「共同開発」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「共同開発」に関する情報が集まったページです。

CEATEC JAPAN 2018:
顔と手のひらを見せるだけ KDDIと日立が「手のひら決済」を披露 課題はスピード?
キャッシュレス決済の新しい形が生まれそうだ。KDDI研究所と日立製作所が共同開発している「てのひら決済」では、顔と手のひらを認証させるだけで決済できる。KDDIが開発した掌紋の画像認証技術と、日立が開発した掌紋向けPBI技術を活用している。(2018/10/16)

脳血流など生体情報を取得するVRデバイス ユーザーの興味関心や集中度を客観視
ベンチャーのNeUとVRデバイス開発のFOVEが生体情報を一括計測するVRデバイスを共同開発。ユーザーの興味関心を客観的に計測できる。(2018/10/15)

基板表面に実装可能:
IoT時代に最適な超小型アンテナをNECと日本航空電子工業が共同開発
NECと日本航空電子工業は、無線通信機器に幅広く搭載できる世界最小クラスの高性能アンテナを新開発した。(2018/10/15)

ヤマトホールディングス、自律飛行する輸送機を開発へ
ヤマトホールディングスは、米Bell Helicopter(Textron傘下)と自律飛行する輸送機を共同開発する。2020年代半ばまでに実用化する計画だ。(2018/10/12)

バッテリーレスで情報を書き換え:
UHF帯RF IDを用いた電子ペーパータグ技術を開発
富士通セミコンダクターは、UHF帯無線給電技術を用い、電子ペーパーディスプレイの表示内容をバッテリーレスで書き換えることができる技術を、台湾のE Inkと共同開発した。(2018/10/11)

組み込み開発ニュース:
顔と手を見せるだけで100万人に1人を判別、手ぶら認証を可能に
富士通研究所は2018年10月4日、手のひら静脈と顔情報のみで本人を特定し、非接触で認証できる生体認証融合技術を開発したと発表した。同技術は中国の富士通研究開発中心と共同で開発したもので、キャッシュレス社会実現に貢献する。(2018/10/5)

ホンダ、GMと自動運転で協業 無人ライドシェアを世界展開へ
ホンダとGeneral Motorsが自動運転の分野で協業する。ホンダがGM子会社に7億5000万ドルを出資。無人運転車の共同開発を進める。(2018/10/4)

不審者の監視や迷子探しに 複数のカメラから移動する人物をリアルタイム追跡――NTTとパナソニック、映像監視ソリューションを共同開発
NTTとパナソニックは、両社の画像認識技術を活用して、複数の監視カメラの映像から同一人物をモニタリングできる監視セキュリティソリューション「リアルタイム人物トラッキング」を開発。2018年度中に発売を開始する。(2018/10/4)

技術公募:
“鉄塔・煙突工事”の安全化に向け、ドローン・ロボットを活用した親綱結束と腐食確認の技術公募
経済産業省 関東産業経済局と山九は、高所作業安全化に関しての技術公募を開始した。山九が行う煙突・鉄塔の点検や工事で、危険を伴う高所での最初に命綱を張る作業をドローンやロボットの技術を駆使して安全化するための共同開発パートナーを募る。(2018/10/3)

ファーストリテイリングも採用:
Google Cloudの「顧客を選ぶ」機械学習/AI共創プログラム、Advanced Solutions Labとは
Google Cloudの、ファーストリテイリングとの提携の基盤となっているのは、「Advanced Solutions Lab(ASL)」というプログラムだ。これを通じた共同開発は、料金さえ支払えば誰でも利用できるものではないという。(2018/10/3)

“配送ロボ”が宅配ボックスから玄関先まで荷物をお届け――日立ら4社、マンション向け配送サービスを共同開発へ
日立ら4社は、不在時に宅配ボックスに預かった荷物を、希望のタイミングで配送ロボットが玄関先まで運んでくれる「マンション内宅配システム」の共同開発を開始した。2021年度の実用化を目指す。(2018/10/1)

