「インダストリー4.0」最新記事一覧

LIVEWORX 2017:
PTCが進めるフィジカルとデジタルの融合、その時「IoTは次世代のPLMになる」
PTCの年次ユーザーカンファレンス「LIVEWORX 2017」の基調講演に同社社長兼CEOのジェームズ・E・ヘプルマン氏が登壇。「PTCの役割は、革新を生み出すフィジカルとデジタルの融合の推進にある」と語るとともに、「IoTは次世代のPLMになる」と訴えた。(2017/5/24)

スマートファクトリー:
「IoE」を世界へ、ジェイテクト亀山工場が作る「見える化」の標準形
インダストリー4.0など工場のスマート化への動きが加速している。ジェイテクト亀山工場では「IoE」コンセプトをベースに独自機器により異種環境間のデータ取得を可能とし、生産性向上を実践する。同工場の取り組みを紹介する。(2017/5/24)

なぜデジタルビジネスは必要か:
顧客の顔が見えない企業は「個人商店」に戻れ
商店街にある八百屋のような個人商店は、毎日来るような近所の住民が客なので、1人1人のことを深く理解しながら商売している。ところが、顧客が数百万人もいるような大企業になるとそうはいかない。どうすればいいのだろうか……?(2017/5/23)

神奈川県と同じ広さの小国「ルクセンブルク」で見た、ちょっと意外なスタートアップ環境
民間が運営するインキュベーションと、政府系インキュベーション、2つの施設を見てきた。(2017/5/22)

製造マネジメント インタビュー:
日本とドイツはIoT活用で「モノづくりの効率化」の落とし穴にはまりかねない
製造業にとってIoT活用が喫緊の課題となる中、日本国内ではモノづくりの効率向上に適用する事例が先行しており、新たなサービスによって収益を生み出す動きは鈍い。ソフトウェア収益化ソリューションの有力企業であるジェムアルトは「このままでは日本とドイツは『モノづくりの効率化』という同じ落とし穴にはまりかねない」と警鐘を鳴らす。(2017/5/22)

宇宙ビジネスの新潮流:
1.2兆円産業の倍増図る日本の宇宙ビジョンとは?
政府の宇宙政策委員会 宇宙産業振興小委員会において取りまとめられた「宇宙産業ビジョン2030」。ここから日本の宇宙産業が目指すべき方向性を考えてみたい。(2017/5/20)

FM:
どのビルも自分好みの環境に? IoTシステムの実証開始
電通国際情報サービス(ISID)とダイダンは、IoTを活用したスマートビル制御システムの実証実験を開始すると発表した。2017年5月17日〜7月末で、その有用性と課題を検証するという。(2017/5/19)

製造業×IoT キーマンインタビュー:
ルネサスの「e-AI」が切り開く組み込みAIの未来、電池レス動作も可能に
ルネサス エレクトロニクスは、安価なマイコンにもAIを組み込める技術「e-AI」を発表した。同社 執行役員常務 兼 第二ソリューション事業本部本部長の横田善和氏に、e-AI投入の狙い、製品開発に適用する次世代技術などについて聞いた。(2017/5/18)

ハノーバーメッセ2017:
インダストリー4.0で深まる日独連携、残された“3つの課題”の現在地(前編)
IoTおよびインダストリー4.0に関する日本とドイツの連携が進んでいる。ハノーバーメッセ2017では、第11回となる日独経済フォーラムが開催されたが、その中で日本およびドイツ政府のキーマンが連携を通じた価値について紹介。「中小企業」「セキュリティ」「標準化」の3つの課題について言及した。(2017/5/17)

富士通フォーラム:
「工場の見える化」が進行中、インテル工場でも使用するダッシュボード
富士通は、「富士通フォーラム2017 東京」において導入実績が増え始めている「インテリジェントダッシュボード」を出展。「工場の見える化」が生み出す価値について訴えた。(2017/5/17)

ESEC2017&IoT/M2M展:
PLCとIPCの1台2役、拡張性も信頼性も追い求めた新コンセプト産業用PC
リコーインダストリアルソリューションズは「第20回 組込みシステム開発技術展(ESEC2017)」に出展し、PLCをハードウェアとして統合した新コンセプトの産業用PC新製品を紹介した。(2017/5/17)

矢野経済研究所 国内PLM市場(2017年):
2020年国内PLM市場は2900億円規模に、PLMベンダーはデジタル化を追い風に新たな事業機会を狙う
矢野経済研究所は、国内PLM(Product Lifecycle Management)市場に関する調査結果を発表した。(2017/5/17)

