「三菱自動車」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「三菱自動車」に関する情報が集まったページです。

CEATEC 2018:
トヨタのカーナビからLINEを送れる、オープンソースのSDL対応カーナビを日本投入
トヨタ自動車とLINEは2018年10月15日、千葉市内で記者説明会を開き、LINEの各種サービスに対応したディーラー装着用車載情報機器(カーナビ)を同年12月から日本で発売すると発表した。ライン装着用では2019年夏以降、一部改良などの機会にさまざまな車種でSDL対応カーナビを設定する。(2018/10/16)

モビリティサービス:
トヨタが進めるコネクテッドカー“3本の矢”、ソフトバンクとの新会社も矢の1つ
ソフトバンクとトヨタ自動車は2018年10月4日、東京都内で会見を開き、モビリティサービスの基盤を開発、提供する新会社「MONET Technologies」を設立すると発表した。新会社の代表取締役社長兼CEOにはソフトバンク 代表取締役 副社長執行役員兼CTOの宮川潤一氏が就く。出資比率はソフトバンクが50.25%、トヨタ自動車が49.75%となる。資本金は20億円で、将来的に100億円まで増資する。(2018/10/5)

新型ジムニーやスイスポ、カプチーノも! スズキ車デザインのハンコに新モデル登場、全11車種をラインアップ
あなたの愛車や思い出のクルマもあるかも?(2018/9/25)

Google、ルノー・日産自動車・三菱自動車とAndroidベースの車載OSで提携
ルノー・日産自動車・三菱自動車が、Androidベースの車載OSでGoogleと技術提携した。「Android Auto」とは異なり、OS自体がAndroidで、Googleマップやアシスタントを直接利用できる。搭載車両の登場は2021年の見込み。(2018/9/19)

車載ソフトウェア:
ルノー日産三菱がAndroid採用、「Googleの技術はクルマと人がやりとりする手段」
ルノー・日産自動車・三菱自動車のアライアンスとGoogleは2018年9月18日、複数年にわたる技術提携契約を結んだと発表した。アライアンスの3社はAndroidをOSに採用した次世代インフォテインメントシステムを2021年から搭載する。(2018/9/19)

IHS Future Mobility Insight(7):
100年に一度の変革期、国内自動車ディーラーの進むべき道は
自動車を購入するためには行かなければならないのが自動車ディーラー(販売店)だ。しかし、国内の自動車ディーラーにとってこれまで常識だったことも、「100年に一度の変革期」が訪れている自動車市場そのものと同様に大きく変化しつつある。(2018/9/3)

自動車株、6社大幅安 貿易摩擦が重し 打開策打ち出せず
米中貿易摩擦が泥沼化してきたことで、トランプ米政権が検討している日本などからの輸入車に対する関税の大幅引き上げも現実味を帯びてきた。東京株式市場では、米政権の追加関税検討開始以降、上場乗用車メーカー7社中、米国で販売する6社の株価が大幅安となっている。各社が有効な対応策を打ち出せるかは不透明で、先行きへの不安が日本経済を支える自動車産業の成長期待を押し下げている格好だ。(2018/8/28)

電気自動車:
三菱「アウトランダーPHEV」が一部改良、パワートレインの部品を9割見直し
三菱自動車は2018年8月23日、プラグインハイブリッド車「アウトランダーPHEV」を一部改良し、同日から販売を開始すると発表した。(2018/8/24)

製造マネジメントニュース:
2018年の自動車初期品質調査、品質トップはダイハツ、最下位はアウディ
J.D.パワージャパンは2018年8月22日、2018年の自動車初期品質調査(Initial Quality Study)の結果を発表した。ブランドごとの不具合指摘件数が最も少なかったのはダイハツ工業だった。次いでホンダ、Mercedes-Benz(メルセデスベンツ)が上位にランクインした。15ブランド中、最も不具合指摘件数が多かったのはAudi(アウディ)だった。(2018/8/23)

自動車販売、ネット活用で店舗と「両輪」 各社、ライブ配信などで消費者の関心引き寄せ
大手自動車メーカー各社が顧客との接点づくりで知恵を絞っている。(2018/8/22)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
自動車メーカー「不正」のケース分析
マツダ、スズキ、ヤマハ発動機の3社が排出ガス抜き取り検査についての調査結果を国交省へ提出した。これを受けて、各メディアは一斉に「不正」として報道した。しかしその内容を見ると、多くが不親切で、何が起きているのかが分かりにくい。そこに問題はあった。しかし、その実態は本当のところ何なのか、できる限りフラットにフェアに書いてみたい。(2018/8/13)

