　このうち、駆動用モーターの世界市場は2016年に428万個だったが、2020年に2016年比2.3倍の970万個、2025年には同4.9倍の2080万個まで拡大すると予測している。現状では2モーター方式のHV（ハイブリッド車）が市場の大部分を占めるが、EV（電気自動車）やPHEV（プラグインハイブリッド車）などの需要拡大によって、1モーター方式の普及が拡大するという。そのため、駆動用モーターの市場規模は生産台数の成長率を上回らない想定だ。

　駆動用モーターや電動コンプレッサー、電動ポンプといった「次世代自動車システム」が車載用モーターの市場全体に占める比率は2016年時点で1％未満にすぎない。しかし2025年には全体の2％を占めるようになる。

　電動車は、内燃機関車と比較してモーターの搭載数が増加するため、車載用モーターの市場動向に大きく影響を与える。特に駆動用モーターは電動車の普及により需要拡大が見込まれる。駆動用モーターの大幅なコストダウンは見込みにくいが、電動車の普及による量産効果で緩やかに価格下落するとしている。また、モーターの体積は搭載性に、重量と効率は燃費や走行距離に影響するため、電動車のモーターの高効率化が課題としている。

　今後もHVやEVなど電動車の普及は全世界的な流れとして拡大していき、加えて内燃機関車においても高機能化が進むと考えられ、それに伴い車載用モーターの世界市場は拡大していくとしている。

　本調査における車載用モーターは、スターターやオルタネーター、補機類から駆動用モーターまで、全てのモーターを対象とした。調査期間は2017年11月～2018年3月で、自動車システムメーカーやモーターメーカー等を調査対象としている。

NTNのインホイールモーターが量産EVで採用、2023年に年産30万台に
NTNは、インホイールモーターの駆動システムと車両制御技術に関して、中国の新興自動車メーカー長春富晟汽車創新技術（FSAT）とライセンス契約を締結した。
世界初の重希土類不使用の駆動用モーター、新型「フリード」に搭載
ホンダと大同特殊鋼は、ハイブリッド車の駆動用モーター向けに重希土類不使用の熱間加工ネオジム磁石を開発し、2016年秋発売のミニバン「フリード」の新モデルに搭載する。重希土類を一切使用しないネオジム磁石の実用化は「世界初」（ホンダ）だ。
重希土類フリーでネオジム使用量半減の車載モーター用磁石、トヨタが開発
トヨタ自動車はレアアースであるネオジムの使用量を最大で半減する車載モーター用磁石を新開発した。重希土類を不使用とした上でネオジムの使用量を大幅に減らし、高温下でも使用可能な性能を実現した。
燃料電池バスが乗用車の駆動用モーターで走れる理由
トヨタ自動車は、東京都内で省庁関係者や報道向けに燃料電池（FC）バス「SORA」の試乗会を実施した。SORAは同年3月に型式認証を取得して発売を開始した燃料電池バスの新モデルだ。2020年に開催される東京オリンピック・パラリンピックに向けて東京を中心に100台以上の導入を予定している。
モーター自社開発のホンダが日立オートモティブと合弁、日米中で電動車向けに生産
ホンダと日立オートモティブシステムズは、電動車向けモーターを開発、生産、販売する合弁会社を設立する。生産開始時期など詳細は協議中だが、開発は日本で、生産と販売は日米中の3カ所で行う。ホンダは自社のモーター生産ラインは維持する。「ホンダ以外でも、関心のある納入先なら積極的に外販したい」（ホンダ）と述べた。
日本電産がプジョーシトロエンと合弁、300億円投資して駆動用モーターを開発へ
日本電産は、同社の子会社とGroupe PSAが折半出資で、自動車向け駆動用モーターを開発、生産する新会社を設立する。設立時期は2018年3～4月ごろ、資本金は1500万ユーロ（約20億円）を予定している。本社や研究開発部門、工場は、PSAの既存の拠点内に設ける。総投資額は2億2000万ユーロ（約295億円）。