Industry4.0などをターゲットに:
アドバンテックのIoT戦略、その向かう先は?
アドバンテックが同社の次世代IoT戦略を発表した。2017年5月11日に開かれた説明会では主に、エッジインテリジェンスサーバ「EIS シリーズ」のリリースと、「Linux&Androidアライアンス(ELAA)」の発足について語った。(2017/5/16)

製造業IoT:
IoTが変革する製造業の2030年、JEMAが「製造業2030」最新版を提言
JEMAはIoTによる製造業の変革に対する提言書「製造業2030」の最新版を公開した。新たに「FBMアーキテクチャ」「制御盤2030」「製造業のサービス化」の3つについて提言を行った。(2017/5/16)

製造業IoT:
Society 5.0による真の働き方改革へ、サイバーダインとワークスが提携
サイバーダインとワークスアプリケーションズ(ワークス)は、日本政府が推進する「Society 5.0」や「Connected Industries」の実現を目指し、サイバーダインのサイバニクス技術とワークスアプリケーションズのAI技術を組み合わせた次世代システムの共同開発に向けて業務提携すると発表した。(2017/5/16)

製造業IoT:
PR:MECHATROLINK協会が3000社を突破、スマート工場化の波に乗り躍進
IoTなど先進技術を活用したスマートファクトリー実現に向けた取り組みが加速している。そのカギを握る産業用オープンネットワークで躍進する規格の1つが「MECHATROLINK(メカトロリンク)」である。MECHATROLINKを展開するMECHATROLINK協会では、2017年5月に3000社の加盟を突破し、さらなる拡大に取り組んでいる。(2017/5/24)

製造マネジメントニュース:
おきて破りの決算続ける東芝、「法的整理は考えていない」と強調
経営危機の東芝は、決算手続きが終わっていない段階での2016年度決算見込みを発表。「原発以外は順調」と強調した。東芝は2016年度第3四半期から正式手続きを終えない決算発表が続いており、企業ガバナンスの問題が指摘されている。(2017/5/15)

TECHNO-FRONTIER 2017:
インダストリー4.0の10年先を行く、三菱電機が描くIoT時代のモノづくり
「TECHNO-FRONTIER 2017(テクノフロンティア 2017)」の基調講演で、三菱電機 執行役員 FAシステム事業本部 副事業本部長の高橋俊哉氏が登壇。製造業のスマート化を実現する取り組みを紹介した。(2017/5/15)

TechFactory通信 編集後記:
PLMなくしてIoTの真の価値は引き出せない?
データの管理も重要です。(2017/5/13)

IHSアナリスト「未来展望」(2):
東芝問題は日本の製造業に共通し得る課題なのか
米国の原子力子会社の巨額損失により債務超過に陥るなど経営危機を迎えている東芝。経営危機に陥った理由を分析していくと、東芝固有の問題だけではなく、他の日系電機メーカーにも起こり得る共通の課題が見えてくるのだった。(2017/5/11)

製造業IoT:
サプライチェーンを丸ごと支えるデジタル基盤、中小は年20万から利用可能
富士通は、モノづくりのあらゆる情報をつなげるプラットフォームを開発し、新たに展開を進めていく。自社内の設計から製造、保守を一貫してつなぐだけではなく、サプライチェーンにおける他企業との接続も可能とする。(2017/5/10)

ハノーバーメッセ2017:
シーメンスが描く「クラウド製造サービス」、3つのデジタルツインも訴求
シーメンスは、ハノーバーメッセ2017において、同社が進める産業のデジタル化への取り組み「デジタルエンタープライズ」がもたらす価値について訴えた。(2017/5/9)

FAメルマガ 編集後記:
ハノーバーメッセ2017で感じた4つの傾向
どの国も抱える悩みは同じ。(2017/5/8)

ハノーバーメッセ2017:
モジュラー型生産のカギを握る情報端末、IBMなどと連携
ハーティングは、ハノーバーメッセ2017において、2016年に「HERMES AWARD 2016」を受賞した統合基盤向けインタフェース「MICA」のポートフォリオの拡大について訴えた。(2017/5/8)

Interop Tokyo 2017 特集:
総務省 情報通信国際戦略局に聞く、IoT時代のSDN/NFV、個人情報、デジタルビジネスの在り方
「日本再興戦略2016」には、日本主導による第4次産業革命の実現を目標に掲げ、IoT・ビッグデータ・AI・ロボットといった技術を軸にした具体的な施策が記載されている。この成長戦略を牽引する省庁の1つである総務省、情報通信国際戦略局で、第4次産業革命の最前線に身を置く谷脇康彦局長に話を聞いた。(2017/5/8)

