モノづくり最前線レポート

MONOist主催セミナー「持続可能な『攻めの品質管理』〜これからの品質管理の在り方とは？〜」に登壇したロジカル・エンジニアリング 代表の小田淳氏による講演「インライン検査による品質改善とカメラによる常時監視がもたらす可能性」の内容をお届けする。

「ITmedia Virtual EXPO 2023秋」の「スマートファクトリーEXPO」において、日立ジョンソンコントロールズ空調の泉田金太郎氏が「日立ルームエアコン『白くまくん』国内生産回帰とその狙い」と題して行った講演について紹介する。

NTTが同社の技術研究の成果などを展示紹介する「NTT R&Dフォーラム2023」を開催中だ。基調講演では代表取締役社長の島田明氏や執行役員研究企画部門長の木下真吾氏が、「IOWN」や大規模言語モデル「tsuzumi」を中心にR&Dの取り組みを紹介した。

本稿ではイトーキ 関西工場における働きやすい環境の整備や、サステナブル、地域貢献への取り組みを紹介する。

日立ジョンソンコントロールズ空調は、日立スクロール圧縮機が実用化40周年を迎えたことを発表した。日立スクロール圧縮機は、世界で初めて実用化された空調用のスクロール圧縮機で、現在も改良が施され、同社の空調製品に搭載されている。

OKIは、海洋分野を強みと位置付け、事業強化を図っている。OKIの海洋事業への取り組みと、海洋環境での試験設備をそろえるOKIコムエコーズの取り組みについて紹介する。

キャディが開催した「Manufacturing DX Summit 2023」から、同社 代表取締役の加藤勇志郎氏と東京エレクトロンで会長を務めたRapidus（ラピダス） 取締役会長の東哲郎氏による対談を抜粋して紹介する。

半導体などマイクロエレクトロニクス製造サプライチェーンの国際展示会「SEMICON Japan 2022」が2022年12月14日に開幕し、オープニングキーノートパネルとして、新たな半導体製造会社であるRapidusなども含む「半導体・デジタル産業戦略」に深く関わる主要メンバーが登壇し「グローバルリーダーを目指す産官学戦略」をテーマに、日本における半導体産業の在り方や社会変革の方向性などについて語った。

世界3大工作機械展示会の1つとされる「IMTS 2022」が2022年9月12日（現地時間）、米国シカゴで開幕しました。同展示会の速報レポートをお送りします。

DMM.com（DMM）は2022年7月28日に「製造業DXオンラインセミナー」を開催した。本稿では、DMM 会長 兼 CEOの亀山敬司氏らが参加したパネルディスカッション「これからの時代の製造業の生存戦略、成長戦略」の模様を伝える。

日本ケイデンス・デザイン・システムズでは2022年7月15日に、「CadenceLIVE Japan 2022」を横浜ベイホテル東急で開催し、新製品の技術アップデートやユーザー事例の紹介などが行われた。本稿では、経済産業省 デバイス・半導体戦略室長 荻野洋平氏による招待講演の模様を紹介する。

インフィニオン テクノロジーズ ジャパンは2022年7月7日、オンラインとリアル会場のハイブリッドでセミナー「Infineon MCU Partner & Solution Day」を開催した。基調講演にはOmdia シニアコンサルティングディレクターの南川明氏が登壇し、「新たな成長期に入ったエレクトロニクス／半導体市況展望」と題して、今後の半導体産業に関する見通しなどを披露した。

MONOist主催のオンラインセミナー「いま製造業に求められる『新たな品質』の在り方とは」（2022年6月15〜16日）でアクセンチュアの志田穣氏が基調講演、アムイの山田浩貢氏が特別講演を行い、デジタルを活用した品質管理の重要性を語った。

オンラインで開催された「ガートナー アプリケーション・イノベーション ＆ ビジネス・ソリューション サミット」（2022年6月16〜17日）において、日立造船 常務執行役員 ICT推進本部長の橋爪宗信氏がゲスト基調講演に登壇、日本の事業会社におけるIT人材の強化を訴えた。

世界最大規模の産業見本市「HANNOVER MESSE（ハノーバーメッセ） 2022」が、5月30日（現地時間）にドイツのハノーバー国際見本市会場で開幕しました。現地参加した筆者が前後編で会場レポートをお届けします。

2021年12月にリアルおよびオンラインで開催された「新価値創造展2021」（リアル展2021年12月8〜10日、オンライン展同年12月1〜24日）で、安川電機 代表取締役会長兼社長の小笠原浩氏が「安川デジタルトランスフォーメーション（YDX）」をテーマに講演した。

2021年12月にリアルおよびオンラインで開催された「新価値創造展2021」（リアル展2021年12月8〜10日、オンライン展同年12月1〜24日）でTakram 代表取締役でデザインエンジニアの田川欣哉氏が「企業の成長を左右する デザイン経営の視点」をテーマに講演した。

2021年12月にリアルおよびオンラインで開催された「新価値創造展2021」（リアル展2021年12月8〜10日、オンライン展同年12月1〜24日）でTHK 取締役専務執行役員 産業機器統括本部長の寺町崇史氏が「THKが挑むデジタル変革〜機械要素部品メーカーの新たな可能性〜」をテーマに講演した。

エレクトロニクス製品サプライチェーンの国際展示会「SEMICON Japan 2021 Hybrid」（以下、SEMICON Japan、2021年12月15〜17日、東京ビッグサイト）のオープニングキーノートでは、衆議院議員自由民主党の甘利明氏が「半導体強国復活に向けて」と題して講演した。

東芝デバイス＆ストレージがパワー半導体技術について説明。東芝から独立分社するデバイスカンパニーの成長をけん引することが期待されているパワー半導体事業だが、低耐圧と高耐圧のMOSFETで業界トップの性能を実現しており、次世代パワー半導体として期待されているSiCデバイスやGaNデバイスの開発にも注力している。

