上低減することを確認した。

ORPHEは、最短2分で歩容を定量的に解析する医療機関向けソリューション「ORPHE ANALYTICS MEDICAL」を発売する。小型センサーを靴に取り付けた状態で6〜10m定常歩行すると、歩容を定量的に計測し、レポートを出力する。

NMRを利用した有機化合物の定量的な純度評価に関わる国際規格が、ISO 24583「定量核磁気共鳴分光法 -食品に利用される有機化合物の純度評価- 1H NMR内標準法のための一般的要求事項」として発行された。

東レは、血液中の病因タンパク質を高効率で吸着する、十字断面形状のPMMA製ナノ細孔繊維を開発した。血液浄化を目的とした、各種病因タンパク質吸着カラムへの応用が期待される。

大阪大学と大衛は、使い捨て携帯カイロの技術を活用して、手術用スコープの曇りと汚れを解消する新製品「ラパホット」を開発した。世界的な課題であるスコープの加温、クリーニングを日本のものづくり技術で解決する。

エルピクセルは、深層学習を用いて、大腸内視鏡検査動画から大腸ポリープ候補の検出を支援する「医用画像解析ソフトウェアEIRL Colon Polyp」を発表した。病変検出感度は98.1％で、大腸ポリープの検出、診断補助に貢献する。

日本精工（NSK）は2022年12月23日、再生医療製品の開発を行うベンチャー企業のサイフューズと、再生／細胞医療製品分野における新技術の開発で協創することを発表した。

富士通Japanは、手術に必要なリソースを調整し、自動で手術スケジュールを作成するソリューション「Fujitsu リソース最適化エンジン Assignment Master」を発売した。手術室の稼働率を向上し、病院経営を支援する。

EIZOは、手術室で使用する内視鏡や手術顕微鏡、術野カメラなどと接続し、手術映像を高画質で録画する、4Kメディカルイメージングレコーダー「CuratOR MIR-1」を発売する。

理化学研究所は、皮膚上や体内埋め込み型センサーへの応用が期待される、厚さ約1.3μmの伸縮可能な導体を開発した。皮膚や臓器への密着性も良好で、生体情報取得のためのセンサー用電極として使用できることを確認している。

大阪大学は、バイオハイエントロピー合金とレーザー金属3Dプリンティングを組み合わせることで、強度と加工性に優れ、低弾性、生体親和性を兼ね備えた、生体骨のような新材料を開発した。人工関節や骨固定デバイスなどに適用できる。

大林組と大阪大学は、無影灯を必要としない天井照明型手術室「オペルミ」を開発した。術野を明るく照らす72基の「自動シューティングライト」と、手術室全体に均一な光を落とす「導光板パネル照明」で構成され、手術室の環境改善に寄与する。

キヤノンは、米国に新会社「Canon Healthcare USA, INC.」を設立する。メディカル事業の成長を加速するため、メディカル市場において影響力が強い米国での事業強化を図る。

名古屋大学は、血液適合性ポリマーであるPMEAにシリカゲル微粒子を高濃度で導入することで、柔らかいが切れにくいPMEA-シリカ複合エラストマーを作製した。人工臓器や人工血管などへの応用が期待される。

帝人とアルムは共同で、脳血管内治療計画プログラムと電子タグシステムを活用した、次世代医療サプライチェーンの実証試験を開始した。正確な在庫管理が可能になることで、医療資源のロス削減を目指す。

東京大学医学部附属病院は、MRI画像から子宮肉腫を識別する術前画像診断システムを開発した。深層学習を活用した子宮肉腫と子宮筋腫の判別システムで、放射線科専門医の診断に匹敵する正診率を得られた。

日本電信電話とメディカロイドは、手術支援ロボット「hinotoriサージカルロボットシステム」とIOWNオールフォトニクスネットワークを接続し、離れた拠点間を1つの手術室のように統合して環境共有する実証実験を開始した。

コクヨとテックファームは、職場のコミュニケーションにおいて、香りが行動変容のトリガーになり得るかを検証する実証実験を開始した。場に適した香りを提示することで、話者の偏りの是正や会議の活性化などが可能かを検証する。

富士フイルムと東京都健康長寿医療センターは、眼鏡型ウェアラブルデバイスとAIを活用した、認知症スクリーニング検査手法の臨床試験を開始した。目や体の動きに関するデータを用いて、認知症疑いの判定手法の構築を目指す。

理化学研究所は、新型コロナウイルス由来のウイルスRNAを1分子レベルで迅速に識別する「opn-SATORI装置」を改良して、安価で小型のウイルスRNA検出装置「COWFISH」を開発した。

大阪大学は、人の歩行に伴う上半身の動きを取り入れた車輪型アンドロイドの移動により、後ろを歩く人の動きがアンドロイドの動きに同期することを確認した。

ジェイテクトマシンシステムと久留米大学は、搬送者が1人でも容易に搬送できる病院ベッド搬送アシスト装置「ラクステア」を開発した。国内製のほぼ全ての病院ベッドに対応している。

大阪大学は、多機能かつ高性能な生体ドライ電極を活用し、人肌のような柔軟性を持つ薄膜センサーシートを開発した。医療機器レベルまで信号計測時のノイズを低減しており、脳波、心電などの遠隔計測システムを構築できる。

コーセーは、高速プロジェクションマッピング技術と色補正技術を活用し、実際の顔で体験できるメークシミュレーションシステムを開発した。動きのある顔上でも、実際に化粧をしているような自然な仕上がりをシミュレーションできる。

情報通信研究機構は、光出力が8Wを超える、ワット級の深紫外LEDハンディー照射機を開発した。豚コロナウイルスを用いた実験では、30秒以下で99.99％以上を不活化できることを実証している。

大阪大学は、フード3Dプリンタを用いて食品内部に特殊なパターンを形成し、見かけを変えることなく食品自体にデータを埋め込むことに成功した。食品そのものにDXが適用可能になることで、食の安全性向上や新たな食体験の創出が期待される。

日本メクトロンは、生体密着機能と導電機能を両立する生体向け導電性粘着剤を開発した。乾燥に強く肌に優しい素材のため、24時間連続装用が可能だ。

EIZOは、医用画像管理システム上で、超音波や内視鏡などのカラー画像とCTなどのモノクロ画像を表示する、2メガピクセル対応の21.3型カラーモニター「RadiForce RX270」を発表した。前機種よりも輝度やコントラスト比を高めている。

東北大学は、ハイドロゲルを基材とする有機物のみで構成された神経刺激電極「巻き付く電極」を開発した。動物実験で、迷走神経繊維に柔らかく巻き付いて密着固定を維持し、刺激有効性を有することを確認した。

名古屋大学は、血管内治療技術を応用し、深部組織への光照射が可能な新規照射システムおよびデバイスを開発した。近赤外光線免疫療法における適応を拡大する可能性がある。

テルモがスポンサーをする臨床試験で、下肢の複雑な末梢動脈疾患において、手首の内側にある橈骨動脈から下肢の末梢動脈にアプローチをするカテーテル手技が検証され、安全性と有効性が確認された。

京都大学は、相手の発話の音声的な特徴に基づき、人が笑ったときに適切に笑い返せる会話AIを搭載したロボットを開発した。同調笑いを適切に返すことで、ロボットによる共感やロボットの人間らしさが向上することが分かった。

メルティンMMIと住友ファーマは、共同開発した「MELTz手指運動リハビリテーションシステム」を発売した。生体信号処理技術と生体模倣ロボット技術を組み合わせた、手指運動機能のリハビリテーション支援システムとなる。

京セラは、低ノイズのミリ波センサーを活用し、非接触で心拍や呼吸変動、機械、建造物などの微細な振動を検知、抽出する「非接触インテリジェントミリ波センシングシステム」を開発した。

大阪冶金興業は、下顎骨欠損の再建治療に使用する、患者適合型体内固定用プレート「コスモフィックス」を発表した。3Dプリンティング技術により患者の下顎骨に合わせて製造するため、複雑な形状を忠実に再現できる。

オリンパスは、開腹手術用エネルギーデバイス「THUNDERBEAT Open Fine Jaw Type X」を発売する。隣接する組織や血管への意図しない熱損傷リスクを軽減するため、先端に熱伝達を抑制するカバー「サーマルシールド」を搭載している。

アシックス商事とNECは、ウオーキングシューズ「KNEESUP」と歩行センシングインソール「A-RROWG」を活用した健康管理、促進に関する実証実験を実施した。即時的な有効性として、歩行速度、歩幅、つま先の向きの数値改善が見られた。

シナノケンシは、医療機器向けの標準ブロワとして、5kPaブロワと10kPaブロワの2シリーズを発売する。患者の就寝時にも対応する静音性、空気の吸い込み時や吐出時に抵抗のない高い応答性を有する。

日立チャネルソリューションズの「空中入力装置」を活用したタッチレスソリューションが、メッツのME機器管理システム「Me-Arc-UCD-」に導入された。管理端末に触れることなく、ME機器管理システムの操作が可能になる。

シーメンスヘルスケアは、同社SPECT/CT装置の中で最上位機種となる「Symbia Pro.specta」を発売した。1台でSPECT、SPECT/CT検査のあらゆるニーズに対応できる万能型で、新しい撮像技術や画像再構成技術、被ばく低減CTを搭載する。

ソニーとオリンパス、ソニー・オリンパスメディカルソリューションズの3社は外科手術用内視鏡システムの新製品「VISERA ELITE III」を共同開発した。4K映像、3D立体視、IR観察、NBIなどの機能を1台に集約するとともに大幅な機能向上も果たすなど3社協業開発製品としてさらなる進化を果たしている。

矢野経済研究所は、国内の医療情報システム市場に関する調査結果を発表した。2021年度の推計は、前年度比2.5％増の2744億9400万円で回復傾向を示した。電子カルテの中でもクラウド型電子カルテが存在感を高めており、今後の伸長が期待される。

