「自動走行車」最新記事一覧

人とくるまのテクノロジー展 2017:
次世代の前方監視用カメラは“三つ目”、異なるレンズで広い検知範囲
ゼット・エフ(ZF)は「人とくるまのテクノロジー展2017」において、次世代の前方監視用カメラ「TRI-CAMカメラ」と自動運転用コンピュータを出展した。(2017/5/29)

新連載・明日から使えるITトリビア:
“謎のメーカー”はNVIDIAだけじゃない? いまさら聞けない「難読企業」の読み方
明日から使えるかもしれないITのトリビアを紹介する新連載がスタート。“謎の半導体メーカー”と呼ばれネットで話題になったNVIDIA。読み方が難しい企業は他にもあった。(2017/5/26)

国内2位確実に:
新型リーフを今年後半投入=日産副社長
日産のスキラッチ副社長は、三菱自との連携により軽自動車も強化し、目標とする日本での市場シェア2位を確実に達成したいという。(2017/5/25)

三菱電機、AIブランド「Maisart」 複数音声の分離・再生技術を披露
AIの音声認識や学習能力の高度化、産業ロボットや車載機器への搭載などを進める。(2017/5/25)

ソフトバンクはNVIDIA株式40億ドル相当を保有──Bloomberg報道
ソフトバンクは「ビジョン・ファンド」発表の際、NVIDIA株式を保有していることを公表したが、その保有率は約4.9%で第4位の大株主であり、金額は40億ドルだとBloombergが報じた。(2017/5/25)

コンチネンタル:
マツダの「デミオ」「CX-3」「CX-5」向けにコンバイナー式HUDを供給
コンチネンタルは、マツダ車向けにコンバイナー式ヘッドアップディスプレイ(HUD)の生産を開始した。日本の自動車メーカー向けにコンバイナー式HUDを提供するのは初めてだという。(2017/5/25)

JASA発IoT通信(2):
目指すはロボット技術立国 ―― 移動体IoTと産業用ドローンへの取り組み
移動体のIoT(モノのインターネット)では無線通信を前提とするため、通信遮断対策や帯域確保などさまざまな課題が生じてきた。ここにエッジコンピューティングを導入し、組込みソフトと無線通信の協調による移動体IoTを実現させる。当初はコネクテッドカーからスタートした移動体IoTであるが、昨今は同様の技術がドローンに展開され始めた。ホビー用途のドローンでも、組込みソフトが機体の姿勢制御などを操る。産業利用のドローンには、さらなる安全性と信頼性が求められる。組込みソフトと無線通信の協調が果たす役割は大きい。(2017/5/25)

「熱狂させる車がない」:
トップ交代の米フォード、株価回復は不透明
米Ford(フォード)でトップ交代。低迷する株価がトップ交代を機に持ち直すかどうかは不透明だ。(2017/5/24)

スマートシティ:
電柱の跡地がEV充電器に? 東電とパナソニックが地上機器を有効活用
東京電力パワーグリッドとパナソニックは、無電柱化エリアに設置されている地上配電機器とデジタルサイネージした情報配信サービスの企画開発に着手する。景観改善や災害時の安全性向上を背景に、国内でも都市部を中心に無電柱化が進んでおり、今後増加していく地上配電機器を有効活用する狙い。将来は電気自動車の充電器や自動運転車へのアシスト機能なども視野にいれる。(2017/5/24)

C-V2X/コネクテッドカー:
LTE/4G活用のV2Xで自動運転をサポート
Nokiaの日本法人であるノキアソリューションズ&ネットワークス(以下、ノキア)は東京都内で記者説明会を行い、セルラーV2X、コネクテッドカーに関する最新動向や応用事例などを紹介した。(2017/5/25)

自動運転技術:
「V2Xは4Gセルラー技術で始めるべき」と5G推進団体が語る理由
ノキアソリューションズ&ネットワークスは、コネクテッドカー分野の取り組みとして、同社が創設から関わる5Gオートモーティブアソシエーション(5GAA)について紹介。セルラーV2X技術の優位性を訴えた。(2017/5/24)

「STORIA法律事務所」ブログ:
自動運転で事故を起こしたら、ドライバーに責任はある? 弁護士が解説
日夜、しのぎを削って開発が進む自動運転車。もし自分がハンドルを握っていないときに乗っている車が事故を起こしたら──AIと著作権に詳しい弁護士の杉浦健二さんが解説します。(2017/5/24)