日立製作所の「Hitachi Social Innovation Forum 2021 JAPAN」のINDUSTRYビジネスセッションに、ダイキン工業 執行役員の森田重樹氏と日立 執行役常務の森田和信氏が登壇。「New Normal時代のデジタルイノベーションと持続可能な社会に向けた挑戦」をテーマに、自社の取り組みや今後の方向性を示した。

ソラコムのオンラインセミナー「製造現場の業務改善に役立つDX／IoTの始め方」に、業務用／家庭用の小麦粉製品を手掛ける星野物産が登壇。小麦粉製品製造装置のIoT化で直面した課題と、それらの改善活動で重視した「5つのキーポイント」について解説した。

Skyのオンラインイベント「Sky Technology Fair Virtual 2021」のスペシャルライブ企画に金沢大学 高度モビリティ研究所 教授の菅沼直樹氏が登壇。「自動運転技術の確立に向けて〜自動運転に必要な技術と金沢大学の取り組みについて〜」をテーマに講演を行った。

インテル日本法人は、米国本社が2021年8月19日（現地時間）に開催したイベント「Intel Architecture Day 2021」で発表した、新たなCPUとGPUのアーキテクチャについて説明した。

購買／調達部門向けのクラウド型見積もりサービス「RFQクラウド」を展開するA1Aは2021年8月5日、購買調達のDX推進におけるポイントなどを紹介するセミナーを開催した。

インテル日本法人が、米国本社が2021年7月26日（現地時間）にオンライン配信したWebキャスト「Intel Accelerated」で発表した先端半導体製造プロセスやパッケージング技術について説明した。

ダッソー・システムズ主催のオンライン年次カンファレンス「3DEXPERIENCE CONFERENCE JAPAN 2021」において、アクセンチュア インダストリーXグループ 日本統括の河野真一郎氏は「製造業オペレーションDXの現在地、デジタル変革の検証フェーズから抜け出しスケールするには」をテーマに、デジタル化の進行状況に関する調査結果の解説とともにDXのPoCから抜け出すためのカギとなる成功要因などを紹介した。

MONOistは2021年6月3〜4日、オンラインで「品質」をテーマとしたセミナー「製造業×品質、革新するモノづくりの在り方」を開催した。同セミナーでは検査不正や品質問題に立ち向かうべく、IoT（モノのインターネット）やAI（人工知能）といった新たな技術を「品質改善」にどのように組み込むべきかを紹介した。本稿では「3D DATAを活用した設計品質向上とIT活用インライン検査」をテーマとした、ロジ 代表 小田淳氏の基調講演を含む「Day1」の様子をダイジェストで紹介する。

ファッションワールド東京（2021年3月23〜25日、東京ビッグサイト）において、ビームス 取締役 開発事業本部 本部長 クリエイティブディレクターの窪浩志氏が「BEAMS（ビームス）のPB戦略とものづくり」をテーマに特別講演を行った。講演ではワクワクドキドキ感や面白さを追求する中で生まれた具体的なヒット事例をもとに、ビームスの商品戦略の原点を紹介した。

ファッションワールド東京（2021年3月23〜25日、東京ビッグサイト）では「第1回 国際サステナブルファッションEXPO」が開催されたが、その中で日鉄物産 事業開発部 部長の木下祥一氏が登壇。「サプライチェーン全体で取り組みます!日鉄物産の『COCOROSUS』について」をテーマとし、同社が取り組むサプライチェーン全体で取り組む原材料循環の取り組みについて紹介した。

ファッションワールド東京（2021年3月23〜25日、東京ビッグサイト）において、FMB 代表取締役の市川雄司氏が登壇し、「『3Dモデリング』がもたらすアパレルDXの未来」をテーマに基調講演を行った。本稿ではその内容を紹介する。

食の安全と安心に関する展示会「食品安全対策展」（2021年3月9〜12日、千葉県・幕張メッセ）が開催された。その中で「食品安全マネジメント認証『JFS規格』の最新情報」をテーマに、食品安全マネジメント協会（JFSM）事務局長の小谷雅紀氏が、食品安全マネジメント認証「JFS規格」のHACCP制度対応など、最新情報を紹介した。

ベッコフオートメーションは2021年3月24日、オンラインイベント「ベッコフウェブテクノロジーセミナー2021〜春〜」を開催。同イベント内のパネルディスカッションとして「ファクトリーサイエンティストが牽引（けんいん）するものづくりの未来」をテーマに、ファクトリーサイエンティスト協会の活動について紹介した。

A1Aは2021年3月4日、マスカスタマイゼーションにおける製造業の在り方をテーマとしたセミナーを開催した。当日はクラウド型見積もり管理システムを展開するA1Aの代表取締役と、生産管理システムの開発メーカーであるエクスの代表取締役社長が登壇した。

CESを主催するCTA（Consumer Technology Association）は2021年1月12日（現地時間）、オンラインで開催中の「CES 2021」（2021年1月11〜14日）において、2021年のテクノロジートレンドを発表した。

ベリサーブが開催したオンラインカンファレンスで、『ソフトウェア・ファースト あらゆるビジネスを一変させる最強戦略』などの著作がある、Tably 代表取締役の及川卓也氏が「正解がない時代のプロダクト開発」と題する講演を行った。本稿は同講演内容を抜粋してお届けする。

理化学研究所 計算科学研究センター長の松岡聡氏は「第13回スーパーコンピューティング技術産業応用シンポジウム」の基調講演に登壇した。本稿では「富岳：『アプリケーション・ファースト』でSociety 5.0を志向して研究開発された世界トップのスパコンとその技術」をテーマに行われた松岡氏の講演内容をレポートする。

2020年11月16〜27日にオンラインで開催された「第30回 日本国際工作機械見本市（JIMTOF 2020 Online）」において、主催者セミナーとして由紀精密／由紀ホールディングス代表取締役社長の大坪正人氏が登壇。変革を続ける由紀精密の挑戦の道のりと、ファクトリーサイエンティスト養成などの今後の展望を紹介した。本稿ではその内容を紹介する。