玄関先まで荷物を届けるマンション内配送システム、アイホンなど4社が開発へ
インターフォン大手のアイホンなど4社が配送ロボットを使った「マンション内宅配システム」を共同開発する。居住者の希望するタイミングで配送ロボットが宅配ボックスから玄関先まで荷物を運ぶ。2021年度の実用化を目指す。(2018/9/28)

医療機器ニュース:
アセトンガス高感度検出用の小型光バイオ方式センサーモジュールを共同開発
東京医科歯科大学とパイオニアは、酵素触媒反応を利用したアセトンガス高感度検出用の小型光バイオ方式センサーモジュールを開発した。同大学のバイオ技術、同社の光学技術などにより、高感度化、小型化している。(2018/9/28)

AIで取引先企業の業況変化を早期に検知 三井住友銀行が導入
三井住友銀行は、取引先企業の口座取引の動きから経営状態を把握する「企業の業況変化検知システム」を導入。事業支援・改善に向けた提案などにつなげる。金融機関などに外販も開始。共同開発したJSOLが営業、導入、保守を担当する。(2018/9/27)

製造ITニュース:
トレンドマイクロとMoxa、産業用IoT保護ソリューションの共同開発で提携
トレンドマイクロは、Technology Alliance Partner Programにおいて、産業コミュニケーションやネットワーキング分野の先進的企業であるMoxaと新たに提携すると発表した。産業用IoT(IIoT)の保護ソリューションの共同開発を目指す。(2018/9/25)

一貫したパーソナライズの実現:
IMJとブレインパッド、「Rtoaster」と「Salesforce Marketing Cloud」のデータ連携パッケージを共同開発
アイ・エム・ジェイとブレインパッドは「Rtoaster」と「Salesforce Marketing Cloud」のデータ連携パッケージを共同で開発した。(2018/9/20)

IoT向けを狙う:
SiTimeとBosch、次世代MEMSタイミングの共同開発へ
MEMSベースのシリコンタイミングソリューションのプロバイダーであるSiTimeは、Robert Bosch(以下、Bosch)との戦略的な技術提携を発表した。次世代MEMSタイミング共振器の開発を手掛けていくという。(2018/9/21)

製造マネジメントニュース:
日野とVW商用車部門は電動化技術を共同開発、調達の新会社も
日野自動車とVolkswagenグループの商用車ブランドを統括するTRATON(旧社名Volkswagen Truck & Bus)は2018年9月19日、電動化技術の共同開発と部品調達の合弁会社の設立について発表した。合弁会社は、2019年後半の設立を目指す。(2018/9/19)

もち菓子や黒みつソースが入った「桔梗信玄餅アイスバー抹茶」が期間限定で発売 赤城乳業と桔梗屋が共同開発
ひとくち目からもち菓子と黒みつソースが味わえます。(2018/9/13)

医療機器ニュース:
米大学医学部とAI技術を活用した医療画像診断支援システムを共同開発
富士フイルムは、米インディアナ大学医学部と共同研究契約を締結した。医師の診断ワークフローを支援する、AI技術を活用した医療画像診断支援システムを共同開発する。(2018/9/11)

製造マネジメントニュース:
3社協業で、Microsoft Azureを活用したデジタル変革ソリューションを開発
東芝デジタルソリューションズ、東芝デジタル&コンサルティング、日本マイクロソフトの3社は、協業により、Microsoft Azureを活用したソリューションの共同開発、販売、デジタルビジネス戦略に関するコンサルティングを実施すると発表した。(2018/9/11)

RPAテクノロジーズとコージェントラボ、RPAクラウド「BizRobo! DX Cloud」でAI OCRを活用したOCRサービスを開始
RPAテクノロジーズとコージェントラボは、RPA/AI OCR分野で業務提携し、RPAソリューション「Basic Robo!」とAIを活用したOCR「Tegaki」を連携させたクラウドOCRサービスを共同開発。RPAクラウドプラットフォーム「BizRobo! DX Cloud」のオプションサービスとして、提供を開始した。(2018/9/7)