企業動向を振り返る 2017年4月版:
「東芝倒産」の可能性
過去1カ月間のエレクトロニクス関連企業の動向をピックアップしてお届けする「企業動向を振り返る」。3月決算の発表を控えた4月はトピックが少ない時期ですが、東芝からは目が離せません。(2017/5/24)

ビッグデータ利活用と問題解決のいま(45):
データ主導のスマートシティが、衰えた工業地帯を復活させる?
米国運輸省が実施した「スマートシティ・チャレンジ」で、全米78都市の中から選ばれたのが、さびついた工業地帯“ラストベルト”で知られるオハイオ州のコロンバス市だ。地域変革を目指すスマートシティをデータ活用の観点から見てみると……?(2017/5/24)

料金水準は維持:
ドコモ、東京スカイツリーで8K映像の5Gライブ配信に成功
ドコモは、東京スカイツリーの展望デッキから撮影した超高精細「8K」映像を5Gの試験電波を使ってライブ配信することに成功した。(2017/5/23)

Ford、自動運転子会社のジム・ハケット氏を新CEOに任命
2021年の自動運転車量産を目指すFordが、CEO交代を発表。新CEOは自動運転関連の子会社Ford Smart Mobilityの会長、ジム・ハケット氏。(2017/5/23)

車載半導体:
ミリ波レーダーのさらなる低コスト化へ、CMOSプロセスの採用が活発に
日本テキサス・インスツルメンツは、76〜81GHz帯に向けたミリ波レーダー用ワンチップCMOS製品の新しいポートフォリオを発表した。車載、ファクトリーオートメーション、医療など幅広い市場に提案する。現在量産されているミリ波レーダー向けソリューションと比較して、最大3倍の精度のセンシング機能を実現するとしている。(2017/5/23)

即席!3分で分かるITトレンド:
コレ1枚で分かる「5G」
超高速・大容量な通信が可能な次世代の通信方式として、2020年の商用可が見込まれている次世代通信「5G(第5世代移動通信システム)」。そのどこがスゴイのか、押さえておきたいポイントをまとめます。(2017/5/23)

特選ブックレットガイド:
自動運転時代の「メーカー責任」はどこまで及ぶか
実現に向けた開発が続けられている完全自動運転車だが、運転を人ではなく機械が担うことで「有事の際の責任がどこに帰するか」という問題が浮上する。法学的な観点から現状を解説した、明治大学 中山教授の講演を紹介する。(2017/5/23)

インタビュー:
研究開発費は今期ピーク、人員維持=SUBARU社長
SUBARUの吉永泰之社長は、研究開発費は過去最高となる2018年3月期(今期)の1340億円(計画ベース)がピークとの見通しを示した。(2017/5/22)

HPE、160Tバイトの単一メモリを搭載した「The Machine」のプロトタイプを実証
米Hewlett Packard Enterprise(HPE)は、160Tバイトの不揮発性メモリを搭載した「The Machine」のプロトタイプで「メモリ主導型コンピューティング」の可能性を実証。将来的には最大4096YB(ヨタバイト)にまで拡張可能との予想も。(2017/5/22)

電子ブックレット:
IntelとMobileyeの独占状態、吉か凶か
EE Times Japanに掲載した記事を読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、IntelがMobileyeを買収することで持ち上がった、両社による自動運転車市場独占の懸念について紹介する。(2017/5/21)

車でのデータ扱い量増える中で:
Western Digital、「iNAND」の車向け展開を加速
Western Digital(ウェスタンデジタル)は、自動車市場に対し、組み込みフラッシュドライブ製品群「iNAND」の展開を加速させる。自動車市場でも低コスト、大容量のメモリへのニーズが広まり、iNANDの特長を生かしニーズの取り込みを図るようだ。(2017/5/22)

車載ソフトウェア:
レベル3〜5をカバーする自動運転向けソフト、ウインドリバーが提案
ウインドリバーは自動運転システムやコネクテッドカーに向けたソフトウェアのプラットフォームの提案を強化する。今後は、車両1台のコストのうちソフトウェアが半分以上を占める見通しで、自動車のサプライチェーンが変わっていくという。(2017/5/19)

NVIDIA GTC 2017 レポート:
トヨタとNVIDIAの協業から見えてきた、ボッシュとコンチネンタルの戦争
NVIDIAは開発者会議「GTC(GPU Technology Conference)」の中でトヨタ自動車との協業を発表した。日系自動車メーカーの技術関係者は「まさか!?」「意外だ」と驚きを隠せない。これから起こるサプライチェーンの大変革とは。(2017/5/19)