2020年11月16〜27日にオンラインで開催された「第30回 日本国際工作機械見本市（JIMTOF 2020 Online）」において、主催者セミナーとして東京工業大学 科学技術創成研究院 特任教授の西森秀稔氏が登壇。「量子コンピュータ研究開発の現状と展望」をテーマに講演を行った。本稿ではその内容を紹介する。

2020年10月20〜23日にオンラインイベントとして開催された「CEATEC 2020 ONLINE」において、「“デジタルアーキテクチャ”で作り出す産業構造のDX」をテーマに、経済産業省と情報処理推進機構（IPA）の特別セッションが行われた。本稿ではその内容を紹介する。

日立製作所は2020年11月4〜6日、オンラインでプライベートイベント「Hitachi Social Innovation Forum 2020 TOKYO ONLINE」を開催した。同イベントのエキスパートセッションでは、日立製作所 インダストリー事業統括本部 CSOを務める森田和信氏が、Afterコロナの製造業の課題や、それを解決し得る製造業向けのDXソリューション「トータルシームレスソリューション」などを紹介した。

「ロボット新戦略」に基づき「ロボット革命」を推進するために民間主導で設立された組織的プラットフォーム「ロボット革命・産業IoTイニシアティブ（RRI）」は2020年10月27日、国際シンポジウム「製造ビジネス変革　日本の道」を経済産業省の共催で開催した。本稿では、その中で「日本の製造業の生きる道」をテーマとしたパネルディスカッションの内容を紹介する。

2020年10月20〜23日にオンラインイベントとして開催された「CEATEC 2020 ONLINE」のキーノート講演として、ソニー代表執行役副会長の石塚茂樹氏が登壇した。「ニューノーマル社会にソニーが提供する新たな価値」をテーマとし、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）拡大による変化を踏まえ、その中でテクノロジーにより人々が安心してエンタテインメントを楽しめる新たな価値について提言した。

アマゾン ウェブ サービス（AWS）のオンラインユーザーイベント「AWS Summit Online」に、協和キリンが登壇。「ライフサイエンス業界の規制に対応したクラウド活用最前線」をテーマに、全社ITシステムのクラウド化推進や、主力の高崎工場におけるデジタル化プロジェクトの成果について報告した。

「Local 5G Summit」の講演に、第5世代モバイル推進フォーラム（5GMF）の事務局長を務める大村好則氏が登壇。ローカル5Gの普及促進に向けて、5GMFの地域利用推進委員会が進める取り組みや検討が進むユースケースなどについて紹介した。

アンシス・ジャパンは2020年9月9〜11日の3日間、オンラインイベント「Ansys INNOVATION CONFERENCE 2020」を開催。そのスペシャルライブセッションとして、富士通 プラットフォーム開発本部 プリンシパルエンジニアの清水俊幸氏が「計算性能世界一を達成した国産スーパーコンピュータ、システム開発責任者が語る成果の陰に隠れた幾多の課題克服と技術者たちの挑戦」をテーマに講演を行った。本稿ではその内容を紹介する。

MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「新型コロナウイルス感染症のモノづくりへの影響に関するアンケート調査」を実施した。調査は2020年6月に続く3度目。前回に引き続き、テレワークを通じた社内外でのコミュニケーションや、業務の変化に関する悩みの声などが多数寄せられた。

PTCジャパンは2020年8月20日〜9月25日までの期間、オンラインイベント「PTC Virtual DX Forum Japan 2020」を開催。その中でPTCジャパン 代表取締役で米PTC アジア太平洋地域 統括責任者でもある桑原宏昭氏と、ロックウェル オートメーション ジャパン 代表取締役社長の矢田智巳氏が「製造業のこれからを考える」をテーマに対談を行った。

産業用ソフトのAVEVAは2020年8月25〜26日、オンラインイベント「AVEVA World Digital」を開催。同年8月25日にAVEVAは産業用IoT基盤を手掛けるOSIsoftの買収を発表しているが、同イベント内のメディアラウンドテーブルでは、AVEVAのCEOのクレイグ・ヘイマン氏とOSIsoftの創設者でCEOのパトリック・ケネディ氏が対談を行った。本稿ではその内容を紹介する。

SEMI（国際半導体製造装置材料協会）は2020年8月25日、「第6回 SEMI Japanウェビナー」を開催。「How ASML cope with COVID-19, and ASML EUV industrialization update」をテーマにASMLジャパン 代表取締役社長の藤原祥二郎氏とASMLジャパン テクニカルマーケティングディレクターの森崎健史氏が登壇し、コロナ禍における事業環境と、EUV（極端紫外線）露光装置の開発および導入状況について説明した。

東芝は2020年6月26日、エネルギー事業のDX（デジタルトランスフォーメーション、デジタル変革）が社会で果たす役割について解説する第7回東芝技術サロンをオンラインで開催した。

ドイツのSiemens（シーメンス）は2020年7月16日、グローバルでのデジタルイベント「Digital Enterprise Virtual Summit」を開催。その中でシーメンスでデジタルインダストリー部門COO（Chief Operating Officer）を務めるヤン・ムロジク（Dr. Jan Mrosik）氏が「産業の未来を共に創る」をテーマに講演を行い、同社のデジタルエンタープライズ戦略や、SAPとの提携について説明した。

セールスフォース・ドットコムは2020年7月に業界別のバーチャルイベント「Salesforce Live」シリーズを展開中で、2020年7月14〜17日には製造業向けに特化した「Salesforce Live: Manufacturing」を開催している。本稿では、オープニングキーノート講演の中の「新型コロナウイルス感染症（COVID-19）に対して、製造業はどのような取り組みを進めるべきか」についての内容を紹介する。

資生堂と「DMM.make AKIBA」共催のオンラインイベント「資生堂×DMM.make AKIBA × スタートアップ 〜ポストコロナ、美とイノベーションどう変わる？〜」が開催された。本稿ではその内容をお伝えする。