産業技術総合研究所は、酸化スズナノシートとMLの一種であるPCAを活用して、緊張によるストレスで皮膚から発生するストレスガスを識別するセンサーアレイを開発した。

アルムとPENTASが開発した、脳動脈瘤コイル留置用ステントと治療計画プログラムの医療機器製造販売が承認された。治療計画プログラムが付随した脳動脈瘤コイル留置用ステントの薬事承認は日本初だ。

パラマウントベッドは、睡眠状態を把握し、角度が自動で変化する電動ベッド「Active Sleep BED」の専用アプリ向け「睡眠改善プログラム」を開発した。個別アドバイスを提示し、行動変容を促す。

マクセルは、磁気センサーで手指の巧緻運動を定量化する技術を活用し、両手の親指と人差し指のタッピング運動から、軽度認知障害者に特有の運動パターンの抽出に成功した。

キヤノンメディカルシステムズは、新型コロナウイルス感染症の肺炎画像判定をサポートする解析ソフトウェア「COVID-19肺炎解析ソフトウェア SCO-PA01」を発売した。CTの肺野画像から、COVID-19の肺炎で見られる所見を持つ可能性を提示する。

SCREENホールディングスは、同社が開発した腎臓移植用医療機器「オーガンポケット」の安全性と有用性を確認する臨床試験を終えた。今後は、医療機器として製造、販売するとともに、腎臓以外の臓器への展開も視野に入れる。

川崎重工業、藤田医科大学、SEQSENSEは、3回目となる屋内配送向けサービスロボットを用いた配送業務自動化の実証実験を実施し、配送業務に必要な機能や現場での運用方法を検証した。

島津製作所は、下水とヒトの2階建てPCR検査システム「京都モデル」の特許について、新型コロナウイルス検査用途での実施権を無償で提供する。個人または法人からの申し込み受け付けを開始した。

日本光電は、新生児蘇生に特化した生体情報モニター「ブレスキュー NRM-1300」を開発した。単3電池3本で駆動し、新生児蘇生に特化したバイタルサインをモニタリングできる。

ジャスミーとバイオメディカ・ソリューションは、ブロックチェーン技術などのWeb3技術を活用した、細胞培養向け統合管理システムの共同開発を開始した。細胞培養に関する重要情報を安全に管理し、トレーサビリティーを有するシステムを構築する。

富士フイルムが開発した、皮膚感作性試験代替法「Amino acid Derivative Reactivity Assay（ADRA）」が、混合物の皮膚感作性の試験方法としてOECDテストガイドラインに収載された。

キヤノンマーケティングジャパン、キヤノンITSメディカル、キヤノンメディカルシステムズは、病院情報システムのシステムイングレーション事業を統合することについて基本合意した。

シーメンスヘルスケアは、次世代CTと呼ばれるフォトンカウンティングCT「NAEOTOM Alpha（ネオトム アルファ）」について、東海大学医学部付属病院の導入事例を紹介した。NAEOTOM Alphaは2022年1月に国内における製造販売認証を取得しており、同病院に国内初号機が導入された。

理化学研究所とアールアンドケーは、広帯域高周波アンプを用いた高速パルサーを開発し、時間応答が早く安定した高電圧パルスを発生させることに成功した。パルスを6つの周波数成分に分解し、調整後に合成して目的の波形を再構築する。

島津製作所は、新型コロナウイルスのオミクロン株「BA.5」を検出するPCR検査試薬を発売する。新しいこの検査試薬と既に発売しているPCR検査試薬を組み合わせることで、BA.5の存在を推定できる。

製品評価技術基盤機構、岐阜県食品科学研究所、金蝶園総本家は、酒まんじゅうのモトの高品質化を目指した共同研究契約を締結し、分析を開始した。伝統的な発酵食品の製造に科学的な視点を取り入れることで、品質の安定や向上につなげる。

三井化学とJiksak Bioengineeringは、ヒトiPS細胞由来神経組織「Nerve Organoid」の実用化に向けて共同開発を開始した。創薬や再生医療分野などで必要となる神経組織を、簡便かつ高効率に培養するための実用化技術を開発する。

島津製作所は、九州大学と共同で開発した血液検査によるうつ病の診断補助技術を社会実装するため、ヒューマン・メタボローム・テクノロジーズと連携して、企業の検診などで共同事業実証を実施する。

ピクシーダストテクノロジーズは、超音波による振動で頭皮を刺激する、非接触型の超音波ヘアケアデバイス「SonoRepro」の先行販売を開始した。1回5分間の使用で最大5カ所の照射が可能で、ミノキシジルを塗布した頭皮にも使用できる。

シーメンスヘルスケアは、同社のMRIとバイエル薬品のMRI用造影剤自動注入装置「MRXperion インジェクション システム」を連動させた、MRI用イメージングシステムインタフェースの国内販売を開始した。

理化学研究所は、自律的に試行錯誤して細胞培養条件を検討するロボット、AIシステムを開発し、再生医療で用いられる細胞培養のレシピ改善に成功した。

東京大学は、VR環境で足先の動きと連動する余剰肢ロボットアームを開発し、第3、第4の腕が自身の体であると知覚する身体化に成功した。

物質・材料研究機構発のスタートアップ企業Qceptionは、「膜型表面応力センサー」を用いて、ニオイセンサーを活用した事業を展開すると発表した。

花王は、皮脂RNAを常温で安定的に保存、輸送できる技術を構築した。同技術を用いた郵送検査サービスの開発をヘルスケアシステムズとともに進めており、2022年内のサービス提供開始を目指す。

GEヘルスケア・ジャパンは、ポケットサイズの超音波診断装置「Vscan」シリーズが国内累計出荷数1万台を超えたことを発表した。また、超音波検査技術教育の遠隔支援機能を開発し、汎用超音波画像診断装置「Vscan Air」を通じて提供開始する。

大阪大学は、骨配向性を整えることを設計コンセプトに組み込んだ、チタン合金製脊椎ケージを開発した。大型動物を用いた実験により、従来ケージの3倍以上も強い骨との結合強度が示された。

メルティンMMIの「MELTz手指運動リハビリテーションシステム」が、第二種医療機器製造販売業許可とクラスII医療機器認証を取得した。これにより、同システムを自社設計および住友ファーマと共同開発し、製造販売が可能となった。

島津製作所は、「妊娠うつ・産後うつの発症・重症化を防ぐための兆候を検知する技術」に関する共同研究を開始した。心電デバイスと心拍変動解析技術を組み合わせ、汎用アルゴリズムを開発する。

芝浦工業大学は、ハイリスク薬のテオフィリンの血中濃度をリアルタイムに検出する、使い捨てセンサーチップを開発した。分子インプリントポリマーを固定した電極と、紙、PETフィルムで作製した基板で構成される。

東京都立産業技術研究センターは、進行した胆管がんやすい臓がんの緩和治療に利用できる、ハイドロゲルを素材とした胆管ドレナージ用自己拡張型ステントを開発した。

理化学研究所らは、新型コロナウイルスを全自動で迅速に検出できる「opn-SATORI装置」を開発した。9分以内にウイルスRNAを1分子レベルで識別し、PCR検査と同等の検出感度を有し、変異株の判定も可能だ。

東レは、従来の金属系抗ウイルス剤と比べて、ウイルス不活化速度が約100倍以上となる、即効性に優れた新たな抗ウイルス粒子を開発した。危険有害度が低く、耐変色性、耐腐食性にも優れている。

メディカルユーアンドエイは、グンゼが開発製造した乳幼児向け頭の変形矯正ヘルメット「ReMO baby」の薬事承認を取得した。ヘルメットにより頭部の平たん部にかかる圧力を除くことで、平たん部の成長を促し矯正する。

東京大学は、CT検査やMRI検査などの医用画像分野におけるAIの開発、活用を目的として、ソフトバンク、ヤフー、クリプタクトなどと「医用画像通信技術研究組合」を設立した。

東北大学は、生体骨に匹敵する柔らかさと高い耐摩擦性を両立させた、新規コバルトクロム系生体用金属材料を共同開発した。人工関節やボーンプレート、ステントなどへの応用が期待できる。

アイリスオーヤマは、エアソリューション事業への新規参入を発表し、室内空間と物体表面の菌やウイルスを1台で除菌する「PlasmaGuard PRO アイリスエディション」を発売した。

名古屋大学は、深紫外線LED照射によるウイルス不活化特性を活用し、新型コロナウイルスを不活化する卓上型エアカーテン装置を開発した。エアカーテン気流で感染性飛沫を遮り、気流も常にウイルスのない状態に保つことができる。

BlackBerryは、リアルタイム組み込みハイパーバイザー製品の最新版「QNX Hypervisor for Safety 2.2」の提供を開始した。医療機器用ソフトウェアの最高機能安全基準など、複数の認証を取得している。

シーメンスヘルスケアは、デジタルと0.55テスラを組み合わせることで、1.5テスラに匹敵する高画質と経済性を兼ね備えたMRI「MAGNETOM Free.Star」を発売した。開口径60cm、装置総重量3.1t未満と軽量のMRI装置となる。

キヤノンITソリューションズは、国の定めるガイドラインに準拠した、クラウド上での医療情報システム運用を支援する「医療ITクラウドコンプライアンスサービス」の提供を開始した。

慶應義塾大学病院とXenomaは、患者自らが装着できる、着衣型3誘導心電計測システム「e-skin ECG」を共同開発した。また、2022年3月1日より、同システムにおける着衣型ホルター心電計「e-skin ECG データレコーダ」の保険適用が開始された。

島津製作所と東京工業大学は、実用可能な発光酵素として世界最小となる分子量13kDaの「picALuc」を開発した。高い発光活性と熱安定性も有しており、創薬スクリーニングや診断、検査などでの応用が期待される。

キヤノンメディカルシステムズは、同社の診療所向け電子カルテおよび医事会計システム事業をエムスリーソリューションズに譲渡する。譲渡後、エムスリーグループは、クラウド型とオンプレミス型双方のシステムを取り扱うことになる。