宅配事業者の負担を軽減:
歩道やマンションを走る「自動宅配ロボット」、登場
ロボット開発・販売のZMPが、歩道やマンションの内部を自動走行する宅配ロボットを開発したと発表。人手不足などが課題となっている宅配事業者などを支援する狙い。(2017/5/18)

ISO 26262をサポート:
OEMに車載ソフトを直接提供、レベル5の実現へ
Wind River(ウインドリバー)が、コネクテッドカーや自動運転車向けに3つの車載ソフトウェアを発表した。OEMにセキュアな車載ソフトウェアを提供することで、コネクテッドカーや自動運転車の早期実現を目指すという。自動運転については、レベル3〜5まで視野にいれている。(2017/5/18)

勢いづくNVIDIA:
トヨタがNVIDIAのAI技術を採用、Intelに焦りか
2017年5月10日、トヨタ自動車がNVIDIAのAI(人工知能)プラットフォームを採用する計画を明かした。自動車用AIプラットフォームを巡っては、Mobileye買収をするIntelと、NVIDIAが激しく競り合う。トヨタの採用でNVIDIAの優勢が明白になったが、勝敗の決着はまだ先のようだ。(2017/5/18)

精度、従来センサー比10倍:
髪の毛も検知できる1チップのミリ波センサー
日本テキサス・インスツルメンツ(日本TI)は、車載システムと産業機器に向けたワンチップタイプの高精度ミリ波センサーを発表した。検出距離は最大300m。距離分解能は4cm未満、距離精度は50μm未満で、髪の毛より細いものまで検知できるという。(2017/5/17)

矢野経済研究所 国内PLM市場(2017年):
2020年国内PLM市場は2900億円規模に、PLMベンダーはデジタル化を追い風に新たな事業機会を狙う
矢野経済研究所は、国内PLM(Product Lifecycle Management)市場に関する調査結果を発表した。(2017/5/17)

Alphabet傘下のWaymoと配車サービスLyft、自動運転で提携
Uberと自動運転技術の特許侵害で係争中のWaymoが、Uberの競合であるLyftと自動運転車の実用化で提携したとNew York Timesが報じ、両社がこれを認めた。(2017/5/16)

FAニュース:
ボーイングや三菱重工も協力する東大生産技術研究所、新拠点で再スタート
東京大学 生産技術研究所は移転した附属千葉研究所を関係者や記者向けに公開した。航空機向けの加工技術の開発をはじめ、市街地を模した道路や線路でのモビリティの実験などを加速させる。(2017/5/16)

即席!3分で分かるITトレンド:
コレ1枚で分かる「IoTで変わるビジネスの本質」
IoTでモノの価値はサービスにシフトしつつあります。その過程をおさらいしつつ、IoT時代のビジネスチャンスの見つけ方についてまとめます。(2017/5/16)

ダイアログ PMICチップセット:
車載SoC「R-Car H3」向けPMICチップセット
ダイアログ・セミコンダクターは、ルネサス エレクトロニクスの車載コンピューティングプラットフォーム「R-Car H3」向けに、システムPMICと2つのサブPMICで構成するパワーマネジメントIC(PMIC)チップセットを発表した。(2017/5/16)

TechFactory 人気記事TOP10【2017年4月版】:
安心・安全なIoTデバイス開発のヒントをマルウェア「Mirai」から学ぶ
TechFactoryオリジナル記事コンテンツの人気ランキングTOP10をご紹介。今回は、史上最大規模のDDoS攻撃を引き起こしたとされるマルウェア「Mirai」の手口とその対策を解説した記事が堂々の第1位に! MiraiのソースコードからセキュアなIoTデバイスを開発するためのヒントが見えてきます。(2017/5/16)

アドバンテスト AirLogger WM2000シリーズ:
配線不要の無線データロガーに新シリーズ登場、温度・電圧・ひずみの計測が可能に
アドバンテストは、無線データロガー「AirLogger」の新シリーズとして「AirLogger WM2000」の販売開始を発表した。従来品でサポートしていた温度に加え、電圧、ひずみの計測にも対応する。(2017/5/16)

AIで安心、安全な社会を実現:
パナとNVIDIA、ディープラーニングで連携
パナソニック ソリューションテクノロジーは、「第6回 IoT/M2M展【春】」で、NVIDIA製AIスーパーコンピュータ「DGX-1」とGPU「Tesla P100」および、AIスーパーコンピュータを搭載した自動運転の事例などを紹介した。(2017/5/16)