FAニュース:
プラントの自動最適化運転に適用可能な強化学習技術を共同開発
横河電機は、奈良先端科学技術大学院大学と共同で、プラントの自動最適化運転に活用可能な強化学習技術を開発した。学習回数を大幅に抑えて実用性を高めた新アルゴリズムにより、プラントの操業最適化が可能となる。(2018/9/7)

実用化を妨げる課題の原因が判明:
充放電中の全固体Liイオン電池内部の可視化に成功
パナソニックとファインセラミックスセンター、名古屋大学は2018年9月3日、電池内部のリチウムイオンの動きを充放電中に可視化する技術を共同で開発したと発表した。開発した技術により、全固体リチウム(Li)イオン電池の課題の一部が特定でき、同電池の実用化に向け「大きく前進することが期待できる」(パナソニックなど)という。(2018/9/4)

“NEC×日本マイクロソフト”のタッグで「NEC 365」を開始 Microsoft 365の導入、運用、定着化をトータル支援
NECと日本マイクロソフトは、「Microsoft 365」と導入・運用支援サービスを組み合わせた「NEC 365」を共同開発し、NECの新サービスとして提供を開始。NECのノウハウを基に、15のサービスを提供し、導入企業が直面するクラウドサービス特有の課題解決を支援する。(2018/9/3)

Weekly Memo:
「NEC 365」にみるマイクロソフトの新しいパートナー協業形態
NECとMicrosoftが「Microsoft 365」の利用を促進する新サービス「NEC 365」を共同開発し、販売を開始した。この動きに、Microsoftの新しいパートナー協業形態が見て取れる。(2018/9/3)

おぉぉぉ!!! これなら「忘れ物しない」 高速PAトイレの超絶グッドデザイン、これは何? NEXCOと共同開発元に聞いてみた
スマホの置き忘れなんてもうしない。ゼッタイ。(2018/8/28)

VRニュース:
VR/ARに適したデータを、3D CG技術基盤をグリーとポリゴン・ピクチュアズが共同開発
グリーは、デジタルアニメーションスタジオのポリゴン・ピクチュアズと資本業務提携した。3DゲームやVTuberを効率的にマルチチャネル展開できるコンテンツ共有システム「SC2」を共同開発する。(2018/8/23)

メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018:
スマホで盛土の現場を動画撮影するだけで土量を計測、日立建機
日立建機と日立ソリューションズは、スマートフォンの動画撮影などを活用し、土木工事で発生する土の体積(土量)を簡単かつ定量的に把握することができるサービスを共同で開発し、2018年10月から提供を開始する。(2018/8/23)

メンテナンス・レジリエンスTOKYO 2018:
適用進む“中間梁不要”の軽量鉄骨間仕切壁、西松建設
西松建設と八潮建材工業が2017年に共同開発した軽量鉄骨間仕切壁「マシッブウォール工法」は、発売から約1年で全国13物件に採用されるなど適用拡大が進む。2018年7月24〜26日に東京ビッグサイトで開催された「事前防災・減災対策推進展2018」では、ブース壁面に同工法で使用するマシッブスタッドを埋込・切断した断面を来場者に見せながら、その剛性と耐力を実現する仕組みについて解説した。(2018/8/21)

飛島建設ら3社が“木材活用”の地盤補強工法で、日本建築センターの評定を初取得
飛島建設、住友林業、ミサワホームの3社が共同開発を進める「丸太打設軟弱地盤対策&カーボンストック工法(LP-SoC工法)」が2019年度にも実用化されそうだ。同工法は、自然の丸太を地中に打設することにより、軟弱地盤の補強と炭素の貯蔵を同時に施すもので、地球環境対策や国産材の利用拡大につながると期待される。(2018/8/20)