東北大学は、トンネル磁気抵抗効果センサーを用いた、体性感覚誘発磁界の計測に成功した。室温での計測が可能で、頭皮密着型のため、脳磁図の高い空間精度を発揮する。

東洋紡は、同社が開発した「神経再生誘導チューブ」を、人工神経の世界市場の約7割を占める米国市場へ積極展開する。Synovis Micro Companies Allianceと連携し、米国で開催する学会を通じて販促活動を推進する。

GEヘルスケア・ジャパンは、AI技術と自動化機能を搭載したCT装置「Revolution Ascend」を発売した。企画から開発まで日本チームが主導しており、国内ユーザーの声を多く取り入れた製品となる。

順天堂大学と日本アイ・ビー・エムは、メタバース技術を活用した医療サービスの研究開発に向け、「メディカル・メタバース共同研究講座」を設置した。メタバース空間の構築や、メンタルヘルスなどの疾患改善への効果検証などに取り組む。

富士フイルムは、アルツハイマー病への進行をAIで予測する技術を用いて、軽度認知障害患者が2年以内にADへ進行するかどうかを最大88％の精度で予測することに成功した。

古河電気工業は、「Medtec Japan 2022」において、体内医療機器位置検知ソリューション「Tellumino（テルミノ）」を披露した。

島津製作所は、画像処理エンジンにAIを搭載した、血管撮影システム「Trinias」の最上位機種を発売した。ディープラーニング技術を利用した画像処理技術などにより、透視によるX線被ばく量を40％以上削減した。

カネカは、新型コロナウイルスのオミクロン株、ステルスオミクロン株、デルタ株を同時に識別できるリアルタイムPCR検査キットを発売した。各株に特徴的な変異を検出し、その組み合わせにより3種の株を識別する。

日本メジフィジックスは、小型加速器を用いて、新しいがん治療として期待されるTATのコア原料であるアクチニウム225を、治験薬原料にできる品質と試験薬製造スケールで製造することに成功した。

ソシオネクストは、「Medtec Japan 2022」において、ワイヤレス超音波プローブ向けの次世代LSI「viewphii（ビューフィー）64」と、viewphii64を搭載した超音波プローブを披露した。現在開発を進めており、2022年秋〜冬にかけて発売する方針だ。

富士フイルムヘルスケアは、拍動による画像のブレを低減し、AI技術を活用した画像処理機能や画像処理速度向上技術、検査効率向上技術を搭載したマルチスライスCTシステム「SCENARIA View Plus」を発売した。

東レは、高い復元性と耐熱性を維持しつつ、抵抗値安定性に優れ、回路への実装が可能な新グレードの伸縮性フィルム「REACTIS」を開発した。医療用生体センサーなど、ストレッチャブルデバイスの回路基板に適用できる。

日立製作所は、国際共同研究により、複雑な治療を要する2型糖尿病患者の治療薬選択を支援するAIを開発した。複数施設のカルテデータを統合分析することで、複数の治療薬を併用する症例数の少ない治療についても、治療効果を予測可能になった。

コニカミノルタとタムラテコは、オゾン発生装置「バクテクター2.0MD」を共同開発した。ウイルスや菌を不活性化する低濃度オゾンガスの発生プロセスに、コニカミノルタの電磁波制御技術を導入することで、医療機器の電磁規格に対応した。

NVIDIAは、AI医療機器を開発するための組み込み型プラットフォーム「Clara Holoscan MGX」を発表した。毎秒254兆〜619兆回の計算に対応し、高スループットのデータストリームを処理することで、リアルタイムな洞察を取得できる。

キヤノンは、医療用X線デジタル撮影装置「CXDI」シリーズ専用のコントロールソフトウェアに使用できる、新たな画像処理技術「Intelligent NR」を開発した。AI技術を活用し、従来処理比で最大50％のノイズを低減する。

CYBERDYNEの「HAL医療用下肢タイプ」を用いたサイバニクス治療が、ALS患者の歩行機能改善に有効性を示すことを、東邦大学が明らかにした。1〜2カ月間の治療により、歩行テストにおける歩行距離や歩行率が改善した。

NOKと日本メクトロンは、使い捨てができる排尿検知センサー「C-Letter」を開発した。センサーはオムツに取り付けて使用し、排せつを検知して自動で記録する。

アシックスとGhoonutsは、電気刺激をコア技術とするデバイスを用いて、脳への電気刺激が注意力や運動パフォーマンスの向上に与える影響について効果を検証する。

アナログ・デバイセズは、リモート患者監視機器の小型化と動作時間の延長を可能にする、生体インピーダンスAFE「MAX30009」を発表した。高レベルの集積により、競合製品に比べて30％小型化している。

富士通は、「発見するAI」をスーパーコンピュータ「富岳」に実装し、1日以内に2万変数のデータを超高速計算して、1000兆通りの可能性から未知の因果を発見できる技術を開発した。

富士通ゼネラルは、静電気を利用した空気清浄技術「2ステージプラズマクリーン技術」により、浮遊新型コロナウイルスが10分間で99.9％以上低減することを確認した。

パナソニックと日本繊維製品品質技術センターは、約6畳という広い試験空間で、ガーゼに付着させた新型コロナウイルスに対する「帯電微粒子水（ナノイー）」技術の抑制効果を実証した。

富士フイルムヘルスケアは、AIを活用したノイズ除去技術「DeepInsight技術」を搭載した超音波診断装置「ARIETTA 850 DeepInsight」「ARIETTA 650 DeepInsight」を発売する。スペックル信号と電気ノイズを高精度で区別し、ノイズを除去できる。

産業技術総合研究所は、AIによる特徴抽出技術と高い専門性を持つ医師の知識を融合する手法「MIXTURE」を開発した。また、MIXTUREを応用して、診断が難しい通常型間質性肺炎の診察根拠を説明できる高精度な病理診断AIモデルを作成した。

エムは、3万例を超えるMRIの脳画像ビッグデータをAI技術で解析し、未病段階の認知症リスクを評価する脳健康測定プログラム「MVision brain」を開発した。

内視鏡手術支援ロボット「da Vinci（ダビンチ）」を展開するインテュイティブサージカル（Intuitive Surgical）は、日本国内における事業展開の進捗を説明するとともに、ダビンチ利用時のデータを活用できるモバイルアプリ「My Intuitive（マイ・インテュイティブ）」を発表した。

電気通信大学は、腕の筋肉の電気活動によって制御できる人工指「第6の指（sixth finger）」を開発した。1時間ほど使用して慣れることで、自身の体の一部と感じることが可能であることを明らかにした。

川崎重工業と藤田医科大学は、藤田医科大学病院において、アーム付きサービスロボットと屋内位置情報サービス「iPNT-K」を活用した検体搬送業務と夜間病棟見回りの実証実験を実施した。

シーメンスヘルスケアは、低被ばくと高分解能を両立するフォトンカウンティング検出器を搭載した次世代CT「NAEOTOM Alpha」の国内における製造販売認証を取得した。新型コロナウイルス感染症患者の肺炎症状などを、高精細な画像で診断できる。

セコムは、開発中の「新しい見守りセンサー」について、介護施設で検証試験を実施している。居室にセンサーを設置し、睡眠、転倒、生活を見守り、施設スタッフのスマートフォンにリアルタイムで通知する。

大日本印刷は、ヒトiPS細胞から創生した小腸の立体臓器「ミニ腸」が、三大栄養素の糖質、タンパク質、脂質の吸収評価において有用であることを確認した。三大栄養素の吸収評価ツールとしての活用が期待される。

富士フイルムは、指先から自己採血した微量の血液を用いて、新型コロナウイルスの抗体を測定する技術を開発した。同技術を用いた郵送による「新型コロナウイルス抗体セルフチェックサービス」をリージャーが提供開始した。

福岡市は「新型コロナウイルス感染症患者移送行程表作成システムサービス」として、グルーヴノーツのクラウドプラットフォーム「MAGELLAN BLOCKS」を採用した。量子コンピュータを用いて移送ルートを最適化する。

物質・材料研究機構は、圧電または摩擦帯電材料を用いた自律発電型の創傷被膜用ナノ発電素子の開発研究に関する、国立精華大学（台湾）のレビュー論文について発表した。

NTTドコモは、5Gネットワークを介してエクモカーと病院間をつなぐ、高精細リアルタイム映像伝送システムおよび双方向音声伝送システムを千葉大学医学部附属病院に提供した。

ダイキン工業は、眠気による生産性低下の改善に適した、日中の仮眠時の温熱制御を確認した。仮眠中に3段階に分けて温熱制御することで、仮眠に適した睡眠、起床後の脳の処理速度と記憶力の改善が得られた。

ソニーは、細胞免疫治療法に必要な細胞薬の製造に用いる細胞を高速、高精度、高純度に分取する、閉鎖型のセルアイソレーションシステム「CGX10」を発売する。滅菌状態を維持したまま、細胞分取が可能だ。

NECは、新型コロナウイルスなどのウイルスや菌を不活化するガラスコーティング剤「Dr.ハドラスEX」のビジネスおよび教育向けPCへの塗布サービスを開始する。現地訪問のほか、キッティングセンターでも対応可能だ。

量子科学技術研究開発機構とアトックスは、半球状の検出器を採用し、座位のまま検査ができる、小型かつ高性能のヘルメット型頭部専用PET装置「頭部専用PET装置 Vrain」を発売した。

京都大学大学院工学研究科は、溶液を流しながら電気分解することで、数秒で電気分解が完了する新規フロー反応装置を開発した。また、同装置により、医薬品で使用する化合物を19秒で製造できることを実証した。

日本メドトロニックは、徐脈性不整脈治療用ペースメーカー「Micra経カテーテルペーシングシステム」の販売を開始した。心臓の心房と心室、両方を監視できるデュアルチャンバ型で、カプセル形状のため、リードや外科的ポケットを必要としない。