「すごすぎる」――地方のパン屋が“AIレジ”で超絶進化 足かけ10年、たった20人の開発会社の苦労の物語
焼きたての手づくりパンをレジに持っていくと、画像認識で瞬時に会計……そんな“AIレジ”が地方のパン屋にじわりと浸透している。その裏側にはシステム開発会社の苦闘の歴史があった。(2017/5/15)

初の300万台超えへ:
スズキ、今期営業益10%減へ 四輪インド販売計画8%増
スズキは2018年3月期(今期)の連結営業利益が前期比10%減となる見通しだ。(2017/5/15)

池田直渡「週刊モータージャーナル」:
トヨタの決算発表に見える未来
トヨタが発表した17年3月期通期決算は5年ぶりの減収減益となった。しかし一方でクルマの販売台数は伸ばしている。ここから見えてくるトヨタの未来とは……?(2017/5/15)

TECHNO-FRONTIER 2017 基調講演:
クルマの価値は「思い通りの走り」だけでなく「いかに安全に賢く走るか」
これまでは人の思うように操れるのが最高のクルマだったが、今後はいかに安全に賢く走るかという新たな価値が加わる――。トヨタ自動車 専務役員の伊勢清貴氏が、自動運転の実現に向けた取り組みを振り返った。(2017/5/15)

ITはみ出しコラム:
MicrosoftのナデラCEOが開発者に語る 「ディストピア阻止は私たちの責任」
昔は「悪の帝国」などと呼ばれることもあったMicrosoftですが、サティア・ナデラCEOが率いる現在の姿にそのようなイメージは全くありません。(2017/5/14)

課題は「屋内への浸透」:
携帯大手、「5G」開発に注力 提携・実験を相次ぎ発表
キャリア各社が5G技術の開発を加速させ、関連企業との提携や実証実験を相次いで実施している。各社の動向をまとめた。(2017/5/12)

AIを活用して:
人の思いを理解する、自動運転時代のコックピット
東芝は、「第20回 組込みシステム開発技術展(ESEC 2017)」において、自動運転時代の対話するコックピットを想定した自動車IoT(モノのインターネット)ソリューションのデモ展示を行った。コミュニケーションを想定したAI(人工知能)技術である「RECAIUS(リカイアス)」を使っている。(2017/5/12)

人テク展2017 開催直前情報:
従来比1.3倍の高負荷容量と高速回転性能を両立、新しい円すいころ軸受を提案
NTNは「New Technology Transforms the Next 〜世界を滑らかにする仕事〜」をテーマに、モーターやアクチュエーターなど自動運転や燃費向上に対応した電動モジュール製品を展示する。(2017/5/12)

自動運転や物流に使える?:
ライダーで360度 物体を認識、3次元でマッピング
日本コントロールシステムは「第20回 組込みシステム開発技術展(ESEC2017)」で、ジェスチャー認識エンジンとライダー(レーザーレーダー)を組み合わせて、360度の範囲で対象物を認識し、距離を基に3次元でマッピングできるシステムを展示した。(2017/5/12)

ニューヨーク州も自動運転車の公道走行テストを受け入れ開始
ニューヨーク州が、州内の公道での自動運転車走行テストの受け入れを開始した。(2017/5/11)

純利益初の1兆円超え:
ソフトバンクは「金の卵を産むガチョウ」 孫社長の自信
ソフトバンクグループが2017年3月期の連結決算を発表。最終利益が初めて1兆円を突破した。記者会見では、孫正義社長が事業に対する自信と今後の展望を語った。(2017/5/11)

製造マネジメントニュース:
2年連続の減収減益を見込むトヨタ、「これが等身大の実力」
トヨタ自動車が2017年3月期(2016年度)の通期決算を発表した。売上高は前年比2.8%減の27兆5971億円、営業利益は同30.1%減の1兆9943億円、当期純利益は同20.8%減の1兆8311億円で減収減益となった。2018年3月期(2017年度)も減収減益となる見通しだ。(2017/5/11)

ZMP TOFレーザーレーダー:
IP67のTOF方式広画角レーザーレーダーをテスト販売
ZMPが移動体向けとして、コニカミノルタ製レーザー(赤外)レーダーのテスト販売を開始する。計測方式はTOFで、IP67の耐環境性能も備える。(2017/5/11)



Twitter&TweetDeckライクなSNS。オープンソースで誰でもインスタンス(サーバ)を立てられる分散型プラットフォームを採用している。日本国内でも4月になって大きくユーザー数を増やしており、黎明期ならではの熱さが感じられる展開を見せている。+ こういったモノが大好きなITmedia NEWS編集部を中心に、当社でもインスタンス/アカウントを立ち上げました! →お知らせ記事

意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。