「高校野球の戦評記事」書く“AI記者” 朝日新聞社など開発
朝日新聞社とみんかぶが、高校野球の戦評記事をAI(人工知能)で自動生成するシステムを共同開発した。電子スコアブックに入力したデータを基に文章化する。(2018/8/16)

材料技術:
業界最軽量のスチール缶を東洋製罐と新日鐵住金が開発、ダイドードリンコが採用
東洋製罐と新日鐵住金は「業界最軽量」(両社)というスチール缶を共同開発したと発表した。2018年5月からダイドードリンコのコーヒー製品に採用されて市場に流通している。(2018/8/13)

エコカー技術:
Well-to-WheelのCO2削減へ、エンジンと燃料を共同開発
マツダは2018年8月8日、サウジアラムコ(Saudi Aramco)や産業技術総合研究所(産総研)とともに内燃機関の効率化とCO2排出量低減の有効性を共同研究すると発表した。共同研究は2020年まで行う。(2018/8/9)

iPhone XやiPhone 8をワイヤレス充電できるスタンド ロジクールとAppleが共同開発
Qi規格準拠の充電スタンドがロジクールから登場。動画を見ながらiPhone XやiPhone 8をワイヤレス充電できる。(2018/8/8)

画像解析AIで自動識別:
マラソン中継で選手を自動識別、東芝と日テレが開発
東芝と東芝デジタルソリューションズは、ロードレース中継において98.1%の高い精度で選手を認識できる画像解析AI(人工知能)を日本テレビ放送網と共同で開発した。(2018/8/7)

「養命酒になりきって考えた」 なぜスマスピと合体? 「AI養命酒」誕生の裏側
なにかと養命酒を勧めてくるスマートスピーカー「AI養命酒」はいかにして生まれたのか。ユニークすぎる製品を共同開発した養命酒製造と凸版印刷に聞いた。(2018/8/4)

若手社会人の支持獲得が狙い:
日経新聞社とピースオブケイクが資本・業務提携 「note」で情報発信へ
日本経済新聞社と「note」を運営元のピースオブケイクが資本・業務提携。日経は約3億円を出資した。コンテンツ配信、ユーザー開拓、サービスの共同開発などの面で協力する。(2018/8/3)

東京エレクトロン デバイス/アドバンテック:
エッジコンピューティング推進の第1弾として「工場見える化キット」を共同開発
東京エレクトロン デバイス(TED)は、アドバンテックとのパートナーシップを強化し、エッジコンピューティング領域を共に推進すると発表した。(2018/7/31)

“スマートシューズ”で歩行分析 糖尿病や認知症などの早期発見や予防に応用――沖電気らが共同開発
沖電気工業、ZEROBILLBANK JAPAN、no new folk studioは、モーションセンサーと無線通信機能を組み込んだ“スマートシューズ”を活用して歩行時の足の運び方を分析し、適正なフォームへの誘導や病気の早期発見、予防対策などにつなげる仕組みを開発した。(2018/7/30)

社員のまぶたを監視して眠気を察知→室温を下げて起こす 居眠り防止システムをダイキンとNECが共同開発
社員の覚醒度を適度に保ち、生産性を高める狙い。(2018/7/26)

Azure上でRPAロボを利用できる「Robot As A Service on Azure」――RPAテクノロジーズと日本マイクロソフトが共同開発 8月中旬からサービス提供開始
RPAテクノロジーズと日本マイクロソフトは、Microsoft Azure上で「BizRobo!」や「Blue Prism」などのRPAソフトを利用できるRPAプラットフォーム「Robot As A Service on Azure」を共同開発。2018年8月中旬からサービス提供を開始する。RPAソフトと連携した手書き文字対応のOCRソフトも利用できる。(2018/7/26)