理化学研究所は、水蒸気プラズマを利用して、接着剤を使用せずに高分子フィルム上で成膜した金同士を電気的に接続する技術「水蒸気プラズマ接合」を開発した。同技術で接合した各基板上の金電極は、境界線が消失し、強固に直接接合する。

カネカは、新型コロナウイルスのオミクロン株とデルタ株を同時に識別する、リアルタイムPCR検査キット「KANEKA RT-PCR Kit “SARS-CoV-2（Omicron ／Delta）”」を発売した。

パナソニックが次亜塩素酸技術による高い除菌・脱臭力を特徴とする「ジアイーノ」の事業戦略について説明。非住宅向けとなる、除菌、脱臭に加湿の機能も備えた新製品「天井埋込形ジアイーノ」を2022年4月1日に発売する。これによって非住宅向けの展開を拡大し、ジアイーノ事業の売上高を2025年度に500億円に伸ばしたい考えだ。

カシオ計算機の皮膚観察用ダーモカメラ「DZ-D100」と皮膚観察用ダーモスコープ「DZ-S50」が、FDAによる医療機器認可を取得した。米国向けに、カシオアメリカのECサイトで販売を開始する予定だ。

富士通ゼネラルは、子会社のエアロシールドが開発した紫外線水平照射技術「n-UV技術」により、空間に浮遊する新型コロナウイルスのデルタ株を1分間で99％以上不活化することを確認した。

慶應義塾大学は、柔らかく伸び縮みする半導体デバイスを、高周波数で駆動させることに成功した。非接触の交通カードでも利用される13.56MHzという高周波数を達成しており、従来の伸縮性半導体デバイスの約10万倍の性能向上となる。

NECは、盲導犬の先進的な健康管理を目指した取り組みを開始する。首輪装着型の活動量計を用いて、初期訓練期間に収集したデータをNECのAI技術群「NEC the WISE」で分析し、ストレスチェック、運動量の変化などの健康管理を実施する。

情報通信研究機構は、携帯電話基地局などからの電波ばく露レベルの大規模かつ長期測定を実施した。同一地域の10年前との比較では、電波ばく露レベルは上昇傾向にあったものの、電波防護指針値よりも十分に低いレベルにあった。

Luxonusが開発した、光超音波イメージング装置「LME-01」の薬事承認申請が受理された。光と超音波を組み合わせた画像診断装置で、造影剤を使用せず、血管を無被ばくかつ簡便に3Dイメージングできる。

オリンパスとコニカミノルタは協業を開始し、オリンパスの内視鏡用クラウドサービス「Vivoly+」への画像送信端末装置として、コニカミノルタの医療用画像連携装置「BLUE Gate」を発売した。

MEDIOTOLOGYとデンソーウェーブは、薬包をIoT化することで、飲み忘れを防止するシステムを開発した。Apple製品と連携し、離れた場所から薬箱の中の状態をリアルタイムに確認できる。

GEヘルスケア・ジャパンとリコージャパンは、超音波診断装置および麻酔機器メンテナンス分野における業務提携を開始した。異なる強みを生かし、全国へのサービスエンジニア配置やサービス品質の向上を目的とする。

富士フイルムと名古屋大学は、AIを用いて、院内のさまざまな部門システムで管理している診療データを基に、肺炎入院患者の経過を高精度に予測する技術を開発した。

第一三共ヘルスケアは、これまでの動物実験代替法では難しかった、微弱な皮膚刺激を検出できる試験法を考案した。より高い安全性が求められる低刺激性スキンケア製剤の安全性評価に利用できる。

オリンパスは、AIサポート機能を備えた、クリニック向けの内視鏡画像、レポート管理ソフトウェア「Vivoly＋」を発表した。診断に必要な画像を網羅しているか、適正であるかをAIが判断し、効率的な読影をサポートする。

東北大学は、リチウムイオン伝導性イオン液体電解質の3Dプリント製造技術を開発し、任意の大きさと形状の固体リチウムイオン電池を、室温かつ短時間で3Dプリント製造することに成功した。

アシックス、ORFHE、セルソースは、スマートシューズを用いた医療分野での共同研究を開始する。まずは変形性膝関節症の改善に向け、治療する患者の歩行の特徴を定量化する取り組みを行う。

シーメンスヘルスケアは、CT装置と免疫生化学分析装置などを搭載し、災害発生時に現場に駆け付けることができるモビリティソリューション「Medical-ConneX」の1号機を東京曳舟病院に納入した。

日本精工の球面パラレルリンクアクチュエーターが、早稲田大学が開発した座位で心臓超音波検査ができる心エコー検査ロボット「Orizuru」に、プローブの操作機構として搭載された。

テルモは、パッチ式インスリンポンプ「メディセーフウィズ」を操作する、スマートフォン型端末を開発する。同端末の開発に向けて、欧州のパートナー企業と共同開発契約を締結した。

シーメンスヘルスケアは、日本国内におけるPCI用支援ロボット「CorPath GRXシステム」の販売体制を強化し、テルモが日本国内の二次代理店として、新たにディスポーザブル製品を販売すると発表した。

バンドー化学は、同社が開発した伸縮性ひずみセンサー「C-STRETCH」を用いた嚥下運動モニター「B4S」の販売を開始した。これまでは嚥下訓練の施術者しか把握できなかった嚥下時の喉の動きを可視化する。

浜松ホトニクスは、画像再構成処理を必要とせずに一対の検出器でデータを取得する、高精度の医療用イメージング技術を開発した。従来の放射線検査装置と同等以上の精度を持ちながら、シンプルかつ小型の放射線検査装置の開発が期待される。

住友重機械工業は、がん治療に用いる陽子線治療用の超電導サイクロトロンの開発に成功した。陽子線治療用としては世界最高レベルとなる、1000nAの高強度陽子線を発生できる。

藤田医科大学と川崎重工業は、藤田医科大学病院内で、サービスロボットの実証実験を開始した。実証実験では、物資搬送など、従来の病院業務をサービスロボットで代替する際の課題を抽出する。

日立製作所、東北大学、京都大学は、放射線がん治療法の1つであるアルファ線内用療法に必要なアクチニウム225を、高効率、高品質で製造する技術を開発した。体内に広く分散したがんにも有効なアルファ線内用療法の早期実用化、普及に貢献する。

Smith & Nephewは、膝関節手術用のロボット支援手術システム「CORI＜Core of Real Intelligence＞」の薬事承認を取得し、販売を開始する。新タイプの骨切除用器械を導入したことで、骨切除にかかる時間を短縮した。

富士通と東京大学医学部附属病院は、心電図データから心臓の動きの異常を推定するAIについて、有効性を検証するための臨床研究を実施する。AIが異常と推定した患者は、医師が心疾患の有無を判断し、AIの有効性を検証する。

ダイキン工業、京セラ、東北大学は、快適な目覚めの提供を目的に開発した「パフォーマンス向上起床システム」が、一般の目覚まし時計と比較して、起床時の脳の活動度と快適さに効果を確認できた。

京都府立大学は、ダチョウ抗体を保持した口元フィルター入りの不織布マスク「ダチョウ抗体担持マスク」を開発した。このマスクを光照射することで、呼気から排出される新型コロナウイルスを肉眼で確認できることを確認した。

ロジック・アンド・デザインは、同社初の医療機器となる、医療用リアルタイム画像鮮明化装置「MIEr」を発売する。今後、独自技術の高精細画像鮮明化アルゴリズムを活用し、医療機器分野へ本格参入する。

ボールウェーブ、東北大学、豊田合成は、空気中の新型コロナウイルスを直接検出する高速のウイルスセンサー開発を目的とした「ボールSAWウイルスセンサーの原理検証に関する研究」を共同で進めている。

古河電気工業は、フォトニクスの技術を用いて、体外から埋め込み型医療機器の位置を目視で確認できる技術「Tellumino」を開発した。薬剤注入のための皮下埋め込み型ポートの穿刺位置が、LEDにより示される。

近畿大学と川崎重工業は、関西国際空港内にPCR検査センターを設置した。自動PCR検査ロボットを用いて、国際線で出国する旅客向けに検査サービスを提供する。検査受付から最短3時間で陰性証明書の発行が可能だ。

オリンパスは、手術中の血管封止や組織の把持などに用いるアドバンスドバイポーラデバイス「POWERSEAL Curved Jaw Sealer and Divider,Double Action」を発表した。高い血管封止性能と操作性に優れたハンドル部により、手術の効率化に貢献する。

NECは、AIなどのデジタル技術を活用したヘルスケア・ライフサイエンス事業を強化し、2030年に事業価値5000億円を目指す方針を示した。グループ横断で事業開発を進める。

AuBとメタジェンは、ヘルスケア分野の商品開発において協業を開始した。腸を温めることで睡眠の質を改善するなど、健康課題を解決するインナーウェアを開発し、2022年2月をめどに商品化を予定している。

横浜国立大学とTDKは、高感度磁気センサーを活用した画像診断技術を開発した。腫瘍や血管に集積させた磁気粒子を検出して画像化する、磁気粒子イメージングという新しい画像診断手法に関わる技術だ。

東京大学は、世界最軽量かつ最薄の皮膚貼り付け電極を開発し、皮膚に1週間、電極を貼り付けて、高精度に心電図を測定することに成功した。粘着剤を使わずに皮膚へ貼り付けるため、皮膚への負担を低減できる。

今仙技術研究所とミズノは、スポーツエントリー層向けの義足用カーボン製板バネ「KATANAα」を共同開発した。初めて義足で走る人に向けて、軽量で扱いやすい製品となっている。

シャープはニューロシューティカルズと協業し、ワイヤレスイヤフォンスタイルの耳あな型補聴器「メディカルリスニングプラグ」を発売する。軽度〜中等度難聴者向けの補聴器で、ワイヤレスイヤフォンとしても使用できる。