新築住宅着工件数が減少傾向にあり、国内の住宅設備関連市場は厳しい状況が続いている。そうした中でパナソニックの住宅盤、電設盤、ブレーカなどの電路事業は、直近10年間でシェアを10％伸ばし、市場の半分を占めるまでに拡大した。2019年度に約450億円を記録した販売額を2030年度には1.8倍の800億円前後に引き上げる方針だ。

米PTCは2020年6月9日（現地時間）、同社初となるバーチャルライブイベント「LiveWorx 20 Virtual」を開催した。本稿では「Expanding Human Possibility（人の可能性の拡張）」をテーマとした、米Rockwell Automation会長兼CEOのブレイク・モレット氏による講演の内容を紹介する。

MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「新型コロナウイルス感染症のモノづくりへの影響に関するアンケート調査」を実施した。調査は2020年3月に続いて2度目で、欧米での感染拡大を受けた市場の混乱、在宅勤務の拡大などによる業務の変化などの影響が表れた。

新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、製造業は自社のサプライチェーンが途絶し、顧客に製品やサービスが供給できなくなるリスクに直面している。本稿では、今回の“コロナショック”を契機に、自社サプライチェーンのリスク対応力強化を検討している製造業に向け「サプライチェーンリスクマネジメント（SCRM）」について解説する。

エレクトロニクス製造および実装技術の展示会である「インターネプコン ジャパン2020」（2020年1月15〜17日、東京ビッグサイト）の特別講演に、長瀬産業 執行役員 NVC室室長の折井靖光氏が登壇。「マテリアルズインフォマティクスプラットフォームの開発〜AIは新材料を見つけることができるのか？〜」をテーマに講演した。

MONOist、EE Times Japan、EDN Japanのアイティメディア製造業向け3媒体は「新型コロナウイルス感染症のモノづくりへの影響に関するアンケート調査」を実施した。調査期間は2020年3月16〜25日で、有効回答数は217件。本稿では、その内容について紹介する。

エレクトロニクス製造および実装技術の展示会である「インターネプコン ジャパン2020」（2020年1月15〜17日、東京ビッグサイト）の特別講演に、KDDIソリューション事業企画本部5G・IoTサービス企画部長の野口一宙氏が登壇。「KDDIの5GとIoTの取り組みと製造業界への適用について」をテーマに、5Gの実証実験やIoT導入事例を通じたビジネスへのインパクト、製造業界への適用例などについて述べた。

エレクトロニクス製造および実装技術の展示会である「インターネプコン ジャパン2020」（2020年1月15〜17日、東京ビッグサイト）の特別講演に、NTTドコモ 5G・IoTソリューション推進室 ソリューション営業推進 担当部長で、エバンジェリストを務める有田浩之氏が登壇。「5G時代のビジネス協創に向けた取り組み」をテーマに、5Gがもたらす産業への影響とNTTドコモの取り組みについて紹介した。

ロボット技術の展示会「2019国際ロボット展」内で開催された経済産業省主催のテーマセミナー「将来に向けたロボット関連人材育成の方向性について」に、国立高等専門学校機構 教育総括参事 教授の本江哲行氏が登壇。「高専における人財育成」と題して、高専のロボット人材に関連した教育内容について紹介した。

　半導体製造技術の展示会「SEMICON Japan（2019年12月11日〜13日、東京ビッグサイト）」で開催されたセミナー「SMART TransportationフォーラムII」にSUBARU（スバル） 航空宇宙カンパニー 技術開発センター自律システム設計部長の山根章弘氏が登壇。「空の移動革命に向けたSUBARUの安全への取り組みについて」をテーマに講演した。

半導体製造技術の展示会「SEMICON Japan（2019年12月11日〜13日、東京ビッグサイト）」で開催されたセミナー「SMART TransportationフォーラムII」に経済産業省 製造産業技術戦略室長の藤本武士氏が登壇。「空の移動革命に向けた政府の取り組み」をテーマに講演した。

オートメーションと計測の先端総合技術展「IIFES2019」（2019年11月27〜29日、東京ビッグサイト）のキーノートセッションに、クボタ特別技術顧問工学博士の飯田聡氏が登壇。「クボタの目指すスマート農業」をテーマに、同社のスマート農業への取り組みを紹介した。

「JAPAN PACK 2019（日本包装産業展）」の特別講演に、資生堂 生産部長の大前勝己氏が登壇。「グローバル生産体制における自働化技術課題」をテーマに、資生堂のビジネスの変革と、それに対応する生産体制構築の中で顕在化した課題と解決に向けた取り組みについて紹介した。

組み込みおよびIoT（モノのインターネット）関連技術の総合展示会「ET＆IoT Technology 2019」（2019年11月20〜22日、パシフィコ横浜）の基調講演にTesla Japan（テスラジャパン）合同会社 エナジープロダクト カントリーマネージャーの浅倉眞司氏が登壇。「持続可能なエネルギーへ、世界の移行を加速する」をテーマに、家庭用蓄電池「Powerwall（パワーウォール）」、業務用蓄電池「Powerpack（パワーパック）」をはじめとしたエネルギー関連製品とその取り組みついて紹介した。

同社が東京都内で開催したユーザーイベント「C＆Cユーザーフォーラム＆iEXPO2019」（2019年11月7〜8日）では、最新の「SX-Aurora TSUBASA」アーキテクチャを搭載したベクトルプロセッサなどを展示。また、2019年11月1日からはメモリ帯域を強化した新製品の受注も開始している。

ロジスティクスの高度化などに関する展示会「ロジスティクスソリューションフェア2019」（2019年8月27〜28日、東京ビッグサイト）において開催されたロジスティクスカンファレンスで、フレームワークスCEOの秋葉淳一氏が登壇。「SCMとデジタルロジスティック」と題して、新たなサプライチェーンの在り方について講演した。

日本最大級の産学官連携イベント「イノベーション・ジャパン2019」（2019年8月29〜30日、東京ビッグサイト青海展示棟）において、科学技術振興機構（JST）事業セミナーで、JST研究開発戦略センター（CRDS）がAI技術および量子コンピュータ技術の最新動向について紹介した。