和田憲一郎の電動化新時代!(29):
日中共同による急速充電新規格は、世界標準となるのか
EV(電気自動車)用の急速充電仕様について新たな動きが出てきた。日本と中国の共同検討によって急速充電の新規格を策定する動きである。既に市場で固まってしまったように見える急速充電規格であるが、なぜ今になって新たな規格作成なのか。狙いや、具体的な統一方法、さらには実施時期や市場をどう考えるのか。まだ仕様が固まらないと思われる中で、関係者にインタビューを敢行した。(2018/7/30)

スピン経済の歩き方:
「クールジャパン」迷走の背景に、日本人の“弱点”アリ
官民ファンド「クールジャパン機構」が大きな損失を出している、といった報道があった。「自民党が悪い」「安倍政権が悪い」といった声があるが、こうした指摘は“正しい”のか。問題の本質はどこにあるのかというと……。(2018/7/17)

スピン経済の歩き方:
文科省の局長逮捕は「天下りシステム」崩壊の副作用ではないか
文科省の科学技術・学術政策局長が逮捕された。息子を裏口入学させる見返りに、大学に便宜をはかったとされているが、なぜこのような不正を行ったのか。筆者の窪田氏は「天下りシステム崩壊の副作用ではないか」とみている。どういうことかというと……。(2018/7/10)

IHS Future Mobility Insight(5):
都市国家シンガポールに見る、EVとカーシェアリングの可能性
自動車保有を大幅に制限している都市国家・シンガポールでも導入されつつあるEVやカーシェアリング。そのシンガポールを例に、EVやカーシェアリングの可能性を考察する。(2018/7/5)

俳句や和歌に詠まれた絶景、実際に見られる? 確率を予測「古典絶景NAVI」、三菱自動車とウェザーニューズが公開
三菱自動車工業とウェザーニューズが「古典絶景NAVI」を公開。俳句や和歌などに登場する絶景が週末に見られる確率を予測し、その場所へのルートや絶景を見るための気象条件などを教えてくれる。(2018/6/25)

「トヨタの強み」語る:
グループの総力結集し、未来生き抜く=株主総会でトヨタ社長
トヨタの株主総会で、豊田章男社長は「グループ全体で競争力を強化しなければ、未来はない」と語った。(2018/6/14)

「価格設定ソフト」暗躍:
スペア部品で荒稼ぎか、自動車メーカーの「隠れた武器」
過去10年間で10億ドルを超える増収を実現したルノーやプジョー、ジャガー・ランドローバーといった自動車メーカーの戦略を支援したのは先進的価格設定ソフトだという。(2018/6/12)

和田憲一郎の電動化新時代!(28):
MaaSを深掘り、新しい街づくりを起点にモビリティと都市交通の在り方を考える
前回に引き続きMaaS第2弾となる本連載。公共交通機関やレンタカー、タクシー、レンタサイクルなどを組み合わせて、人の移動をシームレスに行うサービス、「MaaS(Mobility as a Service)」という言葉が日本でも話題となっている。では、MaaSが普及すると、モビリティと街づくりの関係はどう変わるのであろうか。今回は先進的な検討を進めている関係者に話を聞いた。(2018/6/8)

「レプリカ車の参加は不可」!! ホンモノの超絶名車・旧車が集うイベント「日本海クラシックカーレビュー」がすごい
2018年は9月2日に開催。10年以上参加してきた筆者が“先だって”見どころを紹介。(写真64枚)(2018/5/22)

エコカー技術:
2030年の動力伝達技術の在り方とは、自動車メーカーらが技術研究組合を発足
自動車メーカー9社とアイシン・エィ・ダブリュ、ジヤトコで結成した「自動車用動力伝達技術研究組合」が、共同研究組織として始動する。事業費は約2.6億円で、組合員各社が派遣する技術者合計100人が活動する。(2018/5/16)

「各社の自立性を尊重しながら」:
ルノーとの資本構成見直し検討、合併協議は「一切ない」=日産社長
日産の西川社長は、仏ルノー、三菱自動車との3社連合について、18年度以降、早期に「資本構成見直しも含めて」検討し、次世代に引き継ぐ仕組みを作る意向を明らかにした。(2018/5/15)