CYBERDYNEが開発した装着型ロボット「HAL医療用単関節タイプ」が、米国食品医薬品局（FDA）のクラスI医療機器に登録された。脳神経系疾患によるまひや、整形疾患による運動障害などを持つ患者の機能回復の治療に使用できる。

大阪大学は、1辺が1cm以上の大視野の中の個々の細胞動態を観察できる光イメージング法を開発した。10万〜100万個もの細胞集団を1つの視野で撮像するほか、全ての細胞の動態を動画として観察できる。

東北大学は、厚さ2nm、縦横1μm程度の超小型半導体薄膜による分子認識センサーを開発した。センサー表面に微量の分子を吸着させ、光応答電流を測定することで分子を検出する。

オリンパスは、AI病理診断支援ソフトウェアの実用化に向けた共同研究を呉医療センター・中国がんセンターなど6施設と実施した。病理標本に対して感度100％、特異度50％以上の精度を達成し、胃がんを対象とした汎用性を実証した。

ダイハツ工業は2021年8月30日、オゾンを利用した除菌装置「MIRACLE BUSTER」を開発し、福岡県久留米市の施設に導入したと発表した。日本特殊陶業と共同開発した。ダイハツは2021年3月にも紫外線による除菌装置を発表、全国の販売店に無償貸与している。

慶應義塾大学と医学生物学研究所は、新型コロナウイルスに対する中和抗体を自動測定装置で測定するキットを開発した。1時間あたり最大で270検体の処理能力があり、血清のサンプリングから19分以内で結果を得られる。

エクサウィザーズと京都大学は、医薬品の安全性に関するテキスト報告データを評価するAIを開発した。過去にPMDAが評価した結果を基に、薬局で発生したヒヤリハット事例のうち安全対策が必要な事例を抽出する。

東北大学東北メディカル・メガバンク機構と順天堂大学は、モバイルヘルスアプリを用いたドライアイの共同研究を開始する。アプリで収集したデータとゲノム解析情報を組み合わせ、新しい病型分類の確立や発症に関わる遺伝子多型の特定を目指す。

三菱電機は、日本繊維製品品質技術センターとの共同実証実験において、同社の空気清浄技術「ヘルスエアー技術」が、実空間を模擬した1立方メートルの密閉空間に浮遊する新型コロナウイルスを5分間で99％以上低減することを確認した。

コーセーは、貫通孔ポーラスアルミナ薄膜「DIUTHAME」を用いたイメージング質量分析法により、肌上の日焼け止めの各成分量や存在場所をマッピングする技術を開発した。

オプティムは、同社のオンライン診療システムとZAIKENのホルター心電計を組み合わせ、心房細動患者の外来診療における、新たな診療形態の安全性と有用性を検討する共同研究を神戸大学医学部附属病院で開始した。

富士フイルムは、どこでも簡便、迅速に検査ができる、ハンディタイプの新型コロナウイルス抗原検査キット「富士ドライケムIMMUNO AGハンディCOVID-19 Ag」を発表した。検体滴下後の簡単な操作だけで、検査結果を10分程度で目視確認できる。

日本ペイントホールディングスと東京大学は、新型コロナウイルスをはじめ、さまざまなウイルスを不活化する抗ウイルス性ナノ光触媒を開発し、その不活化メカニズムを明らかにした。

量子科学技術研究開発機構は、細胞が接着面を引っ張るわずかな力でも変形するフレキシブル細胞培養薄膜を開発し、細胞の力でヒダや突起状の構造を持たせた3D細胞シートを作製した。

SCREENホールディングスは、機能が劣化した臓器を生体外灌流することで、短時間で機能蘇生することに成功した。血液灌流すると、生体内移植時と同程度に肝臓代謝能が蘇生した。

富士通ゼネラルは2021年3月末から同社のグループ企業となったエアロシールドが展開する紫外線照射装置の技術について説明。波長280nm以下のUV-C（深紫外線）を部屋の上部で水平方向に照射する室上部水平照射式により、新型コロナウイルス感染症の感染経路として注目されているエアロゾル感染への有効な対策が可能になるという。

東北パイオニアは、蒸気化したカートリッジ内の成分を吸い込む、ブリージングデバイス「ZORN」を開発する。内蔵センサーにより疲労度を3段階で判定できるデバイスで、BREATHERより開発、製造を受託した。

島津製作所は、排尿前後の体重差から排尿量を精密に測定する排尿量測定システム「Urina」を発売した。排尿量計で測定した結果は、医師用端末と患者用端末に自動で記録される。

三田理化メディカルは、新型コロナワクチンの充填手技を効率化する機器「クイックフィラー」の一般販売を開始した。薬瓶を逆さに保持して、ゴム栓や針先が確認しやすい設計になっているため、充填操作や計量が簡単になり、確実性が高まる。

ウミヒラと京都府立大学は、針生検で採取した組織を縦に二分割できる「組織二分割デバイス」を共同開発した。同一サンプルから、病理組織検査と遺伝子検査が同時に実施できるようになる。

東芝初の独立型スタートアップ企業「サイトロニクス」が営業を開始する。東芝の細胞培養管理事業を外部化して設立しており、迅速な意思決定で、細胞培養管理プラットフォームの社会実装を加速する。

名古屋大学は、内視鏡検査時の感染リスクを低減するマスクを開発した。気管支鏡などの内視鏡検査時に患者が装着することで、飛沫拡散を防止する。「Kenz e-mask」という名称で、2021年11月に発売予定だ。

物質・材料研究機構は、限られた臭いサンプルの中から、基準となる臭いを選定する技術を開発した。さまざまな臭いを、基準となる臭いの混合比で表現できることを確認した。

島津製作所は、アルツハイマー型認知症の原因物質と考えられているアミロイドβを、数滴の血液から検出する「血中アミロイドペプチド測定システム Amyloid MS CL」を発売した。

富士フイルムは、AIを活用した新型コロナウイルス肺炎の診断支援ソフトウェア「COVID-19肺炎画像解析プログラム」を開発した。胸部CT画像を自動解析し、新型コロナウイルス肺炎に特徴的な画像所見が含まれる可能性を3段階で表示する。

東芝マテリアルが開発した可視光応答型光触媒「ルネキャット」が、新型コロナウイルスの感染力に対して、一定の抑制効果を持つことが確認された。ウイルスのスパイクタンパク質が減少しており、その結果、感染力が抑えられるという。

東京大学は、引っ張ると頑丈になる、自己補強ゲルを開発した。力を取り除くと元の状態に戻る即時回復性も兼ね備えているため、生体に埋め込む人工運動器への応用が期待される。

アルプスアルパインとSensirionは、周囲の二酸化炭素濃度と温湿度を高精度に検出する空気循環センサーモジュールを開発した。PM2.5や揮発性有機化合物、アルコールを検出するセンサーの複合搭載の検討も可能だ。

HACARUSとDSファーマアニマルヘルスは、犬がシートの上に立つだけで心電図データを取得できる装置と、心電図データをAI（人工知能）が解析して可視化するシステムを開発し、試用モニターの公募を開始した。

バンドー化学の伸縮性ひずみセンサー「C-STRETCH」を応用した医療機器「ResMo」を、同社連結子会社のAimedic MMTが開発した。ResMoはこれまで主観で評価していた呼吸数を数値化し、動脈血酸素飽和度や脈拍数も同時に測定できる。

ニプロは、ファイザー製の新型コロナワクチン1瓶と同量の薬液から7回採液できる「ニプロVAシリンジ」を発売した。シリンジの外筒に針が植え込まれており、シリンジ先端のデットスペースが従来型の15分の1程度に抑えられている。

GEヘルスケア・ジャパンは、ポケットサイズ超音波診断装置「Vscan」シリーズの最新モデル「Vscan Air」を発表した。画質が大幅に向上したほか、本体機能とプローブが一体化した完全ワイヤレス方式で、自由度や操作性に優れる。

慶應義塾大学、花王、鹿島アントラーズ・エフ・シー、産業技術総合研究所は、共同プロジェクトを開始した。「飛沫抑制と通気性を両立させたマスク」を開発し、感染予防効果と快適性を評価する。

オリンパスらは、携帯電話ネットワークを用いて、消化器内視鏡映像と手技風景映像を4K映像でリアルタイムに伝送する実証実験に成功した。内視鏡映像だけでなく、検査をする医師の手元の様子を内視鏡画像と合成した映像も、遅延なく伝送できた。

産業技術総合研究所と日本ゼオンは、単層カーボンナノチューブ（CNT）をシリコーンゴムに高分散させることで高導電性を持たせ、柔軟で耐久性に優れたCNTシリコーンゴム複合材料を開発した。

富士通ゼネラルは、首に装着することで、体を効率良く冷却または加熱するウェアラブル装置の新モデル「Cómodo gear i2」の提供を開始する。前モデルに比べて軽量、小型化し、冷却および加熱効果も向上している。

島津テクノリサーチは、下水検査とヒトのPCR検査から、新型コロナウイルス感染者を特定する検査システム「京都モデル」の受託検査事業を開始した。高齢者施設や学校など、個別施設に向けてサービスを提供する。

amsは、デジタルX線フラットパネル検出器向けの読み出しIC「AS585xB」シリーズを発売した。X線画像処理装置の一般的なコネクタに対応しており、組み立てコストを削減できる。

Lily MedTechは、乳房用のリング型超音波画像診断装置「COCOLY」の医療機器製造販売認証を取得し、国内販売を開始した。散乱像再構成技術「リングエコー撮像法」を活用し、自然な形に近い乳房全体の3D画像を作成できる。

東レは、微量血液から複数のアレルゲン特異的IgE抗体を同時かつ高精度に測定できるアレルギー検査用バイオチップを開発した。早期の体外診断用医薬品の認証申請を目指す。

NECグループは、新型コロナウイルスの表面にあるスパイクタンパク質の受容体結合ドメインと強く結合する人工DNAアプタマーを開発した。ウイルスの空間モニタリングなどバイオセンシングへの応用が期待できる。