「スマートファクトリーJapan 2019」（2019年6月5〜7日、東京ビッグサイト青海展示棟）の基調講演に、経済産業省 製造産業局長の井上宏司氏が登壇。「製造業を巡る環境変化、課題と対応の方向性」をテーマに、日本の製造業を取り巻くグローバルな環境変化や課題への対応の方向性を示すとともに、これらの実現に向けた政府の取り組みを紹介した。

「第2回5G/IoT通信展」の基調講演に総務省 総合通信基盤局 局長の谷脇康彦氏が登壇。「データ主導社会の実現に向けて〜電気通信事業分野における競争ルールなどの包括的検証〜」と題して、電気通信事業分野における競争政策や5Gなど次世代通信サービスについて説明した。

「スマートファクトリーJapan 2019」（2019年6月5〜7日、東京ビッグサイト青海展示棟）の講演に、ブロックチェーン推進協会 代表理事の平野洋一郎氏が登壇。「製造業におけるブロックチェーン適用と可能性」をテーマに、ブロックチェーン技術を製造業の業務プロセスにどのように組み込み、社会改革につなげるのかを訴えた。

富士ソフトがイベント「KUMICO Meetup 2019」を開催。エッジコンピューティングを実現するために最適なハードウェア構成として活用できる「SOM（System on Module）」の事例講演として、同社が高齢者施設などに展開する「PALRO」の要素技術を紹介した。

不動産を中心に資産形成コンサルティングを行うボルテックス内のシンクタンクである100年企業戦略研究所（東京都千代田区）は、ＰＨＰ研究所の理念経営研究センター（京都市）と2019年5月22日、シンポジウム「THE EXPO 百年の計 in 京都」を京都市内で共同開催した。本稿では、京都の100年企業によるパネルディスカッションの様子を紹介する。

デジタル変革の動きが全世界で同時に進む中、タイでもタイランド4.0とする大きな経済政策が進められている。タイ国内においてこれらの変革を推進するのに、大きな役割を果たすと期待されているのが日系企業である。JETROバンコク事務所所長の三又裕生氏と工業団地の運営を行うIAETの総裁であるソムチット・ピルーク氏に、タイのデジタル変革の現状と、日系企業への期待について聞いた。

「第8回 IoT/M2M展 春」（2019年4月10〜12日、東京ビッグサイト）の「デジタルトランスフォーメーションの最前線」をテーマとした特別講演に経済産業省 商務情報政策局 情報産業課 企画官の和泉憲明氏が登壇。「デジタルトランスフォーメーションの推進と組み込み、IoT業界における動向と展開」と題して、デジタルトランスフォーメーションの方向性について紹介した。

インターモールド2019（2019年4月17日〜20日、東京ビッグサイト青海展示棟）の基調講演に、住友電気工業 副社長 生産技術本部長で自動車事業本部長の西田光男氏が登壇。「日本のモノづくり 〜世界に誇る強い現場づくり〜」をテーマに同社のワイヤハーネスでの生産革新の事例などを含めて説明した。

流通情報システムの総合展示会「リテールテックJAPAN 2019」の「流通システム標準化の最新動向」をテーマとしたセミナーに、流通システム開発センター 理事の森修子氏が登壇。「デジタル化する社会とGS1の役割」と題して流通システム開発センターが果たす役割と取り組みを紹介した。

国内製造業の設計・開発、製造・生産技術担当役員、部門長らが参加した「Manufacturing Japan Summit（主催：マーカスエバンズ）」が2019年2月20〜21日、東京都内で開催された。プロセス製造のプレゼンテーションの1つとして、長瀬産業 NVC室 室長の折井靖光氏が「デジタルトランスフォーメーション時代のマニュファクチャリングの新潮流」をテーマに、AIが製造業に与える影響などを説明した。

モノづくりの専門展「日本ものづくりワールド 2019」（2019年2月6日〜8日、東京ビッグサイト）の基調講演に、マツダ 常務執行役員 グローバル生産・グローバル物流担当の圓山雅俊氏が登壇。「マツダのモノ造り〜モノ造りの志と挑戦〜」をテーマに、同社の基盤となるモノづくりにかける志と挑戦の歴史などを紹介した。

工機ホールディングスは2019年2月25日、記者向けに工場見学会を開催し、同社の戦略製品であるコードレス電動工具「マルチボルトシリーズ」の特徴や使い勝手をアピールした。同社はコードレス電動工具の性能向上を目的に36Vバッテリー化を推進しており、5〜6年後をめどに全製品を36V対応とする予定だ。

航空需要が飛躍的に高まる中、航空産業が排出する地球温暖化ガス削減は急務だ。また、空飛ぶクルマといった新たなモビリティも具現化しつつある。これらの実現を支える航空機電動化技術は日本製造業を大きく成長させる起爆剤となりえる。

航空、宇宙関係の技術を紹介する展示会「国際航空宇宙展2018東京」では、最新の航空機製造技術に関するセミナーが開催された。三菱重工業と川崎重工業の最新の航空機製造についての講演内容をお伝えする。

航空、宇宙関係の技術を紹介する展示会「国際航空宇宙展2018東京」のセミナーにホンダの航空エンジン事業子会社であるHonda Aero 社長の藁谷篤邦氏が登壇。「ホンダの夢を世界の空に」をテーマとし、ホンダにおけるジェットエンジン開発について講演した。

農作物の生産、加工、流通にかかわる技術や製品が展示される専門展示会「アグリ・ビジネス・ジャパン2018」（2018年9月26日〜28日、東京ビッグサイト）の講演に、新日邦 808FACTORY アグリ事業部 事業部長の甲斐剛氏が登壇。「植物工場ビジネスの成功者に聞く事業化の秘訣」をテーマに、同社が展開する大規模完全人工光型植物工場「808FACTORY」の状況を紹介した。