製造マネジメントニュース:
三菱自動車が営業利益19倍で黒字転換、2018年度は新型車3車種を展開
三菱自動車は2018年3月期(2017年度)の決算を発表した。売上高は前期比15.0%増の2兆1923億円、営業利益は同19倍の982億円、当期純損益は前期の1985億円の損失から黒字転換して1076億円の利益を確保した。(2018/5/11)

【三菱・エクリプス クロス試乗】グイグイ曲がる、加速もいい、これかなり楽しい! 三菱4年ぶり新型車の“ホンキ”を見た
オールドファンは新型車投入に安堵。これ、もしかしてランエボより楽しいかも、なんてね。(写真56枚)(2018/5/9)

主要企業、収益増加で国内景気に自信 9割が「拡大傾向」と調査で回答、人手は不足懸念
過去最高水準にある企業収益などが景況感の改善につながっている。(2018/5/7)

製造マネジメント メルマガ 編集後記:
日本の電気自動車出遅れ論とそれに対する反論、どっちが正しい?
うーん難しいなぁ……。(2018/5/1)

中国最大手:
ルノー・日産・三菱自連合、中国の滴滴出行とライドシェアで提携
ルノー、日産、三菱の3社連合は、中国の配車サービス最大手、滴滴出行と提携した。(2018/4/24)

和田憲一郎の電動化新時代!(27):
MaaSは鉄道など公共交通や都市計画にどのような影響を及ぼすか
フィンランド発で、モビリティのサービス化を示す「MaaS(Mobility as a Service)」という一大ムーブメントが起こってきた。公共交通機関やレンタカー、タクシー、レンタサイクルなどを組み合わせて、人の移動をシームレスに行うサービスを示す言葉だ。では今後、MaaSが普及すると、モビリティやサービス変革のみならず、都市交通や都市計画にどのような影響を及ぼすのだろうか。関係者にヒアリングを行った。(2018/4/23)

“ブラック企業アナリスト”が斬る労働問題:
ルネサス子会社の過労死事件から読み解く、「労働基準法」の病理
半導体大手ルネサス エレクトロニクス子会社で工場勤務の男性が2017年1月に過労死していたことが判明。電通で新入社員が過労自殺した事件以来、長時間労働の危険性がこれほど世間で騒がれているにもかかわらず、なぜ痛ましい事件は繰り返されるのだろうか。その答えは、労働基準法による規制の甘さにあると考える。(2018/4/18)

電気自動車:
自動車販売店にリチウムイオン電池、災害時にもEVにエネルギー供給
三菱自動車がさいたま市に次世代販売店舗を整備。新たにリチウムイオン電池を設置し、周辺地域が停電した場合でもEVなどに電力供給を行えるようにする。(2018/4/16)

スピン経済の歩き方:
真面目な組織人ほど「うそ」や「不正」に走りやすい理由
『ワイドナショー』でダウンタウンの松本人志さんが、土俵の女人禁制問題について語った。「女性の方は土俵から降りてください」とアナウンスした行司について、「真面目がゆえに、こうなっちゃってるんですよ」とコメント。ネット上でも話題になっているが、筆者の窪田氏はどのように感じているのかというと……。(2018/4/10)

MONOist×JOBS 転職市場動向:
2017年度は活況だった転職市場、2018年度はどうなる?
技術者の転職市場を毎月レポートする「MONOist×JOBS 転職市場動向」。今回は、2018年度の技術者転職市場についてお話しします。(2018/4/4)

電気自動車:
EVとビルをつなぐ「V2B」、三菱自動車がオランダで実証
三菱自動車がオランダで、自動車とビル間で電力を相互供給する「Vehicle to Building(V2B)」技術の実証を開始した。(2018/4/3)

製造マネジメントニュース:
三菱自が「過ちに学ぶ研修室」を設置、不正を風化させない社員研修に
三菱自動車は、愛知県岡崎市の技術センターに社員研修施設「過ちに学ぶ研修室」を開設した。(2018/3/30)

電気自動車:
日産は2022年に年間100万台の電動車販売、使用済みバッテリーの再利用も並行で
日産自動車は、電気自動車(EV)とシリーズハイブリッドシステム「e-POWER」搭載車の世界販売台数を2022年度までに合計100万台に拡大する。同年度までに、軽自動車やクロスオーバータイプなどEVの新モデルを8車種投入する。「ノート」「セレナ」に採用しているe-POWERは、今後さらに搭載車種を増やしていく。(2018/3/27)