島津製作所は、N501Y変異を持つ新型コロナウイルスを検出するPCR検査試薬「新型コロナウイルス変異検出コアキット」と「N501Yプライマー／プローブセット」を発売した。今後、他の変異株についても対応していく予定だ。

東京大学は、太陽光で駆動する、柔軟な皮膚貼り付け型光脈波センサーを開発した。大気安定性を高めた超薄型有機ELと有機太陽電池、有機フォトディテクタを集積したもので、太陽光で自立駆動するほか、長時間皮膚に貼り付けても装着感が少ない。

ツインバード工業の可搬型冷凍庫「ディープフリーザーSC-DF25WL」が、燕市のファイザー製新型コロナウイルスワクチンの接種体制「燕市版コールドチェーン」に採用された。冷凍移送により保存期間が延長されるため、ワクチンが無駄にならない。

東京大学とシェルハメディカルは、低コストかつ簡便な人工膝関節置換術用AR手術ナビゲーションシステム「Ortho Raptorナビゲーションシステム」を開発し、医療機器薬事承認を取得した。

シーメンスヘルスケアとコニカミノルタジャパンは、医療サービス分野における提携を本格始動する。提携により、コニカミノルタジャパンのICTサービスで、シーメンスヘルスケアの胸部CT画像AI解析受託サービスを利用可能になる。

フィリップス・ジャパンとCogSmartは事業提携し、脳ドック用プログラム「BrainSuite」の共同販売を開始した。脳の状態を可視化することで、早期段階からの認知症リスクの低減を目指す。

GEヘルスケア・ジャパンとフクダ電子は、開業医向けの超音波診断装置分野における事業提携に合意した。超音波診断装置3製品の提供を通じ、地域医療への貢献を推進していく。

エア・ウォーターは、シリンジ側に残る薬液を従来の3分の1に低減した「ローデッドスペース注射針」の国内販売を開始した。ファイザー製の新型コロナワクチンを1瓶から6回接種できる。

日立製作所、日本ユニシス、日本IBM、ソフトバンク、三井物産は、技術研究組合法に基づき、厚生労働大臣および経済産業大臣の認可による「医療AIプラットフォーム技術研究組合（HAIP）」を設立した。

島津製作所、熊本大学、アイスティサイエンスは、修飾核酸測定を応用した新型コロナウイルス感染症の診断法を開発し、島津製作所は分析や前処理の条件を最適化した情報であるメソッドパッケージを開発した。

新エネルギー・産業技術総合開発機構らは、「極低濃度ガス発生装置」と「クリーンブース」を組み合わせて、「経皮ガス計測デバイス評価用清浄環境および極低濃度ガス発生装置」を開発した。

シーメンスヘルスケアと医療法人の伯鳳会グループが共同開発した災害医療、発熱外来、健診、往診、巡回診療向けのアドバンストモビリティソリューション「Medical-ConneX（メディカル・コネクス）」について説明。1号機は、伯鳳会グループ傘下の東京曳舟病院に納入され、主に東京DMATと連携した災害医療向けに活用される計画だ。

東京理科大学は、和紙を基板材料とする薄膜型ウェアラブル乳酸バイオ燃料電池アレイを共同開発した。汗中の乳酸で発電し、高出力が得られることから、汗中物質の濃度をモニタリングするウェアラブルデバイスの実用化に貢献する。

日本電波工業は、MRI検査に対応可能なペースメーカー用の音叉型水晶振動子として、世界最小クラスの「NX1210VA」を開発した。カバーの素材に磁性体の含有量が少ないセラミック材を採用し、新パッケージ方法で磁場の影響を抑える。

ヒューマノーム研究所と東京医科歯科大学は、「人工知能技術を用いた手術ナビゲーションシステムの研究」に関する共同研究契約を締結した。これに先立ち、胃がんに対する低侵襲性手術のナビゲーション用モデルを開発した。

キングジムは、粘着性のある医療用シリコンテープにより、顔に直接貼り付けて使用する「ひもなしマスク」を発売する。手洗いによる洗濯が可能で、繰り返し使用できる。

コニカミノルタの米子会社Konica Minolta Precision Medicineは、Amazon Web Servicesと連携して、精密診断プラットフォーム「LATTICE」をグローバル展開する。

名古屋大学は、ARを用いて、神経の位置情報を確認しながら安全に肘関節鏡手術をできる技術を開発した。ヒト肘関節の実物大モデルとサルの肘関節を用いて実証実験したところ、リアルタイムでモニター上に重畳表示できることを確認した。

島津製作所は、頭部と乳房の検査に特化したTOF-PET装置「BresTome」を販売した。検出器ホールに最新の半導体検出器を採用し、従来の全身用PET装置と比較して、約2倍となる解像度を備えている。

日立製作所とOPExPARKは、OPExPARKの次世代情報融合プラットフォーム「OPeLiNK」の販売に合意し、日立は情報統合手術室「METIS」の販売を開始した。生体情報など手術時におけるさまざまな情報を一元管理できる。

富士通は、AIを活用してリハビリテーション動画から患者の肩と肘の関節可動域を自動測定する「FUJITSUヘルスケアソリューションHOPE ROMREC」を発売した。理学療法および作業療法の効果の評価や、障がい度合いの判定を支援する。

Mitate Zepto Technicaは、「世界最高速になる」（同社）という、ゲノム解析専用のハードウェア・アクセラレーターの基本設計に成功した。従来装置の10倍以上の処理性能を有し、ゲノム解析に必要なシーケンスデータの処理を5分以下で完了する。

横河電機とHIROTSUバイオサイエンスは、線虫を用いて尿から15種類のがんを一次スクリニーングするがん検査サービス「N-NOSE」の普及に向けて、協業に同意した。

東北大学とGSアライアンスは、抗菌性を有する天然バイオマス系生分解性樹脂製の化学製品群を詳細に解析し、より高性能な製品開発を目指すことを目的に、共同研究を開始した。

九州大学は、抗原抗体検査に利用できる、ラベルフリーの光センサーを開発した。熱処理を必要とせず、市販のインクジェットプリンタと同様の技術で印刷でき、家庭での簡易検査などへの応用が期待される。

三菱重工サーマルシステムズと北里大学は、酵素・尿素製剤による処理、または紫外線発光ダイオード照射により、新型コロナウイルスを除去、不活性化できることを確認した。

東北大学は、新開発の多孔性ポーラスマイクロニードルと、電気により流れが発生する性質を利用し、電気式の貼る注射「オール有機ニードルポンプパッチ」を開発した。多量かつ高速の注入と、皮下組織液の高速採取を可能にしている。

量子科学技術研究開発機構は、体内の酸化ストレス状態を可視化するため、強い蛍光を発する量子ドットとMRI造影剤を組み合わせた量子センサーを開発した。酸化状態と抗酸化状態の両方を捉える双方向センサーだ。

川崎重工業は、ロボットによる全自動PCR検査システムを藤田医科大学構内に設置し、「川崎重工業株式会社 藤田医科大学内PCR検査センター」としてPCR検査サービス事業を開始する。

富士キメラ総研は、医療およびヘルスケア分野における、IoT関連の国内市場調査の結果を発表した。遠隔医療関連、スマートウェアソリューションの市場拡大が予想されている。

産業技術総合研究所は、放射線量の推移がその場で確認できる、IoT対応の小型放射線線量計を開発した。BLEを用いた省電力無線通信技術により、電池交換なしで連続2年以上動作し、多数の線量計をモニタリングできる。

シーメンスヘルスケアは、画像解析ソフトウェア「AI-Rad Companion」に医療機器認証済みの3つの新シリーズを追加した。臓器画像の細分化や自動計測が可能で、診断に活用できる。また、胸部CT画像AI解析受託技術サービスに肺密度計測を追加した。

タケックスは、モウソウチク抽出物を含むアルコール製剤が、新型コロナウイルスに対して、15日後でも99.99％のウイルス不活化効果を持続することを示した。

パナソニックは、ドライアイスなどの保冷剤を用いて、−70℃の環境を最長で18日間保持できる真空断熱保冷ボックス「VIXELL」を開発した。箱型に一体成型することで、冷気漏れの原因となる継ぎ目を無くした。

東京大学は、パッチクランプ記録法に使うガラスに蛍光を付与し、GFP標的タンパク質と同時に可視化できる蛍光ガラス電極を開発した。蛍光顕微鏡下での細胞操作の改善が期待される。

キヤノンマーケティングジャパンは、ネットワークカメラの映像を活用した「医療機関向け遠隔モニタリングパッケージ」を発表した。医療機関における、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止をサポートする。

シャープは、スギヤマゲンと共同開発した、医薬品向け「定温輸送容器セット」を発売した。ワクチンや細胞、血液などを適切な温度で管理できるセットで、スギヤマゲンが販売する。

日立製作所とオリンパスは、超音波内視鏡システムに関する長期協業契約に合意した。超音波内視鏡システムを共同で開発するほか、超音波診断装置や関連製品を日立製作所が今後5年間継続して供給する。

Bluetooth SIGは、新型コロナウイルス接触確認アプリケーションとして使用されているスマートフォン向け曝露通知システムを、リストバンドなどでも利用可能にする、新しいBluetoothのドラフト版仕様書を公開した。

オカムラは、手術支援ロボットシステム「hinotoriサージカルロボットシステム」用に開発したチェア「kumpel」を発表した。支援ロボットを用いた手術において、執刀医の手術姿勢をサポートし、疲労を軽減する。

ダイセルは、同社の新規投与デバイスを使用した、新型コロナウイルス感染症ワクチンの投与治験開始について発表した。同デバイスが治療に有効であることが示され、実用化されれば、より多くの人に効果的にワクチンを提供できるようになる。

コニカミノルタは、新型コロナウイルス感染症入院患者のSpO2などの測定値を、ベッドサイドからSub-GHz無線通信で送信し、隔離域外で一括管理する「生体情報モニタリングシステムVS1」を発売する。