VAIOは2018年11月13日、都内で経営方針発表会を開催。これまでの活動を振り返るとともに2019年以降の取り組みの方向性について説明した。

「CEATEC JAPAN 2018」（2018年10月16〜19日、千葉県・幕張メッセ）の基調講演に建設機械の大手メーカーであるコマツ 代表取締役社長兼CEOの大橋徹二氏が登壇。「お客様と一緒に実現する、安全で、生産性の高い未来の現場『スマートコンストラクション』」をテーマに、コマツが展開する建設機械ビジネスの新たな姿について紹介した。

ロボット革命イニシアティブ協議会は「第4次産業革命下における製造業の人材育成について」をテーマに、RRI“Work4.0”セミナーを開催。日本とドイツの両国での人材育成の状況把握や課題認識などについて意見交換を行った。

東洋経済新報社主催のセミナー「製造業のデジタル変革を支えるPLMの最適解」ではアズビル 執行役員常務 グループIT、ITソリューション本部本部長、azbilグループ業務システム担当の新井弘志氏が登壇。成果を出せるIT活用のコツについて紹介した。

イノベーションジャパン（大学見本市＆マッチングフェア、2018年8月30〜31日、東京ビッグサイト）のNEDOセミナーでスタートアップに関連した4つの講演が行われた。後編ではNEDOによる海外の取り組みを紹介する2講演の内容をお伝えする。

2018年9月12日に開催された東洋経済新報社主催のセミナー「製造業のデジタル変革を支えるPLMの最適解」に登壇したシンフォニアテクノロジー 執行役員 電機システム本部副本部長 兼 豊橋製作所長の花木敦司氏の講演内容を紹介する。

イノベーションジャパン（大学見本市＆マッチングフェア、2018年8月30〜31日、東京ビッグサイト）のNEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）セミナーでスタートアップに関連した4つの講演が行われた。本稿では前編で経済産業省 経済産業政策局 新規事業創造推進室 室長補佐の原大樹氏と、日本貿易振興機構（JETRO）知的財産・イノベーション部イノベーション促進課長の奈良弘之氏の講演内容を紹介する。

SAPジャパンは、2018年8月1日に「SAP Ariba Live Tokyo」を東京都内で開催した。“Procure with Purpose”（目的意識・意義を持った調達）をテーマに、企業におけるサステナビリティの重要性と、調達・購買部門の社会的役割および貢献を中心に最新ソリューションやユーザー事例を紹介。また「購買活動の真なる目的とは？」をテーマにパネルディスカッションを行った。

生産設備から社会インフラ、各種災害対策まで「メンテナンス」「レジリエンス」に関する最新の製品や技術、サービスを一堂に集めた展示会「メンテナンス・レジリエンスTOKYO2018」（2018年7月18〜20日、東京ビッグサイト）の特別講演に日本科学技術連盟理事長でトヨタ自動車技監の佐々木眞一氏が登壇した。

パナソニックは2018年7月20日、技術セミナーを開催し100周年に際し新たに定めた「モノづくりビジョン」について説明した。

ソフトバンクグループは2018年7月19〜20日、都内でユーザーイベント「Softbank World」を開催。本稿では、ソフトバンクグループの代表取締役会長 兼 社長の孫正義氏の基調講演の内容を紹介する。

技術商社のマクニカは2018年7月12〜13日、ユーザーイベント「Macnica Networks DAY 2018」を開催。その2日目にビジネス・ブレークスルー 代表取締役社長で、ビジネス・ブレークスルー大学の学長である大前研一氏が「AIと日本経済再生」をテーマに基調講演を行った。

製造現場や生産管理の先進化や効率化を目指す展示会「スマートファクトリーJapan 2018」（2018年5月30日〜6月1日、東京ビッグサイト）の記念講演にEDOアドバイザーで、東京大学 政策ビジョン研究センター シニアリサーチャーの小川紘一氏が登壇。「IoT時代の日本企業が目指すべき方向」をテーマに、ゲームチェンジ（ビジネスの技術的変革）が起こるメカニズムを多くの事例で解き明し、日本企業の向かうべき方向性を訴えた。

新日鐵住金は同社のIT戦略の取り組みについて紹介。合併後のシステム統合の取り組みにめどが立ったことからIoTやAIなど高度ITを活用した生産性改革に取り組む方針を示した。

「第9回 国際二次電池展」の基調講演では、マクセルホールディングス、BYD、CATL、Teslaなど、日米中の二次電池関連各社が登壇。先進技術動向と抱える課題などについて説明した。

国内の官公庁や法人向けにシステムソリューションを展開するパナソニック システムソリューションズ ジャパン（PSSJ）の公共システムセンターでは、公共市場向けのインフラシステム事業を扱っている。事業の特徴は、「1件名1仕様」と「逆T字型モノづくり」だ。

日本IBMは製造業向けイベント「IBM Industrial Forum 京都 2018」を開催。同社の製造業向けの取り組みを紹介するとともに、製造業が先進技術を活用してイノベーションを実現した事例などを紹介した。本稿ではナブテスコの製品安全向上セッションの様子をお伝えする。

法政大学イノベーション・マネジメント研究センターのシンポジウム「海外のジャイアントに学ぶビジネスエコシステム」では、講演「アップルのモノづくり経営に学ぶ」を開催。アップルの業績の変遷やモノづくりへの投資の変化などについて解説した。

法政大学イノベーション・マネジメント研究センターのシンポジウム「海外のジャイアントに学ぶビジネス・エコシステム」では、日本における電子半導体産業の未来を考えるシンポジウム「海外のジャイアントに学ぶビジネス・エコシステム」を開催。半導体露光機業界で日系企業がオランダのASMLに敗れた背景や理由について解説した。

VAIOは都内で経営方針発表会を開催し、2017年6月に就任した新社長吉田秀俊氏が今後の方針を説明した。従来のPC、EMSに加え、3本目の柱としてVRソリューション事業を立ち上げる他、PCの中国展開を復活させることを発表した。

金型専門見本市「INTERMOLD2017/金型展2017」（主催日本金型工業会）および「金属プレス加工技術展」（日本金属プレス工業会）の特別講演に立った東京大学名誉教授の中川威雄氏は、「経営者に厳しさが不足している」や「製造業以外の産業が非効率で足を引っ張っている」「高度な新技術に賭け、技術開発立国となることが必要」などの持論を述べた。