ハノーバーメッセ2017:
IoTはビジネスプロセスと結び付かなければ無価値、SAPが訴える「IoP」
ドイツのSAPは、ハノーバーメッセ2017において、製造業の各工程をイメージしたブースを用意。デジタル技術を組み合わせて生まれる、新たな価値についてデモを中心に訴求した。(2017/5/2)

製造業IoT:
「インダストリー4.0の本質はCPS、その手段がIoT」リコーの実践現場から
リコー ICT研究所の技師長 佐藤敏明氏がインダストリー4.0やIoTについて、自社やシーメンスの例を挙げて分かりやすく説明した。現状の技術における、IoTやビッグデータ分析の限界についても述べた。(2017/5/1)

ニコニコ超会議2017:
“マッチョな筋肉美”でエッジコンピューティングを解説 ファナックとNTT
ファナックとNTTが、エッジコンピューティング技術を筋肉の動きに例えて解説するマッスルショーを開催した。(2017/4/29)

モノづくり総合版メルマガ 編集後記:
インダストリー4.0とカレー
無関係だと思いますよね? 確かにあまり関係はないのですが……。(2017/4/27)

FAニュース:
工場のデジタル化を実現する最後のピース、IO-Linkの日本コミュニティーが設立
工場内のデジタル化を進める上で、制御コントローラーとセンサー/アクチュエータの間はアナログ通信のままだった。そのデジタル化を可能にする「IO-Link」の国内普及を目指す「IO-Linkコミュニティ ジャパン」が設立された。オムロンなどの幹事会社6社とメンバー14社の20社が参加する。(2017/4/27)

ハノーバーメッセ2017:
インダストリー4.0の中心で人間中心の「IoE」を叫ぶ、初出展のジェイテクト
ジェイテクトは、ハノーバーメッセ2017に初出展し、PROFINETやEtherCATなどの異種通信環境を吸収する「TOYOPUC-Plus」などのソリューションを紹介した。(2017/4/26)

FAニュース:
工場やプラントのOTを一括カバーするIoTプラットフォーム、シュナイダーが投入
シュナイダーエレクトリックが、同社のソフトウェア事業戦略について説明。同事業の中核を成す「Wonderware」の新製品として、工場/プラントで用いられているOT(制御技術)を一括してカバーするIoTプラットフォーム「System Platform2017」を投入する。(2017/4/25)

TECHNO-FRONTIER 2017:
「つながる工場」をどう実現するのか、企画展示でファナックやジェイテクトが提案
「TECHNO-FRONTIER 2017(テクノフロンティア 2017)」では、企画展示として「IoTが拓く次世代ものづくりの世界」を実施。ファナックやジェイテクト、安川電機など7社が、実践的な製造業IoTを実現する手段を訴えた。(2017/4/25)

製造マネジメント インタビュー:
製造業IoTの成功への道は小さな成功の積み重ね
製造業のIoT活用が加速しデジタル変革への取り組みが広がりを見せている。しかし「何から手を付けるべきか分からない」と迷う企業も多い。SAPで多くの企業のデジタル変革やIoT活用支援を進めるSAP Labsの製造業担当 ソリューションマネジメントグローバルバイスプレジデントのマイク・ラッキー氏に話を聞いた。(2017/4/21)

FAメルマガ 編集後記:
工場IoTは人材不足を解消するかも、文字通りの意味で
工場IoT化は別角度からも人材不足の救世主になるかもしれない。(2017/4/21)

特選ブックレットガイド:
産業用オープンネットワーク「EtherCAT」とは?
トヨタ自動車が全面採用したことでも話題となった、産業用オープンネットワーク「EtherCAT」をご存じでしょうか? なぜ今注目を浴びているのか、その理由を分かりやすく解説します。(2017/4/21)

TechFactory 人気記事TOP10【2017年3月版】:
採用事例はチラ見の楽しさ、Nintendo Switchに組み込まれたソフト
コンテンツランキングTOP10、今回は「Nintendo Switch」に搭載された組み込みソフトの記事が人気を集めました。ファクトリーオートメーションで注目される「EtherCAT」や東芝の行方など、気になる話題をまとめてご覧ください。(2017/4/19)

製造マネジメントニュース:
総務省と経産省、IoTに関して継続的に検討する連携チームを発足
総務省は、IoTに関連するさまざまなテーマを継続的に検討するため、経済産業省商務情報政策局長と総務省情報通信国際戦略局長による連携チームを新たに発足した。(2017/4/17)

視点:
自動車業界のメガトレンド――“MADE”を前提とした不確実性マネジメント
自動車産業では今後生活者の車の持ち方、使い方、ひいては車両自体や事業者の業界構造にも大きな変化が訪れる。重要となるのは、不確実性を乗りこなす仕組みである。(2017/4/17)