安全システム:
「レクサスLS」向けステレオカメラが出荷2万台、デンソーとリコーの共同開発
リコーインダストリアルソリューションズは2018年7月23日、レクサス「LS」向けステレオカメラの出荷台数が累計で2万台に達したと発表した。LS向けステレオカメラはデンソーと共同開発した製品で、2017年9月から量産している。(2018/7/25)

FAニュース:
宇宙分野向けの高精度アウトガス計測センサーを一般産業向けに改良
日本電波工業は、JAXAと共同開発した高精度アウトガス計測センサー「Twin QCM」を一般産業向けに改良した。宇宙材料開発と同じ高レベルでの分析が可能な機器として、2018年10月より販売を開始する。(2018/7/24)

耐震・制震・免震:
巨大地震にも有効な免震装置を竹中工務店が新開発
竹中工務店とオイレス工業はアイソレーター「QTB」を共同開発。LRB(鉛プラグ入り天然積層ゴム型免震装置)の上または下に高摩擦すべり機構を重ねて配置することで、通常の地震時と巨大地震時では異なる免震性能が働き、あらゆる地震動に対する安全性を確保する。(2018/7/24)

リコー子会社とデンソーの共同開発:
路面状態を検出可能なステレオカメラ、約2万台を出荷
リコーインダストリアルソリューションズは2018年7月23日、路面状態を検出可能な車載用ステレオカメラをデンソーと共同開発したと発表した。(2018/7/24)

共同開発の終了で:
「3D XPoint」、Intelは強気もMicronは手を引く?
IntelとMicron Technology(以下、Micon)が、共同開発プログラムを終了する予定であると発表した。両社が共同開発しているメモリ「3D XPoint」の将来に何が待ち受けているのかは、誰にその問いかけをするかによって答えが異なるだろう。(2018/7/23)

製造ITニュース:
製造業に特化したクラウド型データベースサービスを3社で共同開発
FAプロダクツ、MODE、神戸デジタル・ラボの3社は、製造業に特化したクラウドデータベースサービス「FA Cloud」を開発した。データ収集システムなどを導入しやすいパッケージにし、セキュリティ対策にも優れる。処理性能はRDB比最大約2000倍だ。(2018/7/23)

ローランドと鼓童が共同開発する「電子和太鼓」が進化 完全ワイヤレス化で自由なパフォーマンスが可能に
新潟県佐渡市「アース・セレブレーション 2018」にて演奏が披露されます。(2018/7/21)

医療機器ニュース:
心臓の鼓動を正確に再現する人工筋肉、手術訓練シミュレーターに
豊田合成とイービーエムは、電気で機能する人工筋肉「e-Rubber」を用いて、心臓の鼓動を正確に再現できる手術訓練シミュレーター「SupeR BEAT」のプロトタイプを共同開発した。2019年秋に販売開始を目指す。(2018/7/19)



ビットコインの大暴騰、「億り人」と呼ばれる仮想通貨長者の誕生、マウントゴックス以来の大事件となったNEM流出など、派手な話題に事欠かない。世界各国政府も対応に手を焼いているようだが、中には政府が公式に仮想通貨を発行する動きも出てきており、国家と通貨の関係性にも大きな変化が起こりつつある。

Amazonが先鞭をつけたAIスピーカープラットフォーム。スマホのアプリが巨大な市場を成したように、スマートスピーカー向けのスキル/アプリ、関連機器についても、大きな市場が生まれる可能性がある。ガジェットフリークのものと思われがちだが、画面とにらめっこが必要なスマホよりも優しいUIであり、子どもやシニアにもなじみやすいようだ。

「若者のテレビ離れが進んでいる」と言われるが、子どもが将来なりたい職業としてYouTuberがランクインする時代になった。Twitter上でのトレンドトピックがテレビから大きな影響を受けていることからも、マスメディア代表としてのテレビの地位はまだまだ盤石に感じるが、テレビよりもYouTubeを好む今の子ども達が大きくなっていくにつけ、少なくとも誰もが同じ情報に触れることは少なくなっていくのだろう。