「インダストリー4.0は生産現場だけの話ではない。設計から生産に至るまで連携を図っていく必要がある――」。東洋ビジネスエンジニアリングの年次イベント「mcframe Day 2017」のオープニングトークライブでは、製造業のIoT活用において、生産現場に活動が偏りがちな日本の現状を指摘する声が相次いだ。

2016年11月8日の米国大統領選挙の結果により、ドナルド・トランプ氏が次期米国大統領となることが決まった。過激な発言を繰り返してきたトランプ氏だが、製造業への影響には何があるだろうか。最大の焦点は「米国での生産」をどう考えるかに左右される。

トヨタ自動車の2017年3月期第2四半期決算は減収減益となったが、円高による為替差損の影響を2000億円クラスの原価改善によって抑えるなど、一定レベルの為替影響のコントロールに成功している。トヨタが考える「2段構えの円高対策」について紹介する。

製造業にとって日本国内で生産を行うには一定のリスクが伴う。特に、外資系の製造業であれば、新興国で低コストで生産し、それを輸入販売すればよいので、国内で新たに生産を始める必然性は低い。しかしこのほど、グローバル企業・3Mの日本法人であるスリーエム ジャパンは、防じんマスクの国内生産に踏み切った。その理由とは。

パナソニックは2016年2月25日に会見を開き、内装建材事業の今後の事業方針について説明した。同社は今後需要の増大が見込まれる中古住宅向けなどのリフォーム用建材事業を拡大に向け、製品ラインアップの拡充と3年間で約30億円の設備投資を行い、2018年度までに2015年度比2割増となる売上高1000億円を目指す。

ソニーを定年退職後、DMM.make AKIBAで若手のサポートを行う“技術顧問”がいる。「モノづくりの復権」という志を胸に、長年の知識と経験で若手を導く阿部潔氏に話を聞いた。

アイシン精機は2015年1月に新たにイノベーションセンターを設置し、既存の事業領域にとらわれない新たな事業の柱を生み出す取り組みを強化する方針を示す。なぜ、アイシン精機は新たな事業を創出しなければならないのか。その第一弾プロトタイプ発表の会場で、同社イノベーションセンター長で常務役員の江口勝彦氏に話を聞いた。

日本通信とVAIOは、協業によりVAIOブランドのスマートフォン「VAIO Phone」を発表した。製造元は日本通信でVAIOは製品デザインに関わった。日本通信 社長の三田聖二氏は「ハードだけでは差別化できない。ハード、通信、アプリを組み合わせて最適化し始めて付加価値が生まれる」と述べている。

東洋ビジネスエンジニアリングが開催した年次イベント「MCFrameDay 2015」の特別講演企画であるMONOistスペシャルセッション「ユーザー視点で見た、モノづくりニッポン」では、テクニカルライターの小寺信良氏が登壇し、“メイドインジャパン”の強みについて考察を述べた。

東洋ビジネスエンジニアリングが開催した年次イベント「MCFrameDay 2015」では「ITとものづくりの新時代を展望する」をテーマに、ドイツの「インダストリー4.0」をはじめとした、ICTとモノづくりが融合する世界について紹介した。

ソニーから独立したVAIOは、独立後初めてゼロから開発した製品群を発表した。従業員規模がグローバルで全社員合わせて14万人規模の企業体から、240人規模の会社になる中で、モノづくりの手法も大きく変化した。「全社員がみんなで作り上げた製品だ」（VAIO 代表取締役の関取高行氏）とする取り組みの中で、どういうモノづくりのアプローチで新製品を実現したのかについて紹介する。

ハイアールアジアは戦略発表会を開催し、新製品とともに白物家電をベースとした新たなビジネスモデルを提案した。同社では「家電業界に革命を起こす」（ハイアールアジア 代表取締役社長兼CEO 伊藤嘉明氏）とし、3つの戦略をベースに家電ビジネスの在り方そのものの転換に取り組む。本稿では特に「家電の新たなビジネスモデル」に特化して紹介する。

津波で被害を受けたソニーの工場が、新たな東北産業の“ゆりかご”となっていることをご存じだろうか。自らの復興とともに東北復興に向けた新たな産業創出に取り組む、ソニー仙台テクノロジーセンターとみやぎ復興パークの取り組みを取材した。

日本政策投資銀行は、大企業の設備投資の状況について調査した「2014年度設備投資計画調査」をまとめ、その概要を発表した。決算などにおける企業の業績回復は進む一方で国内設備投資の減少傾向が続いている現状が明らかとなった。ただ2014年度以降は国内向け設備投資増加が計画されており、国内回帰の動きが強まる兆しも見え始めている。

アリックスパートナーズは、アジア太平洋地域における事業再生の動向について調査。アジア太平洋地域で全般的にリストラ案件が急増する予測を示した他、企業の再生を妨げる要因が「“現実離れした期待”にあるケースが多いことがアジア企業の特徴」という調査結果を発表した。

IoT（モノのインターネット）やビッグデータ解析の活用先としてにわかに「製造現場」への注目度が高まっている。製造業において、ICTの活用により生産性や柔軟性をもう一段高めようとするモノづくり革新の動きが活発化する一方で、これらの技術のビジネス活用を推進したいIT系企業が提案が加速。製造現場への熱気が高まっている。

SAS Institute Japanが開催したイベント「Analytics 2014 SAS FORUM JAPAN」で韓国LG電子がビッグデータ分析を活用したプラズマディスプレイパネル（PDP）の品質改善の取り組みを紹介した。

アリックスパートナーズは、独自の企業破綻予測モデルに基づく日本や韓国市場における調査内容を発表した。韓国企業は上場企業の26％が破綻危機とされるなど、危機的な経済状況となっていることが明らかになった一方、日本企業に対しては“生ける屍”問題が懸念されるという。