製造マネジメントニュース:
データ偽装を防ぐには? まずは紙とハンコの文化から脱却を
2016年以降、自動車や素材など製造業でデータ偽装事件が相次いだ。データの改ざんを防ぐには、企業体質の改善だけでなく、データを改変できない環境づくりを進める必要がある。(2018/3/15)

オートモーティブメルマガ 編集後記:
標準装備の座に登ってきた、ディスプレイオーディオ
運転に慣れた今となっては、スマホとディスプレイオーディオで事足りそうです。(2018/3/7)

これはリアルなサイバーフォーミュラ 日産、「フォーミュラE」マシンのカラーリングコンセプトを公開
かっ飛んでいきそう……。(2018/3/6)

「してもいいのではないか」:
ゴーン氏、ルノー・日産・三菱の統合否定せず 「目的でない」とも
ルノーのゴーンCEOはは、ルノー、日産、三菱自の3社連合が統合する可能性について否定しなかった。(2018/3/2)

車載情報機器:
三菱「エクリプス クロス」が日本発売、ディスプレイオーディオが標準装備に
三菱自動車は新型コンパクトSUV「エクリプス クロス」を発売した。2019年度を最終年度とする中期経営計画の達成に向け、グローバル戦略車として展開中だ。(2018/3/2)

製造マネジメントニュース:
ルノー日産三菱が機能統合を加速「一体運用での成長を証明する」
ルノー・日産自動車・三菱自動車アライアンス(ルノー日産三菱)は、アライアンスの機能統合を加速する複数のプロジェクトを始めると発表した。新中期計画「アライアンス2022」の達成に向けた具体的な施策となる。(2018/3/2)

人気のクーペスタイル:
三菱自、新型SUV「エクリプスクロス」発売
三菱自動車は、コンパクトSUV「エクリプスクロス」を発売した。(2018/3/1)

FAニュース:
世界最大の産業展示会に82社の日本企業が参加、日本版モノづくりを訴求
日本能率協会 ドイツメッセ日本代表部は、2018年4月23〜27日にドイツのハノーバーで開催される産業技術の展示会「ハノーバーメッセ2018」の開催概要とともに、日本企業の出展状況やジャパンパビリオンの内容などを紹介した。(2018/3/1)

導入事例|日本オラクル:
三菱自動車が世界共通の設計部品表システムのIT基盤に「Oracle Exadata」を採用
日本オラクルは、同社の高速データベースマシン「Oracle Exadata Database Machine」を、三菱自動車工業が世界共通の設計部品表システムのIT基盤として導入したと発表した。(2018/3/1)

製造IT導入事例:
三菱自動車、世界共通の設計部品表システムのIT基盤刷新
三菱自動車工業が、世界共通の設計部品表システムのIT基盤に、日本オラクルの「Oracle Exadata Database Machine」を採用した。従来システムと同等以上の処理速度やデータ量の急激な増大にも対応できる性能を高く評価したものだ。(2018/2/16)

モビリティサービス:
中国配車サービス大手が自動車メーカー12社と協業、ルノー日産三菱も参加
ルノー・日産自動車・三菱自動車アライアンスは、電気自動車(EV)を使った中国でのカーシェアリングについて、滴滴出行(ディディチューシン)と協業する。(2018/2/8)

鍵は充電スピード:
EV普及の鍵、充電規格戦争を制するのはどこか
充電規格の「勝ち組」を採用する自動車メーカーは、安定したサプライチェーンと充実したネットワークを追い風にできるが、「負け組」は研究開発などが徒労に終わるかもしれない。(2018/2/2)

製造マネジメントニュース:
自動車グローバル販売トップはVW、14万台差の2位はルノー日産三菱アライアンス
自動車メーカー各社の2017年1〜12月のグローバル販売台数が出そろった。トップに立ったのはVolkswagen(VW)グループで、前年比4.3%増の1074.1万台だった。(2018/2/1)

トヨタは3位:
日産・ルノー・三菱自連合、乗用車販売で17年世界首位に
日産・ルノー・三菱自連合は2017年の乗用車販売台数が計約1061万台となり、VWから世界首位の座を奪った。(2018/1/30)

製造マネジメントニュース:
自動車連合がベンチャーキャピタルファンド設立、5年間で最大10億ドル投資
ルノー、日産自動車、三菱自動車の自動車アライアンスが、オープンイノベーションを支援する企業ベンチャーキャピタルファンド「Alliance Ventures」を設立。今後5年間で最大10億ドルを投資する。(2018/1/26)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。