いまさら聞けない第4次産業革命(12):
CeBIT 2017が日本の製造業に残したもの
製造業の産業構造を大きく変えるといわれている「第4次産業革命」。本連載では、第4次産業革命で起きていることや、必要となることについてお伝えしています。第12回となる今回は、第4次産業革命に関連してさまざまな動きがあったドイツの「CeBIT 2017」の動向についてまとめます。(2017/4/13)

スマートファクトリー:
「業界初」のマイコンに実装できる組み込みAI、スマートファクトリーにも展開
ルネサス エレクトロニクスは、「Renesas DEVCON JAPAN 2017」の開催に合わせて、ディープラーニングのアルゴリズムを同社のマイコンに実装できる技術「e-AI」を発表。スマートファクトリーへの適用をイメージしたデモ展示も披露した。(2017/4/12)

シーメンスPLMソフトウェア:
ワールドワイドのSTEMイベントで「Solid Edge」を無償提供
シーメンスPLMソフトウェアは、アメリカ機械学会(ASME)が世界中で開催するSTEM(科学/技術/工学/数学)イベント「E-Fests」のスポンサーに就任したと発表した。(2017/4/11)

FAメルマガ 編集後記:
“自律した工場”が欲しければ、まず全数検査体制を作れ
スマートファクトリーのボトルネックになり得る箇所はいくつも存在しています。(2017/4/7)

FAニュース:
第4次産業革命でABBがB&Rを買収、FAとPAを組み合わせて自動化進展
スイスのABBは、PLCや産業用PCを展開するオーストリアのB&Rを買収する。買収価格については公表していない。(2017/4/5)

EMOハノーバー2017:
“世界一”の国際金属加工見本市「EMO」がインダストリー4.0の故郷で開催
ドイツの展示会運営会社ドイツメッセとそのパートナーである日本能率協会は、工作機械メーカーなどが出展する国際金属加工見本市「EMOハノーバー2017」の概要を発表した。開催規模は前回の2013年を上回り「世界一の工作機械展示会と言っても過言ではない」(オークマ 取締役 海外本部 本部長の山本武司氏)という。(2017/4/5)

ホワイトペーパー:
Predixの事例に学ぶ、日本企業のためのオープンイノベーション入門
日本ではバズワードとして次々と消費され忘れ去られていった概念が世界ではきちんと積み上げられ、新しい競争モデル作りに活用されている。今回取り扱うのは、これらのうち「ビジネスエコシステム」「オープンイノベーション」など多くの人にとって聞き覚えのある概念だ。(2017/4/5)

国際競争力に打撃:
人手不足でもIT投資が増えない謎
日本企業で「人手不足」の深刻化が鮮明になっている。だがそれを補うはずの企業の情報化投資の伸びは鈍い。この「ナゾ」の背景は。(2017/4/4)

IVI公開シンポジウム2017春(4):
インダストリー4.0標準化、グローバル化が進むからこそ生きる“日本らしさ”
「つながる工場」実現に向け、製造業、製造機械メーカー、ITベンダーなどが参加する「Industrial Value Chain Initiative(IVI)」は、取り組みの進捗状況を紹介するIVI公開シンポジウムを開催。今回は、インダストリー4.0に関する国際標準化の動きについて取り上げた「パネルディスカッション スマート製造アーキテクチャ国際標準の行方」の内容を取り上げる。(2017/4/4)

製造マネジメント メルマガ 編集後記:
CeBIT 2017を盛大な打ち上げ花火で終わらせないために
確かに盛り上がりましたが、次につなげなければ意味はありません。(2017/4/4)

CeBIT 2017:
船舶構造体の溶接線を自動で導き出す、神戸製鋼所の「3D CAD-link Welding」
神戸製鋼所は、「CeBIT 2017」において、船舶の3D設計データから最適な溶接線を自動で導き出す「3D CAD-link Welding」を披露した。(2017/4/4)



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意欲的なメディアミックスプロジェクトとしてスタートしたものの、先行したスマホゲームはあえなくクローズ。しかしその後に放映されたTVアニメが大ヒットとなり、多くのフレンズ(ファン)が生まれた。動物園の賑わい、サーバルキャットの写真集完売、主題歌ユニットのミュージックステーション出演など、アニメ最終回後もその影響は続いている。

ITを活用したビジネスの革新、という意味ではこれまでも多くのバズワードが生まれているが、デジタルトランスフォーメーションについては競争の観点で語られることも多い。よくAmazonやUberが例として挙げられるが、自社の競合がこれまでとは異なるIT企業となり、ビジネスモデルレベルで革新的なサービスとの競争を余儀なくされる。つまり「IT活用の度合いが競争優位を左右する」という今や当たり前の事実を、より強調して表現した言葉と言えるだろう。