アジアで成功する工場には実は共通点があった!? ――。日本能率協会が主催する「GOOD FACTORY賞」では、アジアにおける生産性や品質の向上などを実現した工場を表彰する。3回の歴史を刻む中で17つの工場が表彰を受けたが、成功するこれらの工場には実は“5つの共通項”があるという。日本能率協会 JMAマネジメント研究所 主管の廣瀬純男氏が解説する。

一対の鳥は結び付くのか――。小物家電などを取り扱うツインバード工業は、独自のブランド構築に向けて新たな体制構築を進めている。ギフト市場やB2B市場など“顔の見えない”製品で存在感を築いてきた状況から、“ブランド”としてのポジションを確立するためにどのような取り組みを進めるのか。事業方針説明会で代表取締役の野水重明氏に聞いた。

東洋ビジネスエンジニアリングが開催した年次イベント「MCFrame Day 2014」で、元日産GT-R開発責任者の水野和敏氏が「世界に勝てる日本のものづくりとブランド創造」をテーマに、日本独自の文化によるモノづくりの強みについて語った。

「半導体生産からレタス生産へ」驚きの業態変化を遂げた工場がある。富士通セミコンダクターの会津若松工場だ。富士通では植物工場へのICT提供などを行ってきたが、ついに自ら野菜生産に乗り出し、2014年2月から低カリウムレタスの出荷を開始する。製造業およびICT企業としてのノウハウを野菜生産に注入する植物工場は、製造業が託すべき未来になるのか。現地取材を通してレポートする。

アリックスパートナーズは、民生用電子機器市場に関する調査結果を発表し、同業界の56％の企業が財務上危機的な状況にあり、業界全体が危機を迎えているという見通しを示した。

NECがスマートフォン事業から撤退を発表し、パナソニックも個人向けのスマートフォン事業休止を宣言した。“ガラパゴス”環境で春を謳歌した国内スマートフォン端末メーカーが相次いで苦境に立たされた理由はどこにあったのか。京セラや外資系端末メーカーなど携帯電話関連業界に身を置いてきた筆者が、経緯を振り返りながら問題点を分析する。

アリックスパートナーズは、航空機関連市場に関する調査結果を発表した。同調査結果では、MRJや炭素繊維素材の利用拡大などで日本企業の存在感拡大はあるものの、航空機のサプライチェーンにとって、今後は中国が存在感を高めるという見通しを示している。

図研が開催したユーザーイベント「Zuken Innovation World 2013」で東芝 研究開発センター 機械・システムラボラトリー 参事の大富浩一氏が登壇し「1DCAE」による上流設計の価値を訴えた。

コモディティ化が進むPC市場で、逆に「一品一様」など顧客のニーズに応えることで差別化を図るのがパナソニックだ。外部委託が多いPC業界において同社は自社開発、自社生産を貫き強さを見せる。「手づくりレッツノート工房」において、パナソニックAVCネットワークス社ITプロダクツ事業部の事業部長を務める原田秀昭氏および、プロダクトセンター所長の清水実氏に話を聞いた。

国内工場が逆境に立つ中で“製造現場の強さ”そのものを武器とし、国産EMSとして業績を伸ばしているのが、沖電気工業 EMS事業本部だ。最後発の国産EMSとして成功した秘密はどこにあるのか。また日本型モノづくりの勝ち残る道はどこにあるのか。沖電気工業 常務執行役員 EMS事業本部長の清水光一郎氏に話を聞いた。

ユビキタスエンターテインメント（UEI）の開発した手書きハイパーテキストタブレット端末「enchantMOON」が、ついに2013年7月7日に発売された。商品の詳細については過去の記事などに譲るが、本稿ではソフトウェア企業としてハードウェアを含めた新製品を生み出す苦労について考えてみる。

国内外の設計開発者が参加する大規模なモノづくりの難しさは何か。広く散らばる関係者が同一の設計データを共有することがまず難しい。3次元CADのデータは容量が大きく、インターネット経由のアクセスではリアルタイム性に欠ける。航空機を製造する三菱重工業が選んだのはクラウド＋シンクライアントという解だった。

グローバル展開が必然のものとなった日本のモノづくり企業。海外拠点との生産性の違いが課題として立ちはだかる。品質改善や不良品対応を「匠の技」として祭り上げていないだろうか。これではグローバル展開は難しい。ITによる適切な道具立てとそれを支えるマインドセット、さらにマネジメントの変革が解決には必要だと専門家は説く。

デンソーでは、設計者FMEAの品質向上とデザインレビュープロセスの効率化を目指した活動を進めている。本稿ではその概要を紹介する。

日立製作所では、バラツキそのものに着目した生産管理手法を全社的に展開しようとしている。想定外の事態に際しても迅速な納期回答ができる仕組みを確立しつつあるようだ。

日本サムスンは同社の第三世代DDR3に関するセミナーを開催。ビッグデータ時代に企業に求められる「価値」を提供する省エネルギー技術を披露した。本稿では当日の模様をダイジェストで紹介する。

2011年9月7〜8日にボストンで開催された米シーメンスPLMソフトウェアのアナリスト・カンファレンスでChuck Grindstaff氏は、設計と生産、保守の間にあるギャップを埋める、と語った。その真意とは？

日本HPは2011年8月から、同社東京 昭島工場で新たに法人向けノートPCの生産ラインを始動した。製造の海外移転を目指す企業が増える中、日本HPならではのビジネスと東京生産の意味を考える。

業務プロセス目線で必要な情報流通ができているか？ 既存PLMの問題点をビシビシと指摘した図研 上野氏。氏いわく「できていないのは当たり前」。

グローバル化を支援する「7つのプラットフォーム」と、リコーが取り組んできたグローバル化の方策とその実践事例を紹介する

21世紀的“円盤型”市場と事業デザイン、知財戦略の関係とは？ サントリーが取り組む知財マネジメント戦略と過去の苦い経験も披露

機械産業だけでなく一般消費材業界でもPLMシステムによる効率化が進んでいる。グローバル市場で優位に立ち続けるための戦略的IT投資とは？