バルコは、インテリジェント手術室向け非圧縮IPビデオソリューション「Nexxis」の新サービス「NexxisCare」の提供を開始した。Nexxisで統合したシステムの状態をオンラインで監視できる。

ACCESSと金沢大学は、加齢や認知症の進行により小脳のフィードフォワード制御が不得手になることに着目し、早期認知症リスクを簡易に検知するスマートフォン向けサービスの開発に向けた共同研究を実施している。

東北大学は、完全埋め込み型の「食物を飲み込む機能を持つ人工舌」を発明し、特許を取得した。この人工舌は、嚥下機能の補助デバイスとしての応用や完全自動化も計画されており、口腔がん手術後の患者のQOL改善に役立つことが期待される。

富士フイルムは、同社独自の抗菌技術を用いた殺菌成分配合ハンドジェルと、新型コロナウイルスを反応させた評価試験の結果を発表した。同ハンドジェルは、1分間の反応後、99％以上のウイルスを不活化した。

物質・材料研究機構は、湿潤状態にある生体組織の欠損部に貼るだけで、接着して傷口を閉鎖するシート材料を開発した。耐圧強度が高く、傷をふさいだ後は体内で分解、吸収される。

日本発の触媒技術「MA-Tシステム」の認知拡大や応用技術の開発促進などを目的とし、「一般社団法人 日本MA-T工業会」が2020年11月2日に設立された。現在38社が参加し、代表理事にはアース製薬 社長の川端克宜氏が就任した。

NVIDIAは、医療機器向けの高性能AI（人工知能）開発キット「NVIDIA Clara AGX」を発表した。開発したAIモデルを簡単に医療機器に導入できるように、ハードウェアとソフトウェアを組み合わせている。

京都大学は、iPS細胞などから作られた細胞シートを、手術負担の少ない内視鏡を用いて心臓表面に移植するためのデバイスを開発した。成人男性の3Dプリントシミュレーターを用いて、確実かつ歪みなく、細胞シートを移植する手技を確立した。

日立製作所とがん研究会有明病院は、がん薬物療法中の患者の体調や副作用状況などの事前確認に、タブレット型ロボットを活用した場合の効果に関する評価研究を共同で実施する。

フジクラは、絶対湿度から季節性インフルエンザ流行リスクを見える化するソリューションを発売した。「熱中症予防IoTソリューション」とパッケージにして提供する。

日立製作所は、高速化と自動化のソリューションを搭載した、磁場強度0.4テスラ永久磁石オープンMRIシステム「APERTO Lucent Plus」と磁場強度0.3テスラ永久磁石オープンMRIシステム「AIRIS Vento Plus」を発売した。

シャープは、フィルム表面の特殊加工により光の映り込みを低減し、曇りを防止するフェイスシールド、アイシールド、マウスシールドを発表した。同社がこれまでの液晶パネル開発で培った特殊加工技術が生かされている。

理化学研究所は、ヒトiPS細胞技術と微細加工によるマイクロデバイス技術を用いた「ハートオンチップ型マイクロデバイス」を開発し、高感度な人工心臓の機能評価系を確立した。

村田製作所は、同社の「イオナイザモジュール」「オゾナイザモジュール」により発生するオゾンガスが、試験槽空間において新型コロナウイルスに対する不活化効果を持つことを実証した。

島津製作所は、相補的な2つのイメージング技術を組み合わせることで、微量元素と各種化合物を複合的に解析できる「マルチモーダルイメージングシステム」を発売した。

三菱電機は、IoTを活用した介護支援システムを手掛ける、スタートアップ企業のZ-Worksに出資した。今後、センシングデバイスの共同開発やクラウド上でのデータ連携などを実施する。

Maxim Integrated Productsは、ヘルスケア関連のウェアラブルデバイス開発を最低6カ月短縮できる、腕時計型リファレンスデザイン「Health Sensor Platform 3.0」を発表した。

東京都立大学は、特定の蒸気を感知して可逆的に変形、変色する特性を持つ新材料を開発した。フェニル基を付加した環状チオフェン6量体が、分子間の相互作用によって規則的に集合してできた繊維状物質（ファイバー）となる。

キヤノンメディカルシステムズは、ディープラーニングを用いて設計した画像再構成技術を搭載した、大開口径80列マルチスライスCT「Aquilion Exceed LB」の国内販売を開始する。

FRONTEOと日本マイクロソフトは、高齢化による医療、介護リスクへの対応と課題解決につながるソリューションの提供に向け、協業を開始した。第1弾として、認知症診断支援AIシステムを開発する。

資生堂は、肌を切らずに、顔全体の毛細血管を3次元で繊細に可視化することに成功した。顔全体のケアや、将来的には血管による肌状態の予測など、さまざまな応用が期待できる。

Preferred Networks、京都府、京都府医師会、NOBORIは、京都府で実施される肺がん検診で、深層学習技術を用いた胸部X線画像の診断補助ツールを試験導入し、医師の診断負荷および見落としリスクの低減効果について評価する。

東芝は、生活習慣病の発症リスクを低減する生活習慣改善ソリューションを提案するAIを開発した。同AIは、直近の健康診断結果を基に、5年先までの発症リスクを数値で提示し、リスクを低減するための生活習慣改善ソリューションを提案する。

オリンパスは、大腸内視鏡用のAI診断支援アプリケーションを搭載した内視鏡CADプラットフォーム「ENDO-AID」を発売すると発表した。ポリープやがんなどの病変になり得る箇所を自動で検出し、内視鏡検査の品質向上に寄与する。

産業技術総合研究所は、実験計画法にAIの手法を組み合わせることで、少ないシミュレーション回数で人工心臓のデザインを最適化することに成功した。最適化により、同人工心臓は機能向上と副作用低下の両立が可能になっている。

名古屋大学は、血液適合性ポリマーとして知られるPoly（2-methoxyethyl acrylate）（PMEA）の高靭性化成功した。また、光造形式3Dプリンタを利用して、任意の形に加工することができた。

大日本印刷は、光の反射防止機能に優れた「DNP超低反射フェイスシールド」を発売した。同社の表面フィルム技術を活用し、装着者の表情を見えやすくするとともに、視界を妨げる原因となる表面反射光を大幅に低減した。

オムロン ヘルスケアは、ウェアラブル血圧計「HeartGuide HCR-6900T」シリーズを用いて社員30人を対象に実施した、日中の血圧変動に関する社内調査の結果を発表した。血圧変動のパターンには、個人差があることを明らかにした。

amsは、ウェアラブルデバイスで血中酸素飽和度（SpO2）を測定できる、薄型センサー「AS7038RB」を開発した。イヤホンや医療用パッチなどにおいてバイタルサインをリモート監視できる。

テムザックは2020年10月8日、歯科治療を受ける子供の動きをリアルに再現する小児患者型ロボット「Pedia_Roid」を新開発した。治療を嫌がる子供への対処方法に加えて、急激な容体変化が発生した場合の救命方法も学べる。

シーメンスヘルスケア・ダイアグノスティクスは、検査室にある複数の分析機と、同社の検体搬送システム「Aptio Automation」を一元管理するITソリューション「Atellica Process Manager」を発売した。

ボッシュは、新型コロナウイルス感染症の迅速検査システムを開発した。検査結果までの所要時間は39分、検査システムの感度は95％、反応特異度は100％と、短時間かつ高精度に判定可能なPCR検査となる。

GEヘルスケア・ジャパンは、新型コロナウイルス感染症に対応するため、コンテナ型簡易CT室「CT in Box」の提供を強化する。新たに、ふじみ野救急クリニックで稼働を開始し、発熱以外の診療と分けて、屋外で全ての必要項目を実施可能になった。

タニタは、活動量計の中核技術「タニタアルゴリズム」の外部提供を本格的に開始した。第1号案件として、スクウェア・エニックスが提供するスマートフォン向け位置情報ロールプレイングゲーム「ドラゴンクエストウォーク」に搭載した。

澁谷工業とスディックスバイオテックは、新型コロナウイルスとインフルエンザウイルスA型およびB型を、1つの唾液検体から同時に検査診断できる高速PCR検査装置の共同開発を開始した。

モーションリブは、医療従事者が手先の感覚を確かめながら、非対面でPCR検体を採取できる遠隔操作システムを開発した。模型を用いた基礎検証実験では、遠隔操作システムを通して感覚的に操作できることを確認した。

早稲田大学は、低エネルギーのX線、ガンマ線から高エネルギーのガンマ線まで、1台で同時にイメージングできる小型カメラ「ハイブリッド・コンプトンカメラ」を開発した。

国立循環器病研究センター、クロスエフェクト、ニプロ、ダイキンは、純国産のN95相当医療用高性能マスクの開発に着手した。まずは少量での国内生産販売の開始を目指す。

川田テクノロジーズとオリィ研究所は、病気や重度障害などにより外出が困難な人でも、遠隔操作で手先を使った接客が可能になるロボットを開発する「テレバリスタ（Tele-Barista）プロジェクト」を開始した。

芝浦工業大学は、電力を必要とせず化学エネルギーのみで駆動する人工心臓のようなゲルが、自律型ポンプとして機能することを証明した。ゲルのBZ反応による自発的な運動を動力源としている。

ライオンとアスクルは、IoTを活用して子どもの自主的な歯磨きを支援する「クリニカKid's はみがきのおけいこ」のテストマーケティングを共同で開始する。上手に磨けたかは点数で評価し、アプリ上で子ども自身が分かるように可視化する。

東京大学先端科学技術研究センターは、人間と機械の協調システムにおいて生じる、人間の意図と機械の動作のずれを防止するための有用な手掛かりを発見した。

沖電線は、従来品よりも20％軽量化し、柔軟性と耐久性を向上させた、8K内視鏡用の光電気複合ケーブルを発表した。軽くて柔軟性があるため、内視鏡の取り回しが楽になるなど、医療スタッフの負担を軽減する。

ウシオ電機は2020年9月1日、有人環境下でも使用可能な波長域の紫外線を用いるウイルス不活化／殺菌技術を搭載した「Care222 U3ユニット」を発売する予定だ。同技術は細菌への殺菌効果の他、新型コロナウイルスをはじめとするウイルスも不活化効果を持つことが確認されている。

メディカロイドの手術支援ロボットシステム「hinotoriサージカルロボットシステム」が、国産として初めて製造販売承認を取得した。同システムは、執刀医や助手の医師の負担を減らし、スムーズで低侵襲な外科手術を支援する。

東北大学は、難治性耳管開放症に対する治療機器「耳管ピン」を開発した。医師主導治験により有効性と安全性が認められ、製造販売承認を取得。今後、厚生労働省に医療保険適用申請を行い、販売を開始する。

THKは、AI技術搭載のサーモグラフィカメラを活用した、「検温ロボット」を開発した。発熱者を発見した場合は、遠隔操作でオペレーターが対応する。

オンキヨーと富山大学は、オンライン診療やホームドクター制度に向けたデジタル聴診器を共同で研究開発する。心臓、肺、胎児の3つの音をターゲットとし、デジタル聴診器の開発を目指す。

Siemens Healthineersは、バリアン メディカル システムズの買収を発表した。買収価格は約164億ドル（約1兆7374億円）相当で合意し、契約を締結した。今後、先進的ながん治療を推進し、ヘルスケア領域での地位を強固にする。

日立グローバルライフソリューションズは、再生医療、細胞医療分野においてサイフューズと提携したと発表した。再生医療製品の製造設備モデルの構築や運営に関して共同開発を開始する。

ソフトバンクグループは、新型コロナウイルスの唾液PCR検査を低価格、高頻度で提供することを目指す子会社「新型コロナウイルス検査センター」を設立した。

パナソニック システムソリューションズ ジャパン（PSSJ）は、2021年3月から開始予定の「オンライン資格確認」に対応する「顔認証付きカードリーダー（マイナンバーカード対応）」を発表した。

東北大学は、脳卒中の後遺症による片まひ患者への歩行リハビリテーション装具に装着できる、モータレスで単純な「バネ−カム機構」を用いた超軽量歩行アシストデバイスを開発した。

東京女子医科大学とNTTドコモは、商用第5世代移動通信方式を活用した遠隔手術支援システムと移動型スマート治療室「SCOT」を用いた実証実験を2020年10月〜2021年3月に実施する。

日立製作所は、がん研究会 有明病院の新型コロナウイルス感染症の拡大防止策として、来院者の安全確保補助業務にコミュニケーションロボット「EMIEW」を活用する効果の評価研究を開始した。

日立グローバルライフソリューションズと東京大学高齢社会総合研究機構は、高齢者が要介護に至る前の虚弱の予兆を検知する、ソリューションの開発プロジェクトを開始した。生活データとAIで日常生活の活発度を可視化し、虚弱の予兆を検知する。

CYBERDYNEは、肘や膝などのリハビリテーション機器「HAL医療用単関節タイプ」が、日本での医療機器認証を取得したと発表した。認証取得により、患者の筋力を発達、回復させる機器として、医療機関で広く利用可能になった。

東芝と東芝デジタルソリューションズは、健康診断の結果から6年先の生活習慣病リスクを予測する「疾病リスク予測AIサービス」の提供を開始した。

物質・材料研究機構は、再生医療における細胞および組織移植で重要な、新しい血管形成を促進する低コストの自己組織化粒子ゲルを開発した。再生医療分野および治療デバイス分野への展開を目指す。

HOYAと日立製作所は、超音波内視鏡システムの技術提携と製品供給に関する5カ年契約に合意した。EUSで使用する超音波診断装置と超音波センサー関連部品を、今後も日立が製品供給する。

岡山大学は、がんの診断および治療に用いる医療用針穿刺ロボットの医師主導治験を開始した。治験結果が良好であれば、CT撮影時の放射線被ばくを防いで、医師や患者の負担を低減する医療用針穿刺ロボットの製品化が期待される。

アロー・エレクトロニクス・ジャパンとチップワンストップは、診療現場で新型コロナウイルス感染症の即時抗体検査ができる、使い捨ての業務用デジタル抗体検査デバイスを日本国内で発売した。

コニカミノルタは、VSC臭を測定する診断補助ツールの「Kunkun dental」を発売した。センサーと機械学習を組み合わせたニオイ嗅ぎ分け技術を応用し、硫化水素などの濃度を表示する。

堀場製作所は、産業技術総合研究所が代表機関として進める、新型コロナウイルス感染症の簡便かつ迅速な抗体検査チップシステムの開発に参画すると発表した。ビズジーンとともに、分担機関として参加する。

パイオニアと広島大学は、聴診音解析AIを応用した「呼吸音遠隔モニタシステムに関する研究開発」が、日本医療研究開発機構の「ウイルス等感染症対策技術開発事業（実証・改良研究支援）」に採択されたと発表した。

タニタは、国土交通省が定めた航空運送事業者へのアルコール検査の義務基準に対応した、立合人不要のアルコール検査サービス「ALBLO（アルブロ）クラウドサービス」の提供を開始した。

東北大学、青森県産業技術センター、アピールは、超音波診断装置を用いて血管の状態を確認しながら針を刺す、エコー下穿刺の訓練用皮膚モデルを開発した。補助循環トレーニングモデル「AKS-HJ1」として製品化した。

日本医師会、日本ユニシス、日立製作所、日本アイ・ビー・エムは、SIP第2期で採択された「AIホスピタルによる高度診断・治療システム」の構築および2022年の社会実装に向けたプロジェクトを開始した。

シスメックスとオプティムは、共同で「ディピューラメディカルソリューションズ株式会社」を設立した。新会社では、医療情報をシームレスに連携する医療用のAI、IoTプラットフォームやデジタル医療ソリューションを開発し、運営していく。

GEヘルスケア・ジャパンは、コンテナ型の簡易CT室「CT in Box」の提供について発表した。患者や医療従事者など、CTを利用する人専用の動線が確保され、他者との接触を減らすことができるため、新型コロナウイルス感染症対策に活用できる。

富士通研究所は、カメラで撮影した映像から手洗い動作を認識するAI「行動分析技術 Actlyzer手洗い動作認識」を開発した。厚生労働省が推奨する正しい手の洗い方6ステップの実施と、各ステップで手をこすった回数を自動で認識できる。

マツダは2020年6月5日、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の軽症患者向けの搬送車両を広島県に提供したと発表した。

日立グローバルライフソリューションズは、診療用隔離装置「陰圧クリーンブース」の販売を開始する。ブース内の圧力は約−5Pa〜−15Paに維持され、天井面からHEPAフィルターを介して空気を導入する。

メディカロイドは2020年6月3日、記者会見を開催し、新型コロナウイルス感染症への対応などを目的とした「自動PCR検査ロボットシステム」を神戸市と連携して開発すると発表した。PCR検査にロボットを導入することで、検査過程で医療従事者がCOVID-19に感染するリスク低減などを狙う。

東京大学とブリヂストンは、空気圧アクチュエーターに基づいた人工筋肉について、人工筋肉のダイナミクスと機械学習法を組み合わせることで、加圧駆動時にリアルタイムで高精度に長さが推定できることを示した。

富士フイルムは、AIを用いて間質性肺炎の病変を定量化する技術を応用し、新型コロナウイルス肺炎患者の経過評価、治療効果の判定を支援する技術開発を開始した。まずは、神奈川県立循環器呼吸器病センターとの共同研究から始める。

マツダは2020年5月26日、医療現場など向けにフェイスシールドを供給すると発表した。5月末までに広島県に3000個を寄贈する。県を通じて医療機関に届ける。今後もフェイスシールドの製造を1日900個までのペースで継続し、医療機関向けだけでなく、マツダの国内外の生産拠点や仕入れ先などにおいて使用する分を生産する。販売は予定していない。

名古屋大学、三井化学、フレンドマイクローブは、ウイルス除去効果のある不織布製の使い捨てフィルターと、3Dプリンタを活用した新規マスクの開発を開始した。

東北大学は、99.9996％純度の超高純度鉄が、表面処理を施すことなく、哺乳類細胞を接着、増殖させる基質となることを明らかにした。超高純度鉄上で細胞分化も誘導可能だ。

テルモは、消毒のしやすさにこだわり、感染管理に配慮した脇下測定電子体温計「テルモ電子体温計C207」「テルモ電子体温計C217」を開発し、医療機関向けに販売を開始した。

キヤノンメディカルシステムズは、深層学習を用いて設計されたノイズ除去再構成技術「AiCE」を搭載できる1.5T MRI「Vantage Orian / S Grade」を発売した。短時間で高分解能画像を収集できる。

東レは、蛍光体による波長変換技術を活用し、X線シンチレーターパネルの輝度を約30％向上させる新技術を開発した。同技術を医療用X線撮影装置のX線検出器に用いることで、従来品よりも明瞭な患部の観察や被ばく量の低減が可能になる。

GEヘルスケア・ジャパンは、本体サイズ362×390×56.5±5mmのポータブル超音波診断装置「Versana Active」を発売した。バッテリーを含めた重量は約5kg、画面サイズは15.6インチで、約50分間使用可能な大容量バッテリーを備える。

トヨタグループ、ホンダ、スズキ、ヤマハ発動機などが、医療支援の取り組みを発表した。

アイシン精機は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大によって厳しい状況にある医療現場を支援するトヨタグループの取り組み「ココロハコブプロジェクト」の一環として、2020年5月中旬から簡易ベッド台と簡易間仕切り壁の生産を開始する。

フィリップス・ジャパンは新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止策として、同社が提供可能な医療ソリューションを紹介するオンライン会見を開催した。会見中では遠隔問診サービスやMaaSなどの活用が提案された。

シーメンスヘルスケアは、AI技術を用いて開発した全自動撮影システム「myExam Companion」を搭載した、シングルソースCT装置「SOMATOM X.cite」を発売した。